<UR都市機構の情報誌『UR PRESS』最新号>巻頭インタビュー:優木まおみさんが登場!特集:東京大変貌2020

独立行政法人都市再生機構(UR都市機構)は4月30日(木)、情報誌『UR PRESS(ユーアールプレス)』最新号を発行しました。最新号の『UR PRESS Vol.61』は、URの各営業センター、賃貸ショップ、本社、支社の窓口などで無料配布中です。


最新号の巻頭インタビューは、タレントの優木まおみさん

女性誌のモデルとして、またコメンテーターとしても活躍するタレントの優木まおみさん。
二人の娘を持つ母でもあり、最近はピラティスのインストラクターとしての活動も開始。
その生き方は若い女性たちの憧れになっています。そんな優木さんにピラティスの面白さや子育てのこと、変貌する東京への思いや、今後のお仕事のことなどを伺いました。

優木まおみさん優木まおみさん

今号の特集は「東京大変貌2020」

「UR PRESS」51号(2017年)で特集した「東京大変貌」の2020年版。UR都市機構が手掛ける都心の大規模なまちづくりの現場ーー品川、渋谷、四谷、虎ノ門を訪ね、変貌するまちの最前線を紹介します。

 第2特集は「見えてきた希望の光」

現地の人に寄り添いながら、全国で復興支援に取り組んでいるUR。この春、明るいニュースに包まれた福島と熊本の現場からの報告です。

最新号の内容 

【巻頭エッセイ】暮らしのカケラ⑫
「町のアップデート」角田光代(直木賞作家) 

【Special Interview】未来を照らす㉔
優木まおみさん(タレント)
話すことが大好き!
コミュニケーションを大切に
新しい仕事に挑戦していく 

【特集】
国際競争力を強化! まちの価値をアップ!
東京大変貌2020
 

●高輪ゲートウェイ駅周辺のまちびらきに向け、次のステージへ(品川)

 

URが土地区画整理事業を担う品川駅北周辺地区。URが土地区画整理事業を担う品川駅北周辺地区。

●東口地下広場に続き地下貯留槽も完成間近 (渋谷)

●公民連携の強みを生かし新たなランドマークが誕生(四谷) 

JR四ッ谷駅四ッ谷口正面に完成した「YOTSUYA TOWER」。JR四ッ谷駅四ッ谷口正面に完成した「YOTSUYA TOWER」。


●国際的なビジネス拠点に進化する虎ノ門エリアに日比谷線新駅誕生(虎ノ門)

【第2特集】
見えてきた希望の光
復興へ歩むまちを訪ねて
 

●まちの未来をひらく棚塩産業団地が完成
福島県浪江町

世界最大級の水素製造拠点が誕生した福島県浪江町の棚塩産業団地。世界最大級の水素製造拠点が誕生した福島県浪江町の棚塩産業団地。

●9年ぶりに動き始めた双葉駅
福島県双葉町

新たなまちの玄関口となる双葉駅前広場。新たなまちの玄関口となる双葉駅前広場。

●URが取り組む東日本大震災の復興支援 

●熊本地震からの復興を期する災害公営住宅が完成
熊本県宇城市、御船町、嘉島町、益城町

3月に完成した益城町の馬水団地。3月に完成した益城町の馬水団地。

【連載企画】
●URのまちづくり最前線
⑮さいたま新都心のサスティナブルな都市開発
北袋町一丁目地区・さいたま新都心公園(さいたま市大宮区) 

⑯防災性の向上で地域の魅力アップ! 「住みたくなるまち」に
弥生町三丁目周辺地区 密集市街地整備事業(東京都中野区)

都営アパートの跡地につくられた川島公園。都営アパートの跡地につくられた川島公園。


●URのまち あのまち・このまち・歩いてみよう! その㉒
札幌市大通公園周辺(札幌市)

●楽しい団地
「サイクルシェア」で子育て世帯を応援します!
富田団地(大阪府高槻市)

 

富田団地のサイクルシェア・ステーション富田団地のサイクルシェア・ステーション

●栗原心平のオトコめし②
しらすと炒り卵のパスタ 

●素敵に飾るインテリアグリーン② 貝賀あゆみ
小さな多肉植物はまとめて飾って存在感を出す 

●防災、待ったなし!② 高荷智也
水害から命を守る! 避難のポイント

●プレゼント付きクロスワードパズル/UR INFORMATION 

■『UR PRESS』について

UR都市機構が発行する情報誌。編集協力を㈱新潮社が行っています。URの各営業センター、賃貸ショップ、本社、支社の窓口などで無料配布しています。また、オンライン版では、巻頭インタビューやその他記事のオリジナル動画など、誌面では見られない「Webオリジナルコンテンツ」も掲載しており、パソコンだけでなくスマートフォンでもご覧いただけます。

「UR PRESS」オンライン版:
https://www.ur-net.go.jp/aboutus/publication/web-urpress61/ 


■UR都市機構について
2004年、日本住宅公団や宅地開発公団の業務を継承した都市基盤整備公団に、地域振興整備公団の地方都市開発整備部門が統合されて設立した独立行政法人。2015年には、1955年の日本住宅公団設立から60周年を迎えました。都市の再生・発展と国民生活の向上を目的として、主に全国の「UR賃貸住宅」の運営・管理や「都市再生事業」、東日本大震災の復興まちづくりを行う「震災復興支援事業」などを手掛けています。現在、日本は少子高齢化や環境問題、地方都市の衰退、防災性の向上といった多くの課題を抱えており、UR都市機構はこれらの社会的問題に積極的に向き合い、人々が快適に暮らせる住環境を作るための様々な取り組みを行っています。

 

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