オンライン採用の実態調査｜66.7%の事業所が来年度の選考を対面中心で行う予定と回答

株式会社ネットオン（本社：大阪市北区、代表取締役：木嶋 諭、以下ネットオン）は、中小企業向け採用支援サービス「採用係長」利用者を対象にコロナ禍での採用状況の変化に関するアンケート調査を実施いたしました。

コロナ禍におけるオンライン採用の実態調査

＜調査概要＞

調査期間：2020年11月6日(金)〜2020年11月20日(金)
調査方法：インターネット調査
調査対象：採用係長をご利用いただいている事業所様（業種区分無し）
有効回答数：150

＜調査結果の注意点＞
%を表⽰する際に⼩数点第2位で四捨五⼊しているため、単⼀回答の場合は100%、複数回答の場合は合計値に⼀致しない場合があります。

＜調査結果＞

• コロナ禍で活用された採用手法やツールは、「ハローワーク」が最多でした。無料で利用でき、各都道府県にあることから採用手法として活用されているようです。
• オンライン面接ツールを導入した際の困りごととして、最も多かったのは「相手の反応が分かりづらい」ことでした。
• 66.7％の事業所が、来年度は「対面での選考を中心に行う」と回答しています。

■コロナ禍で活用した採用手法や採用ツールは何ですか？（複数回答可）

図1：コロナ禍で活用した採用手法や採用ツールは何ですか？（複数回答可）

 

コロナ禍で活用した採用手法や採用ツールで、最も多かったのは「ハローワーク（46.7％）」でした。無料で利用でき各都道府県にあることから、活用した採用手法として一番多く挙げられました。
ハローワークに続いて活用された採用手法や採用ツールは、「自社採用サイト」「Web型求人媒体」という結果です。

■オンライン面接ツールを導入して困ったことは何ですか？（複数回答可）

図2：オンライン面接ツールを導入して困ったことは何ですか？（複数回答可）

 

オンライン面接ツールを導入した困りごととして、最も多く票数を集めたのは「相手の反応が分かりづらい」、次に多かったのが「会社の雰囲気が上手く伝わらない」でした。
オンライン面接ツールは、事業所と求職者の双方のオンラインコミュニケーションが課題であると考えられます。

■来年の選考はどのように行う予定ですか？（択一選択）

図3：来年の選考はどのように行う予定ですか？（択一選択）

 

 

来年の選考においては、44.7％の事業所が「対面での選考を中心に行う」、22.0％の事業所も「対面選考を中心に一部オンライン選考を導入する」と回答しました。半数以上（66.7%）の事業所が対面選考を中心に進めたいという意向が伺えます。

事業所の従業員数別で見たデータなど、本アンケート調査の詳細な内容は弊社運営メディア『採用アカデミー』にて紹介しております。ぜひご活用ください。
https://saiyo-kakaricho.com/wp/webma/survey_onlinerecruiting/

＜記事等でのご利用にあたって＞
本プレスリリースの内容を転載・ご利用いただく場合は、出典元の表記をお願いします。

＜『採用係長』について＞
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＜会社概要＞
株式会社ネットオン
代表者：代表取締役 木嶋 諭(きしま さとし)
設立：2004年10月1日
事業内容：クラウド型採用マーケティングツール「採用係長」の開発・運営
資本金：3億7628万円（資本準備金含む）
所在地：
（大阪本社）大阪府大阪市北区野崎町7-8 梅田パークビル1F
（東京支社）東京都港区浜松町1-2-1 No.R浜松町6F
公式HP：https://neton.co.jp/

■運営サービス
クラウド型採用マーケティングツール『採用係長』
https://saiyo-kakaricho.com
■運営メディア
人事・採用担当者向けWebマガジン「採用アカデミー」
https://saiyo-kakaricho.com/wp/webma/