バーチャルナーシングを推進する米Caregility、名古屋大学医学部附属病院と共同研究を開始

日本の医療現場におけるバーチャルケア導入の可能性を検証

 　Caregility Inc.(本社：米ニュージャージー州、CEO：Ron Gaboury、以下「Caregility(ケアジリティー)」)、国立大学法人東海国立大学機構名古屋大学医学部附属病院（所在地：名古屋市昭和区、病院長：丸山彰一、以下「名大病院」）、株式会社メディアプラス（Caregilityの国内販売代理店、本社：東京都千代田区、代表取締役社長：菅野 尚子）は、日本におけるバーチャルケアの有効性と導入の可能性を探る共同研究を開始いたします。本研究では、Caregilityの中核製品である「Access Point of Care System（以下、「APS」）」を名大病院の集中治療室に設置し、日本の医療環境に適したバーチャルケア・ワークフローの構築と評価を行います。

　【背景】

日本の医療現場は、深刻な医療従事者不足と働き方改革の必要性に直面しています。一方で、遠隔ヘルスケアをはじめとするICT技術の導入は欧米諸国に比べて遅れを取っており、今後の医療提供体制の維持・発展には、効率的かつ持続可能な新たな医療モデルの導入が求められます。

　【共同研究の目的および内容】

本研究の目的は、Caregilityの中核製品であるAPSを名大病院の集中治療室に設置し、各種バーチャルケア・ワークフローを評価することで、日本の医療現場において最も有効な導入方法を特定することです。APSは医療現場と遠隔の医療従事者をネットワークで結び「バーチャルナーシング」を実現するハイブリッドケアソリューションです。医療現場に設置される高性能ビデオ通話システムは、最大40倍ズームの高精度カメラとナイトビジョン機能、高品質マイクによるクリアな音声伝送、さらに医療現場に即したユーザーインターフェースと運用設計です。まるで医療現場が隣にあるような臨場感を提供します。これにより、以下のような効果が期待されます。

・日本の医療現場に適したバーチャルケア・ワークフローの検証

・看護業務及び効率化や遠隔支援による医療従事者の負担軽減

・経験豊富な高度専門人材の知見を遠隔で共有する体制の構築

　　　　　　　　　　　　　　　　Caregilityを活用したバーチャルナーシングの利用例

　

　【Caregilityの遠隔ヘルスケアデバイスについて】

Caregilityの安全な遠隔ヘルスケアシステムは、患者や病院のニーズをサポートするように最適化されています。高度なオーディオおよびビデオを備えており、臨床現場での利用を前提に設計された非医療機器であり、患者・医療スタッフの安全と利便性に配慮した構成となっています。

　　　　　　　　　　　　　　　　本製品には医療機器としての機能は含まれておりません。

【問合せ先】

研究内容について：

名古屋大学未来社会創造機構 予防早期医療創成センター/大学院医学系研究科

大山慎太郎准教授

E-mail: [e-mail]

遠隔ヘルスケアデバイスについて：

株式会社メディアプラス

https://www.mediaplus.co.jp/caregility/

E-mail: [e-mail]

Tel:[phone]

報道について：

名古屋大学総務部広報課

E-mail: [e-mail]

Tel:[phone]