【セミナー】コンサルティングのプロが事業戦略について解説「事例から読み解くM&A戦略セミナー～ビジネスポートフォリオ再構築～」7月15日開催

株式会社日本M&Aセンター主催

株式会社日本M&Aセンター（以下、日本M&Aセンター、本社：東京都千代田区 / 代表：三宅　卓 / URL：https://www.nihon-ma.co.jp/）は、2021年7月15日午後6時より、当社東京本社にて、戦略型M&Aに特化したセミナー「事例から読み解くM&A戦略セミナー～事業ポートフォリオ再構築～」を開催いたします。

■参加お申込み： https://www.nihon-ma.co.jp/lp/supportclub/
（参加費は無料です。30名限定※満席になり次第締め切りとさせていただきます。）

当社は、中堅・中小企業M&Aのリーディングカンパニーとして累計6,500件を超えるM&Aを仲介し、多くの中堅・中小企業が抱える事業承継問題の解決や成長戦略の実現を支援してまいりました。経営者の皆様向けに、事業承継問題解決のM&Aや成長戦略に関するセミナーを多数開催し、年間のべ1万人の方にご参加いただいております。

今回は、主に上場企業・未上場中堅以上の企業のお客様を対象とした当社のM&A関連サービス「M&Aサポート倶楽部」（https://www.nihon-ma.co.jp/lp/supportclub/）の主導で、大企業および中堅企業の経営者や経営企画担当者様向けに「事例から読み解くM&A戦略セミナー～事業ポートフォリオ再構築～」と題したセミナーを開催いたします。

日本におけるM&Aの現状をご説明するほか、昨今自社内にあるすべてのビジネス（事業）について戦略構築していくことが重要とされる中、コンサルティングのプロである株式会社日本能率協会コンサルティングの北村大輔氏を講師として招いて「事業ポートフォリオの再構築」をテーマにお話しいただきます。


セミナー内容
「事例から読み解くM&A戦略セミナー～事業ポートフォリオ再構築～」

①日本におけるM&Aの現状
②日本企業の戦略課題～事業ポートフォリオの再構築～
③M&Aサポート倶楽部のご案内

日本M&Aセンター 企業戦略部　皆己 秀樹
一橋大学卒業後、大手金融機関及び大手外資系証券会社にて法人営業を行う。その後、大手外資系金融機関プライベートバンキング日本支社を立ち上げプロジェクトに参画。現在、日本M&Aセンターにて、上場企業を中心にM&A戦略立案からクロージングに至るまで幅広いアドバイスを行う。M&Aサポート倶楽部の責任者。

日本能率協会コンサルティング　北村 大輔氏
慶應義塾大学卒業後、JMAC(日本能率協会コンサルティング)に入社。入社以来、製造業を中心にコンサルティングを行っている。専門領域は、中期計画策定、中長期ビジョン策定、事業性評価、バリューアップ、収益改革等。直近でも、製造業の中計・ビジョン策定において、事業ポートフォリオの見直しの支援も多い。経営戦略センター　チーフ・コンサルタント。

M&Aサポート倶楽部について
当社がこれまで上場企業のお客様を対象に提供しているM&A関連サービスを、よりタイムリーに、気軽に利用したいとの多数のご要望を受け創設したものです。
M&Aの明確な戦略方針を定めている企業様はもちろんのこと、M&Aを含めた事業戦略を見直したい方から今後M&Aの活用を徐々に検討していきたい方まで、あらゆるご要望に対する相談役として、多くの企業様の成長をサポートいたします。


【株式会社日本M&Aセンター（東証一部上場：2127）】

日本M&Aセンターは、2021年4月に創立30周年を迎えました。創業から30年間、当社は、「M&A業務を通じて企業の存続と発展に貢献する」ことを企業理念とし、創業以来累計6,500件を超えるM&A支援実績を有しています。現在は全国7拠点に加え、海外4拠点（シンガポール、インドネシア、ベトナム、マレーシア）があります。会計事務所・地方銀行・メガバンク・証券会社との連携も深めており、より身近な事業承継やM&Aに関する相談機会の創出を加速し、マッチングを強化しています。また2019年7月、上場支援業務（J-Adviser業務）を新サービスとして立ち上げ、地域のスター企業の輩出をお手伝いできる体制を整えました。これらのサービスを通じて、地方経済活性化や雇用創出に貢献し、真の地方創生実現に向けて活動しています。

会社名：           株式会社日本M&Aセンター
本社所在地：     東京都千代田区丸の内一丁目8番2号　鉃鋼ビルディング 24階
事業内容：        M&A支援、上場支援
設立：              1991年4月
拠点：              東京、大阪、名古屋、福岡、札幌、広島、沖縄、シンガポール、インドネシア、ベトナム、マレーシア


【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社日本M&Aセンター　広報担当　[e-mail]