ICU患者の退室判断を支援する”MeDiCU-AI”、関西医科大学総合医療センターで国内初の正式導入が決定

院内業務を大幅に効率化することで、ICUに入室する患者さんの再入室や滞在長期化を防止するほか、死亡リスク低減も視野に

株式会社MeDiCU

2026年4月15日 13時00分

　世界最大規模の救急・集中治療のデータベース“OneICU”を提供する株式会社MeDiCU（本社：大阪府大阪市、代表取締役：木下喬弘、以下「MeDiCU」）は、学校法人関西医科大学（大阪府枚方市理事長・山下敏夫、学長・木梨達雄、以下「関西医科大学」）に、ICUに入室する患者さんの退室判断を支援するMeDiCU-AI“退室・転棟支援プログラム”と、医師の書類作成を効率化する“症状詳記作成支援プログラム”の提供を開始いたします。このような多施設の大規模医療データを学習したAIでICU患者の退室判断を支援するプログラムの導入事例は、世界的に見ても極めて稀であり、国内でははじめての取り組みとなります（※1)。

正式導入の背景

　関西医科大学とMeDiCUは「生体情報を用いた急変イベント予測モデルの作成およびその有用性を検討する多施設後ろ向き研究」に関する共同研究を2024年より行っています。日本全国の39の大学病院や市中中核病院のICU（集中治療室）が参加するこの多施設研究では、約20万症例（※2）の生体情報や血液検査、薬剤情報等を収集した“OneICUデータベース”を構築、既に多数の学術論文や学会発表で研究成果が報告されています。さらに、MeDiCUは、“OneICUデータベース”を用いて救命救急センター・ICUに入室する患者さんの一般病棟への転棟の判断を支援するAIを開発。そのモデルが既存の指標よりも高い精度で患者さんの状態を把握できることを明らかにしてきました。

　同モデルは2025年8月より関西医科大学総合医療センターで実証導入を行い、臨床現場での医師の判断の補助において安全性や精度が実証されたため、この度、MeDiCU-AI“退室・転棟支援プログラム”として2026年4月より正式に導入されることとなりました。また、実証導入中に症状詳記のドラフトをAIが作成する“症状詳記作成支援プログラム”も開発。両プログラムを活用することで、より高度な医療サービスの提供および医療従事者の負担軽減へと繋がることが見込まれます。

※1：MeDiCU調べ

※2：2026年3月時点

■ MeDiCU-AI“退室・転棟支援プログラム”について

　ICUの入室人員には限りがあり、重症の患者さんが発生した場合や院内で実施される手術のスケジュールなどに応じて、患者さんの入れ替えが必要になります。限られた病床をどの患者さんに割り当てるかは、患者さんの容体と医師のこれまでの臨床経験をもとに慎重に判断されますが、ICU退室後に患者さんの状態が悪化し、再入室が必要になることがしばしば発生します。再入室するとICU滞在日数が長期化し、医療費も高額になる傾向にあり、さらに再入室した患者さんは、再入室しなかった患者さんと比較すると死亡リスクが約4倍も上昇するといった研究結果も出ています（※3）。

　本プログラムは、過去の統計情報をもとにICU退室後48時間以内に容体が急変して再入室となる確率が高い患者さんを算出する、国内初のAI製品です。このプログラムを活用することで、医師のこれまでの臨床経験に依存することなく、ICUでの治療を継続するか退室するかの判断を早期に開始することができるようになりました（※4）。

※3：Ponzoni CR, et al.Ann Am Thorac Soc. 2017;14:1312-1319.

※4：2025年1月1日～5月31日（実証導入前)と8月1日～12月31日（実証導入時)の比較

■ MeDiCU-AI“症状詳記作成支援プログラム”について

　症状詳記は、診療報酬請求のために必要な書類で、症状の具体的内容や重症度、検査結果、治療経過などを記載します。高度な治療を必要とした根拠を第三者に示すため、容体の重篤さや、行った処置や投薬の詳細などを、時系列に沿って詳細にまとめる必要があります。救急・集中治療に携わる医師は、多忙な診療の隙間を縫って、膨大な作業時間のかかる書類の作成を行っています。

　“症状詳記作成支援プログラム”では、生体情報や電子カルテのデータをAIが解析し、症状詳記のドラフトを自動で生成します。このプログラムを活用することで、症状詳記の作成時間がこれまでの約4分の１におさえられ（※5）、医師の大幅な負担軽減に繋がるほか、診療報酬の請求漏れ防止の効果も期待されます。

※5：同じ疾患で従来通り症状詳記を作成した場合とMeDiCU-AI使用時の作成時間で比較（従来通り：約40分に対しMeDiCU-AI使用時：約9分）

実証導入時の実績をもとに算出した数値のため変動する可能性があります

関西医科大学医学部救急医学講座中森靖主任教授コメント

救急外来や集中治療室の治療において、急変に対する初期対応の遅れは、患者さんの転帰に悪影響を及ぼすことが明らかとなっています。しかしながら、このような急変を事前に予測する明確な指標はなく、医療者の経験や知識に基づく判断に依存してきました。緊迫する救急医療の現場で、刻一刻と変化する患者さんの容体と向き合いながら、その都度医療者の経験や知識で判断することには限界があり、AIの活用が喫緊の課題だと考えてまいりました。

MeDiCU社が開発した退室・転棟支援プログラムの実証導入を経て、生体情報のデータベースをもとに予測した急変リスクの精度の高さが証明され、この度、正式に導入することとなりました。同プログラムの活用により、患者さんへのより質の高い医療の提供を目指してまいります。

MeDiCU 代表取締役木下喬弘コメント

日本の救急・集中治療の現場は、医療従事者の献身的な診療と看護によって支えられています。少子高齢化が加速する中、10年・20年先の未来においても質の高い医療を確実に提供するためには、医療従事者の仕事を効率化するAIの開発が必要不可欠です。そして、１分ごとに測定されるバイタルサインや投薬データなど、膨大なデータが蓄積されていくICUこそ、大規模医療データの利活用に基づくAI開発との相性が良いと考えています。

この度、関西医科大学様にご提供させていただいた2つのプログラムを通して、救急・集中医療の現場の課題解決に関わらせていただいたことに大きな意義を感じております。どちらの製品も世界的にほとんど類似品が導入された前例がなく、日本発の画期的なプロダクトで、世界の救急・集中治療にインパクトを与えていきたいと考えています。その一方で、医療現場にはまだまだ解決するべき課題はたくさん残されており、今後もAIの力を使った医療支援を通じて日本の医療に貢献してまいります。

■ 救急・集中治療のデータベース“OneICU”について

　関西医科大学が主導する多施設研究を通して収集された約20万症例（※2）の生体情報測定値は、自然言語処理の技術を用いて標準化し、一つの形式に統合されたデータベース“OneICU”としてヘルスケア領域の様々な業界で活用が始まっています。

　ICUの診療記録は、医療機関ごとに異なる電子カルテシステムに記録されているため、複数の病院のデータを用いた研究を実現することは容易ではありません。“OneICU”は、医師がテキスト入力した病名を自然言語処理の技術で正規化・標準化するだけでなく、薬剤投与や人工呼吸器の使用情報などの構造を統一することで、従来のデータベースでは実現不可能な現実の医療現場に即した活用を実現します。

※2：2026年3月時点

■ 救急・集中治療の課題解決を支援する“MeDiCU-AI”について

　“MeDiCU-AI”は、データベース“OneICU”を活用して救急・集中治療の現場が抱える様々な課題の解決を支援するAIです。救急・集中治療の現場では、1分1秒を争う状況の中で迅速な判断が求められる一方、人手不足などによる医療従事者の業務負担の増加や医療データ管理の複雑化など、多くの課題が指摘されています。

　MeDiCUは、今回関西医科大学総合医療センターで正式導入する２プログラムに加え、それぞれの医療機関が抱えている課題をもとに複数のプログラムの開発を進行中です。今後も医療従事者の声に寄り添って、医療従事者の業務の効率化や医療の質の向上に繋がる様々なプログラムを開発してまいります。