多くの子どもたちが挑戦！！「VR・AI倫理ジュニアエキスパート認定試験」

〜VR・AIの活用方法と注意点を親子で学ぶ新たな一歩〜子ども・学生VR自由研究大会第2回大阪市大会開催報告

一般社団法人子ども・学生ＶＲ自由研究大会組織委員会

2025年2月15日 13時10分

　一般社団法人子ども・学生ＶＲ自由研究大会組織委員会（本社：東京都千代田区、代表理事：横松繁）が、2025年1月26日、大阪市立阿倍野防災センター「あべのタスカル」にて開催した「子ども・学生VR自由研究大会第2回大阪市大会」は、多くの子どもたちと保護者が参加し、大盛況のうちに終了いたしました。

　本大会では、最新のVR・AR技術の体験や、生成AIを活用した研究テーマの探索方法の学習、さらには「VR・AI倫理ジュニアエキスパート認定試験」の実施など、多彩なプログラムが展開されました。

親子で学ぶ、VR・AIの未来と倫理的課題

　特に注目を集めたのは、子どもたちが親子でVR・AIの活用方法を学びながら、その技術がどのように発展してきたのか、どのような倫理的な課題があるのかを深く考える機会となった点です。

　子どもたちは、VRやAIが私たちの生活をどのように変えつつあるのかを体験し、保護者と一緒にその利活用の可能性と注意点を学びました。子どもたちだけではなく、保護者も一緒に理解を深めることができたことで、家庭での技術活用について話し合うきっかけや親子の会話の話題の一つにもなったとの声が寄せられています。

「VR・AI倫理ジュニアエキスパート認定試験」への挑戦

　本大会では、多くの子どもたちが「VR・AI倫理ジュニアエキスパート認定試験」に挑戦し、見事合格を果たしました。この試験は、急速に発展するVR・AI技術に伴う倫理的課題、シンギュラリティ（技術的特異点）に向けた対策の重要性を学ぶことを目的としています。これからの社会で技術を安全かつ倫理的に活用できる人材を育成するための一歩として、大きな意義を持つ試験です。

　また、「倫理」というのは、とても難しい言葉で、小学生、中学生では学校でもなかなか習わないことです。その「倫理」について、VR研究倫理審査委員会の専門家が、アバターを通じて子どもたちに分かりやすい言葉や内容で解説しました。その内容を踏まえた試験が、今回の「VR・AI倫理ジュニアエキスパート認定試験」です。

シンギュラリティに備える未来の学び

　「シンギュラリティ（技術的特異点）」とは、AIが人間の知能を超え、急速な技術革新が進むことで社会が大きく変わる転換点を指します。孫正義氏をはじめとする多くの著名な経営者や専門家も、AIの進化がこれまでの産業構造や生活環境を大きく変える可能性があることを指摘しており、今こそAIとその倫理的な課題を学ぶ必要があります。

　VRやAIの技術は、私たちの生活を大きく変革しています。しかし、その急速な進化に伴い、AIの判断による差別や偏見、プライバシーの侵害などの倫理的な課題が発生する可能性も指摘されています。

　子どもたちが若いうちから技術と倫理の両面を学ぶことで、未来の社会において責任ある行動が期待されます。

　こうした背景から、「VR・AI倫理ジュニアエキスパート認定試験」は非常に価値のある試験であり、今後の社会において重要な役割を果たすことが期待されます。今後はこの認定試験を全国的に普及させ、多くの子どもたちに受験してもらうことを目指しています。また、合格者には今後、さらなる学びの機会として「上級試験」や「研究発表の場」など、より深い知識を身につけられる機会を提供する予定です。

親子で学ぶ重要性と、子ども・学生VR自由研究大会の意義

　今回の大会では、子どもたちだけでなく、保護者が共に学ぶことの重要性が再認識されました。家庭での理解とサポートが、子どもたちの学びを深め、より良い未来の創造につながります。

　また、「子ども・学生VR自由研究大会」は、子どもたちが自らの興味を追求し、学びを深める場として重要な役割を果たしています。この大会を通じて、多くの子どもたちが技術と倫理の両面を学び、未来のリーダーとして成長することを期待しています。

今後の展開

　本大会の開催を受け、今後はより多くの地域で「VR・AI倫理ジュニアエキスパート認定試験」の実施を進めるとともに、「子ども・学生VR自由研究大会」のさらなる発展を目指します。

　３月９日には第３回大阪市大会を、５月３日には第４回大阪市大会を開催予定で、さらに２０２５年度は、東京大会も開催予定ですので、多くのご家族の方々にご参加いただければと思います。

　また、こうした子どもたちの育成の支援に関心がある自治体、企業や研究機関等の方々に向けて、具体的な協力の機会もご用意しております。例えば、企業の皆様には特別ワークショップの協賛機会を提供し、自治体や研究機関には倫理教育プログラムの共同開発の場をご用意しています。関心のある方々は、ぜひお問い合わせください。