大学生の新・マナー基準は“忖度”と“損得”

大学生の73.3％が、自分が「友人・知人からどう思われているのか気になる」と回答

公益社団法人 東京広告協会では、このたび、首都圏の大学生1008名を対象とした「大学生の【マナーに関する調査】」の結果をまとめました。この調査は、東京広告協会が主催する「大学生意識調査プロジェクト　FUTURE2017」が実施したもので、調査の企画・実施・分析など一連の作業をすべて大学生自らが行っています。
調査結果では、マナー悪化の主体は「大学生自身」と思う人が全体の７割にものぼるいまどきの大学生が、独自のマナー基準を持っていることが見えてきた。そこには、「友人・知人の目線を強く気にする」ことから生まれるマナー意識と、「合理的であること」を重視する大学生ならではの新しいマナー意識（「忖度と損得」と命名）があることが浮き彫りになっています。

① 世の中のマナー悪化の主体は“大学生自身”
～今、マナーが悪いのは「大学生」と答えた大学生は65.1％（図表A）～

② スマホ/SNSに関して、世間と異なる“マナーのグレーゾーン”が存在
～ついやってしまうマナー違反、第一位は、「LINEや地図アプリ利用での歩きスマホ（29.6％）」（図表B）～
～「SNS上で実践してしまっているマナー違反」TOP3は、「LINEにすぐ返事をださない(61.9％)」「目上の人にlineで絵文字/スタンプを使う(49.6％)」 「SNS上の写真で、本人に確認せずにタグ付けをする(47.6％)」（図表C）
～許容できるマナー違反は、 「飲食店での料理の写真撮影(82.2％)」「満員電車でのスマホ利用 (72.3%)」（図表D）～
～一方、許容できないマナー違反第一位は、 「LINEで会社に退職届を出すこと (95.0%)」（図表D）～

③ “友人・知人の目”を気にした“忖度（ソンタク）感情”がマナー基準のひとつ
～大学生の73.3％が、自分が「友人・知人からどう思われているのか気になる」と回答（図表E）～
～大学生の72.7％が「自分は空気が読めるタイプだと思う」と回答（図表F）～
～LINEの“既読無視”はマナー違反。自分はやらない大学生が80.0％、周囲がやると気になる大学生が76.6％（図表G）～

④ “無駄・非効率”を避ける”損得（ソントク）勘定”がもうひとつのマナー基準に
～大学生の54.4％が、自身を「合理的なタイプだと思う」（図表H）～
～大学生の42.6％が「時代遅れ・無意味なマナー」が多いと感じている（図表I）～

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

本レポートでは、さらに
「デジタルは進化、マナーは悪化 ～悪いのは“大学生”、でも“自分”じゃない矛盾～」
「大学生のマナー観に“グレー・ゾーン”あり ～世の中とは基準がズレる、大学生のスマホ利用～」
「マナーの基準は、“世間の目”より“友達の目” ～人間関係に影響を与える違反はダメ、ゼッタイ。～」
「『合理的』という名の自己解釈 ～マナーでも無駄・非効率を嫌う大学生～」
「引き継ぎたい伝統、引き直したい基準 ～マナー先進国に生きる大学生の誇りと本音～」
といった示唆を得ています。

今回ご紹介したデータ／トピックスは、調査結果の一部です。ご興味をもたれた方は、是非本レポートをご参照いただければと存じます。

【調査主体】
大学生意識調査プロジェクト（FUTURE 2017）
●このプロジェクトは首都圏の大学でマーケティングを学んでいる大学生によって結成され、1995年より続いているものです。（※FUTUREとは、Five Universities in Tokyo, Uni-RＥsearchの略です）
●本調査の企画・実施・分析など一連の作業は、すべて大学生自らが行いました。

【協賛・企画協力】
公益社団法人　東京広告協会
東京広告協会は上記プロジェクトからの要請を受け、調査実施にあたっての費用協賛や企画･技術指導などを全面的に支援しています。

【調査目的】
ワールドカップで日本人サポーターが試合後にゴミを拾ったことが世界から賞賛された、というニュースは記憶に新しいが、2020年の東京オリンピック・パラリンピック開催の決定に伴って、分煙化が進み、ゴミの分別も世界一細かいといわれている日本はマナー先進国として定着しつつある。その一方で、ポケモンGOで話題となった「歩きスマホ」に代表されるテクノロジーの進化等によって露見した新たなマナーについて多く報道されるようになった。このようなまだ制度化されていないマナーに関して現在の大学生はどのような意識をもっているのだろうか。現在の大学生のマナーに関する意識を本調査によって紐解いていきたいと思う。

【調査期間】
2017年7月10日～7月31日

【調査方法】
アンケート自記入法

【調査対象者】
首都圏の大学に在籍する大学生１～４年の男女

【調査対象大学】
青山学院大学、駒澤大学、上智大学、専修大学、千葉商科大学、日本大学

【サンプル数】
有効回収数1,008票