オンラインコミュニケーションツール『meet in』ユーザー社数3,000社 突破

～安心安全、だけど簡単　だれでもすぐ開始できる～

株式会社meet in（本社：東京都豊島区、代表取締役：齋藤正秋）が2019年1月よりサービスを開始したオンラインコミュニケーションツール『meet in』は、今年1月の時点でユーザー社数3,000社を突破いたしました。

当社では、セキュリティ面で安心なだけでなく、幅広い皆様に気軽に簡単にご使用いただける、ますます身近なオンラインコミュニケーションツールを目指しサービスの向上に努めてまいります。

オンラインコミュニケーションツール『meet in』ユーザー社数3,000社 突破

▼ オンラインコミュニケーションツール meet in 紹介
面倒なソフトウェアのインストールやログインなど一切必要なく、ブラウザだけですぐにオンラインミーティングが開始できるオンラインコミュニケーションツールです。

その高いセキュリティーシステムと操作性の良さから内閣府主催のオンラインイベントで採用された実績もあります。直感的に使用できる便利機能も満載のため、ビジネスから学業の現場まで、幅広い層の皆様に色々なシーンでご利用いただいております。

また、これまでオンラインでは把握しにくかった相手の細かな感情の変化を音声データから分析、オンライン商談の場などで便利な機能も今後搭載する予定です。

＜主な機能＞
・複数人接続(最大6人)
・資料共有(ダウンロード・カンペ機能あり)
・ペン・ポインター機能
・モニタリング（非表示同席）
・名刺交換
・音声文字起こし
・画面共有
・電子契約
・URL接続・HPでの番号入力どちらからも入室可

▼ 株式会社中国銀行様の新たなデジタル化の一助も担う
株式会社中国銀行様では「お客さま本位の営業の『深化』」、「デジタル戦略の強化」の一環として、２月１日（月）より「オンラインご相談サービス」の取扱いを開始、個人のお客さま、法人のお客さまを問わず、資産運用・各種ローンや相続・事業承継等のオンライン相談が可能となりました。

そのオンライン相談に使用するツールとして当社の「meet in」を使用いただくこととなり、インターネットが使用できる環境であればどこからでも新型コロナウイルス感染等の心配なく簡単に窓口に相談が可能となります。

昨今、新型コロナウイルスの影響もあり、様々なオンラインコミュニケーションツールが急速に普及していますが、対面でのコミュニケーションとの違いに戸惑う企業様も多く存在します。meet inでは、オンラインだからこそできる強みを最大限に活かしながら、オンラインでの弱点をカバーする方法やオンラインコミュニケーションのポイントなどをお伝えし、お客様のニーズに合わせたサポート体制を整えています。

これからもオンラインの強みを活かし、地理的なハンデのあった地方を含め、全国のデジタル化の底上げに貢献し、日本の社会問題を真正面から解決する組織活動を提供してまいります。

　◆ その他、このような現場でも活用されています
・オンラインセールス（遠隔地への商談、ルート商談など）
・オンライン面接（新卒、中途、アルバイト採用の面接など）
・オンライン診療（WEB相談、カウンセリング、処方箋の説明など）
・教育機関（オンライン授業、入学・入塾案内、保護者面談など）
・クライアントフォロー・サポート（打ち合わせ、納入先サポートなど）
・ミーティング（外出中の対応、複数名との打ち合わせなど）
・テレワーカーの採用教育、業務管理（面接、研修、打ち合わせ、ヘルプデスクなど）

■会社概要
商号： 株式会社meet in
設立： 2017年1月27日
代表者： 代表取締役　齋藤 正秋
資本金： 1,000万円（資本準備金500万円）
本社所在地： 東京都豊島区南池袋2-25-5 藤久ビル東5号館 4F
ホームページ： https://meet-in.jp/
事業内容： オンラインコミュニケーションツールの開発、提供
オンラインコミュニケーションの教育・研修