カメラ不要でスイングチェック!練習場でもラウンドでも使えるゴルフスイング計測アプリ「スイング分析」がスマートウォッチ『HUAWEI WATCH Ultimate』に対応
アプリ『スイング分析』とは
お手持ちのスマートフォンとスマートウォッチを用いてゴルフスイングの詳細を測定・分析・比較が可能なアプリです。高価で設置場所が必要な専用機器がなくても、いつでも、どこでも、あなたのスイングをアプリが分析可能です。
ご利用料金は月額:360円のサブスクリプションとなります。初回のみ、お試し可能で2ヶ月間無料にてお使いいただけます。
使い方は簡単。腕と腰の動きを計測
スマートフォンをパンツの後ろポケットに入れ「ウエストの動き」、スマートウォッチを手首に装着し「腕の動き」を計測します。セッティング後ショットを行い「計測完了」へ進むと、分析を行います。『バックスイング』『トップ』『ダウンスイング』『インパクト』の4ブロックに分けて分析結果を表示します。
2つのスイングデータを並べて『比較』
練習場で出せたベストショット時のスイングデータを保存し、いざ本番のラウンドでうまくいかない時、その2つを比較して「腰の捻りが大きすぎる」「腕の振りが早い」など、ご自身のベストスイングと比較することで弱点や癖を理解し、上達へと繋げることが可能です。
『HUAWEI S-TAG』との連携で更に詳細なデータを取得【継続開発中】
腕と腰の情報に加えて、現在追加センサーとして『HUAWEI S-TAG』を連携したデータ取得の開発を進めております。『HUAWEI S-TAG』をスマートウォッチ代わりにお使いいただくことが可能です。また、頭部や背中、膝などに装着することで更に詳細なデータを取得することが可能となります。
『HUAWEI WATCH Ultimate』の主な特徴
スマートウォッチ『HUAWEI WATCH Ultimate』は、デザイン、ワークアウト、健康管理、スマートアシストといったスマートウォッチに関する各機能を徹底的に追究したモデルです。
プレミアムな素材を使用した高級腕時計を彷彿とさせるデザインとなっており、ビジネスシーンやラグジュアリーなシーンでも着用いただけます。ベルトを交換することでワークアウト向けのウォッチとしてもお使いいただけます。
機能面に関しても、水深100mまでダイビング可能な防水テクノロジー、位置情報を含めた100時間以上の連続ワークアウト記録が可能なエクスペディションモード、24時間モニタリングする健康管理、通常使用14日間持続するロングバッテリーなど、ファーウェイが持つテクノロジーを集結させたプレミアムな1台となっております。
◇ご使用方法について
「スイング分析」をご使用の際は、スマートフォンと接続する必要があり、対応するスマートフォンはAndroidスマートフォン(OS8.0以上)となります。
※ハーフスイングはインパクト判定が出来ない場合があります(スイングデータは取得できません)
※ポケットの形状などによって計測時にスマホが大きく動く場合、正確な測定が出来ない場合がありますのでなるべく体にフィットしたパンツの後ろポケットに⼊れてください。
◇アプリ「スイング分析」の詳しい情報
https://www.aicaddy.com/swingapp/
◇『HUAWEI WATCH Ultimate』 製品ページ
https://consumer.huawei.com/jp/wearables/watch-ultimate/
◇『HUAWEI S-TAG』 製品ページ
https://consumer.huawei.com/jp/wearables/s-tag/buy
【株式会社テクノクラフト】
1995年に設立し、GPSやインターネットを利用したアプリケーションやASPサービス、各種コントロール端末の開発・製造・販売をサポートしています。ゴルフカートナビでは、国内シェアトップクラスを誇る「マーシャルナビシリーズ」導入実績が2023年、国内約1,100コースを突破致しました。
また、個人向けゴルファー事業として「AiCADDY」を始めとするアプリケーションを提供しています。テクノクラフトの製品がゴルフにおける様々なシーンで、ゴルファーのスコアアップやスキルアップに繋がり、仲間や家族と楽しめるよう、ゴルフ環境の創造をサポートしていきます。
【ファーウェイ・ジャパン】
1987年に創業したファーウェイは、情報通信技術(ICT)インフラおよびスマートデバイスのグローバルプロバイダーです。19.5万人におよぶ従業員とともに170カ国・地域で事業を展開し、世界中で30億人以上のユーザーにサービスを提供しています。
2005年に設立された華為技術日本株式会社(ファーウェイ・ジャパン)は、2021年12月現在970人以上の従業員を擁し、そのうち86%以上が現地採用となっています。通信事業者向けネットワーク事業、法人向けICTソリューション事業、コンシューマー向け端末事業の3つの事業分野を柱とし、日本市場のお客様のニーズに応える幅広い製品やサービスを提供しています。
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