総合日本語教育機関が異文化理解実践トレーニングを開始
日本語教師の卵が日本語学校で学習者との文化差を体験
語学教育事業を展開するパスメイクグループの総合日本語教育機関、東京中央日本語学院(本校舎:東京都新宿区。以下TCJ)は2021年12月6日(月)、日本語学校において外国人に日本語を教える「日本語教師」を目指す人のための養成講座受講生が日本語学習者と価値観を問うテーマについて話し合う異文化体験プログラムを開始したと発表しました。外国人労働者数が過去5年で約2倍に増加するなか、その活躍を阻む課題として異文化理解の壁が指摘されています。日本語教師養成講座受講生に日本語学習者の多様な考えに触れる機会を提供することで、日本語力のみならず異文化理解力も向上させられる教師を育成することを狙いとしています。TCJ責任者の中澤は「TCJは今後も社会的要請に応じた新たなプログラムを開発していき、日本語教育におけるグローバルリーディングカンパニーを目指します」と話しています。
■日本語の習得とともに求められる文化や価値観の違いを乗り越える力
労働力人口が2020年に8年ぶりに減少するなか(*1)、外国人労働者数は増加しており、2015年から5年間で90万人から172万人へと約2倍に伸びています(*2)。一方、外国人留学生のための就職情報サイトなどを運営する株式会社ディスコが2020年に494社を対象に行った調査によると、外国人社員活用の課題として最多の47.2%の企業が「社内での日本語コミュニケーション能力の不足」を挙げ、次いで38.1%が「文化や価値観、考え方の違いによるトラブルがある」を挙げています(*3)。TCJ責任者の中澤は「社会で活躍する外国人材の輩出を担う日本語学校には、日本語の指導のみならず、異文化を理解しその違いに適応できる力を養成することも求められていると考えている」と話しています。
■日本語教師デビュー前に現場の異文化接触を体験
TCJは日本語教師の異文化理解力向上を目的として、2021年10月より日本語教師養成講座受講生を日本語学校で実施している「ソーシャル授業」に参加させています。「ソーシャル授業」は、「自由」「正義」「幸せ」など個々の価値観が現れるテーマについてクラスで話し合うことで、自己理解と他者理解を深めることを目的としています。日本語教師養成講座受講生は「ソーシャル授業」にファシリテーターとして加わり、意図せず相手を否定してしまうなど学習過程で起こる衝突への対処を通して、テキストでは習得できない現場での振る舞いを学んでいます。参加した養成講座受講生は「学習者の様子を現実として感じることができた」、「実際の学習者達の様子を具体的に思い浮かべながら理論や実技の勉強に身を入れて取り組めるようになった」と話しています。TCJ責任者の中澤は「TCJは日本語教育におけるリーディングカンパニーを目指しています。日本語学校と日本語教師養成講座のシナジーを引き出し、多文化共生社会の実現に向け、業界の先端を行く取り組みを続けていきます」と話しています。
日本語教師は日本語を母語としない人に対し、日本語のみならず日本の社会、文化、習慣を教える仕事です。日本語学習者の増加とともに日本語教師数も増加しており、1990年から20年間で約5倍に増えています(*4)。日本語教師の活躍の場は国内外の日本語学校から各種学校、オンラインレッスンまで多岐に渡りますが、法務省に認定された日本語学校(法務省告示校)で働くには、以下の3つの条件のいずれかを満たす必要があります(*5)。
①大学の日本語教師養成課程を修了する
②日本語教師養成講座(420単位時間以上)を修了する
③日本語教育能力検定試験に合格する
法務省告示機関で学ぶ日本語学習者数が2016年から2020年で1.5倍に増加したのに伴い、法務省告示機関で日本語講師養成講座を受講する人の割合も2倍に増加しています(*4)。
■TCJ日本語教師養成講座(420時間カリキュラム)は実践力の育成を重視
TCJの日本語教師養成講座は日本語学校と併設していることを活かし、日本語学習者との関わりを通した実践力の強化を特徴としています。日本語教師養成講座受講生は日本語学校の「ソーシャル授業」にファシリテーターとして参加できるほか、日本語教師養成課程に含まれる模擬授業も日本語学習者を対象として実施することができます。また、日本語教育能力検定試験の対策講座も運営しており、本講座受講生の2020年度日本語教育能力検定試験の合格率は74.3%と、その年の全受験者の合格率28.9%の約2.5倍を記録しました(*6)。
※TCJ日本語教師養成講座HP
https://xn--euts3n8lg6bk91h.jp.net/
■東京中央日本語学院(TCJ)
東京中央日本語学院(TCJ)は30年以上の歴史を持つ総合日本語教育機関です。
1988年から東京新宿区を拠点に外国人向けの日本語教育、日本語教師の養成を行っています。
留学事業は定員数1,080人(法務省告示校)と全国Top10規模の収容数を誇っています。
また、総合日本語コース(在日外国人、海外在住者、企業向け研修)は55の国籍の受講生を抱える国内最大級の外国人向け日本語講座です。
外国人向け日本語教育のみならず、年間300人の修了生を輩出する国内トップクラスの教師養成講座も運営しています。
2021年10月には、日本語教育機関を母体とし、実行性のあるソリューションを提供するTCJ日本語総合研究所を設立しました。
※TCJ日本語総合研究所設立に関するプレスリリース
https://tcj-education.com/ja/information/tcj-japanese-education-research/
TCJ日本語総合研究所は、現役日本語教師のスキルアップのための公開講座を開催しています。次回の公開講座は音声指導をテーマに2022年2月に実施予定です。
「デジタル時代の日本語教育に必須~明日から使える発音指導~(仮)」
【日時】
2022年2月3日(木) 19:00-20:30
【講師】
河須崎 英之(文学博士)
東京大学大学院 人文社会系研究科言語学専攻 博士課程修了
早稲田大学研究総合支援センター、日本医科大学、埼玉学園大学、東京中央日本語学院 日本語教師養成講座などで音声学を中心とした授業を担当
【お申込み】
下記WEBサイトよりお申込みください。
https://peatix.com/event/3100136/view
※こちらの無料メーリングリストにご登録いただくと、上記の講座の他、その他イベント、勉強会のご案内をお送りします。
https://forms.gle/vrfgdEgeFdsqj9wq8
代表取締役:三輪豊明
設立:1988年
所在地:東京都新宿区信濃町34 トーシン信濃町駅前ビル4・5・6F
事業内容:
外国人留学生向け進学・就職日本語コースの運営、総合日本語コースの運営(在日外国人、海外在住者、企業向け研修)、日本語教師養成事業、行政・教育機関・企業向けの日本語教育コンサルティング
URL:https://tcj-education.com/ja/
【参考文献】
(*1)総務省統計局. 労働力調査(基本集計)2020年(令和2年)平均結果の概要. 2021. https://www.stat.go.jp/data/roudou/sokuhou/nen/ft/index.html (参照2021-12-06).
(*2)厚生労働省. 「外国人雇用状況」の届出状況まとめ(令和2年10月末現在). 2020. https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_16279.html (参照2021-12-06).
(*3)株式会社ディスコ. 「外国人留学生/高度外国人材の採用に関する調査」 (2020 年12 月調査). https://www.disc.co.jp/research_archive/research_archive_category/company/kigyou-oversea-report/ (参照2021-12-03).
(*4)文化庁. 令和2年度日本語教育実態調査報告書 国内の日本語教育の概要. 2020. https://www.bunka.go.jp/tokei_hakusho_shuppan/tokeichosa/nihongokyoiku_jittai/r02/pdf/93285801_01.pdf (参照2021-12-06).
(*5)文化審議会国語文化会. 日本語教師の資格の在り方について(報告).2020. https://www.bunka.go.jp/seisaku/bunkashingikai/kokugo/hokoku/pdf/92083701_01.pdf (参照2021-12-06)
(*6)公益財団法人日本国際教育支援協会. 令和2年度日本語教育能力検定試験. http://www.jees.or.jp/jltct/result.htm (参照2021-12-06)
労働力人口が2020年に8年ぶりに減少するなか(*1)、外国人労働者数は増加しており、2015年から5年間で90万人から172万人へと約2倍に伸びています(*2)。一方、外国人留学生のための就職情報サイトなどを運営する株式会社ディスコが2020年に494社を対象に行った調査によると、外国人社員活用の課題として最多の47.2%の企業が「社内での日本語コミュニケーション能力の不足」を挙げ、次いで38.1%が「文化や価値観、考え方の違いによるトラブルがある」を挙げています(*3)。TCJ責任者の中澤は「社会で活躍する外国人材の輩出を担う日本語学校には、日本語の指導のみならず、異文化を理解しその違いに適応できる力を養成することも求められていると考えている」と話しています。
■日本語教師デビュー前に現場の異文化接触を体験
TCJは日本語教師の異文化理解力向上を目的として、2021年10月より日本語教師養成講座受講生を日本語学校で実施している「ソーシャル授業」に参加させています。「ソーシャル授業」は、「自由」「正義」「幸せ」など個々の価値観が現れるテーマについてクラスで話し合うことで、自己理解と他者理解を深めることを目的としています。日本語教師養成講座受講生は「ソーシャル授業」にファシリテーターとして加わり、意図せず相手を否定してしまうなど学習過程で起こる衝突への対処を通して、テキストでは習得できない現場での振る舞いを学んでいます。参加した養成講座受講生は「学習者の様子を現実として感じることができた」、「実際の学習者達の様子を具体的に思い浮かべながら理論や実技の勉強に身を入れて取り組めるようになった」と話しています。TCJ責任者の中澤は「TCJは日本語教育におけるリーディングカンパニーを目指しています。日本語学校と日本語教師養成講座のシナジーを引き出し、多文化共生社会の実現に向け、業界の先端を行く取り組みを続けていきます」と話しています。
■日本語のみならず日本の文化や習慣も教授する日本語教師
日本語教師は日本語を母語としない人に対し、日本語のみならず日本の社会、文化、習慣を教える仕事です。日本語学習者の増加とともに日本語教師数も増加しており、1990年から20年間で約5倍に増えています(*4)。日本語教師の活躍の場は国内外の日本語学校から各種学校、オンラインレッスンまで多岐に渡りますが、法務省に認定された日本語学校(法務省告示校)で働くには、以下の3つの条件のいずれかを満たす必要があります(*5)。
①大学の日本語教師養成課程を修了する
②日本語教師養成講座(420単位時間以上)を修了する
③日本語教育能力検定試験に合格する
法務省告示機関で学ぶ日本語学習者数が2016年から2020年で1.5倍に増加したのに伴い、法務省告示機関で日本語講師養成講座を受講する人の割合も2倍に増加しています(*4)。
■TCJ日本語教師養成講座(420時間カリキュラム)は実践力の育成を重視
TCJの日本語教師養成講座は日本語学校と併設していることを活かし、日本語学習者との関わりを通した実践力の強化を特徴としています。日本語教師養成講座受講生は日本語学校の「ソーシャル授業」にファシリテーターとして参加できるほか、日本語教師養成課程に含まれる模擬授業も日本語学習者を対象として実施することができます。また、日本語教育能力検定試験の対策講座も運営しており、本講座受講生の2020年度日本語教育能力検定試験の合格率は74.3%と、その年の全受験者の合格率28.9%の約2.5倍を記録しました(*6)。
※TCJ日本語教師養成講座HP
https://xn--euts3n8lg6bk91h.jp.net/
■東京中央日本語学院(TCJ)
東京中央日本語学院(TCJ)は30年以上の歴史を持つ総合日本語教育機関です。
1988年から東京新宿区を拠点に外国人向けの日本語教育、日本語教師の養成を行っています。
留学事業は定員数1,080人(法務省告示校)と全国Top10規模の収容数を誇っています。
また、総合日本語コース(在日外国人、海外在住者、企業向け研修)は55の国籍の受講生を抱える国内最大級の外国人向け日本語講座です。
外国人向け日本語教育のみならず、年間300人の修了生を輩出する国内トップクラスの教師養成講座も運営しています。
2021年10月には、日本語教育機関を母体とし、実行性のあるソリューションを提供するTCJ日本語総合研究所を設立しました。
※TCJ日本語総合研究所設立に関するプレスリリース
https://tcj-education.com/ja/information/tcj-japanese-education-research/
TCJ日本語総合研究所は、現役日本語教師のスキルアップのための公開講座を開催しています。次回の公開講座は音声指導をテーマに2022年2月に実施予定です。
「デジタル時代の日本語教育に必須~明日から使える発音指導~(仮)」
【日時】
2022年2月3日(木) 19:00-20:30
【講師】
河須崎 英之(文学博士)
東京大学大学院 人文社会系研究科言語学専攻 博士課程修了
早稲田大学研究総合支援センター、日本医科大学、埼玉学園大学、東京中央日本語学院 日本語教師養成講座などで音声学を中心とした授業を担当
【お申込み】
下記WEBサイトよりお申込みください。
https://peatix.com/event/3100136/view
※こちらの無料メーリングリストにご登録いただくと、上記の講座の他、その他イベント、勉強会のご案内をお送りします。
https://forms.gle/vrfgdEgeFdsqj9wq8
会社名:株式会社東京中央日本語学院
代表取締役:三輪豊明
設立:1988年
所在地:東京都新宿区信濃町34 トーシン信濃町駅前ビル4・5・6F
事業内容:
外国人留学生向け進学・就職日本語コースの運営、総合日本語コースの運営(在日外国人、海外在住者、企業向け研修)、日本語教師養成事業、行政・教育機関・企業向けの日本語教育コンサルティング
URL:https://tcj-education.com/ja/
【参考文献】
(*1)総務省統計局. 労働力調査(基本集計)2020年(令和2年)平均結果の概要. 2021. https://www.stat.go.jp/data/roudou/sokuhou/nen/ft/index.html (参照2021-12-06).
(*2)厚生労働省. 「外国人雇用状況」の届出状況まとめ(令和2年10月末現在). 2020. https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_16279.html (参照2021-12-06).
(*3)株式会社ディスコ. 「外国人留学生/高度外国人材の採用に関する調査」 (2020 年12 月調査). https://www.disc.co.jp/research_archive/research_archive_category/company/kigyou-oversea-report/ (参照2021-12-03).
(*4)文化庁. 令和2年度日本語教育実態調査報告書 国内の日本語教育の概要. 2020. https://www.bunka.go.jp/tokei_hakusho_shuppan/tokeichosa/nihongokyoiku_jittai/r02/pdf/93285801_01.pdf (参照2021-12-06).
(*5)文化審議会国語文化会. 日本語教師の資格の在り方について(報告).2020. https://www.bunka.go.jp/seisaku/bunkashingikai/kokugo/hokoku/pdf/92083701_01.pdf (参照2021-12-06)
(*6)公益財団法人日本国際教育支援協会. 令和2年度日本語教育能力検定試験. http://www.jees.or.jp/jltct/result.htm (参照2021-12-06)
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