gooリサーチ「株式投資とソーシャルメディア」に関する調査

～Twitterの情報が投資判断に影響、2割弱～

　NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社(本社：東京都品川区、代表取締役社長：塚本良江)が運営するインターネットアンケートサービス「gooリサーチ」(※)は、「株式投資とソーシャルメディア」について、全国の20代～70代の男女を対象にアンケートを実施しました。
　調査の結果、Twitterの情報が投資判断に影響しているとの回答が2割弱となりました。

調査結果詳細：　http://research.goo.ne.jp/database/data/001597/index.html

 

 

■調査概要

1.　調査対象 ：「gooリサーチ」登録モニター
2.　調査方法 ：非公開型インターネットアンケート
3.　調査期間 ：2013年6月6日（木）～2013年6月12日（水）
4.　有効回答者数：596名
5.　回答者の属性：【性別】男性：72.7％、女性：27.3％
　【年代】20代：3.9％、30代：22.7％、40代：26.2％、50代：26.0％、60代：17.4％、70代以上：3.9％

 

■総括

　アベノミクスで株式市場が活況な中、株式投資とソーシャルメディアの利用実態について調査を行いました。

　ソーシャルメディアが投資判断に与える影響についてたずねたところ、Twitterの情報が投資判断に影響しているとの回答が2割弱となりました。影響を受けている個人投資家の投資スタイルをみると、取引頻度は週に1回以上が3割台半ばと高く、リスク性の高い信用取引を行っている割合が2割と多い傾向にあります。また、年代別でみると、20-30代が4割強と多く、若い世代がTwitterの情報を投資判断に活用しながら積極的に取引を行っている様子が伺えます。

　一方、今後の投資意向については、安定志向の維持が約5割を占め、積極的な売買意向に対して34.9ポイントの差をつけており、アベノミクス相場に対する慎重な姿勢がみてとれます。

 

■調査結果のポイント

(1) 株式取引経験者の2割強がTwitterを利用、投資関連の投稿経験は2割強
株式取引を行っている人のソーシャルメディア利用状況は、「facebook」が約3割と最も多く、「Twitter」は2割強であった。投資関連についてソーシャルメディアへ投稿した経験は、「ブログ」が3割強でトップ、次いで「Twitter」が2割強となった。

 

(2) Twitterの情報が投資判断に影響、2割弱
Twitterの情報が投資判断に与える影響についてたずねたところ、「影響すると思う＋やや影響すると思う」が2割弱となった。Twitterに影響を受けている個人投資家の特徴をみると、週1回以上の取引が3割台半ばと取引頻度が高く、約2割がリスク性の高い信用取引を行っている。また、20-30代の若い世代が4割強を占め、Twitterの情報を投資判断に活用しながら積極的に取引を行っている様子が伺える。

(3) 閲覧している投資関連情報サイトは「Yahoo!ファイナンス」が6割弱でトップ
株式取引を行う際に閲覧している投資関連情報サイトは、トップが「Yahoo!ファイナンス（無料版）」で6割弱を占めた。個人投資家向けソーシャルメディアである「みんなの株式（14.9％）」が既存メディアをおさえ3位に挙げられた。

(4) 今後の投資意向は「安定志向を維持する」が約5割
今後の投資意向では、「安定志向を維持する」が約5割で最も多く、「積極的に売買を行いたい（15.6％）」に34.9ポイントの差をつけた。アベノミクス相場においても慎重な姿勢がうかがえる。

 

＜本調査に関するお問い合わせ先＞
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社
ビジネスインテリジェンス本部
(Tel)03-4330-8402　(FAX)03-4330-8900
(E-mail) [e-mail]

 

《 補足 》
(※)【 gooリサーチ 】http://research.goo.ne.jp/
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社（http://www.nttcoms.com/）が企画・実査・集計を行う、高品質で付加価値の高いインターネットリサーチ・サービスです。
gooリサーチの厳しい管理基準をクリアした「gooリサーチ・消費者モニター」（73.6万人）、キーパーソンのビジネスマンを中心とする「gooリサーチ・ビジネス」モニター（8.8万人）、携帯電話でアンケートに答える「gooリサーチ・モバイル」モニター（15.1万人）、団塊世代・シニア層、ならびに若年層を中心とした郵送調査手法で回答する「郵送調査専属モニター」（3.4万人）を含め、自社保有パネルとして国内最大級の延べ217万人の登録モニターを擁し、消費者向け調査から、法人向け調査、グループインタビューまで、さまざまな市場調査ニーズに対応しています。
(モニターの人数は2013年9月現在)