「水分補給食品」を活用した高齢者の脱水対策に関する調査結果

これからの季節は特に注意！

気温の高まりに伴って懸念されるのが、高齢者の脱水や熱中症です。高齢者は、体液量の減少や水分摂取の抑制などにより、若年者よりも脱水を起こしやすいといわれています。
経口補水液や水分補給ゼリーなど、水分補給を目的とした食品（以下、「水分補給食品」）は数多く市販されていますが、実際にどれほど活用されているのでしょうか。

介護関連メディア事業を手掛ける株式会社インターネットインフィニティー（本社：東京都中央区、代表取締役社長：別宮 圭一）は、運営するウェブサイト「ケアマネジメント・オンライン」において、会員ケアマネジャーに対し、担当している介護保険利用者（以下、「利用者」）の水分補給食品の利用実態についてアンケート調査を行いました。

【調査結果ポイント】
○ 脱水対策が十分でない利用者がいる

○「1個150円以下」なら、ケアマネジャーは利用者や家族に勧めやすい
○ 同居家族の有無や要介護度は、購入に大きく影響しない
○「ドラッグストア」での購入最多、今後は「コンビニ」でも購入できるように

【調査概要】
期  間：2015年3月19日～2015年3月25日
方  法：インターネット調査
対  象：「ケアマネジメント・オンライン」の会員ケアマネジャー
回答数：480名

【調査結果詳細】
○ 脱水対策が十分でない利用者がいる
現在担当している利用者のうち、水分補給食品を継続的に購入している利用者は何割程度いるか聞いたところ、「1割未満」と答えたケアマネジャーが348名（72.5％）で最も多い結果となりました。
一方、水分補給食品を継続して使用したほうがよいと思う担当利用者がどれくらいいるかたずねたところ、「1割未満」と答えたケアマネジャーは226名（47.1％）にとどまりました。
このことから、水分補給食品を活用した脱水対策の必要性を感じながら、実際には十分な対策が行われていない利用者がいることが推測されます。

 ○ 「1個150円以下」なら、ケアマネジャーは利用者や家族に勧めやすい
利用者や家族に勧めたいと思える水分補給食品の特長についてたずねたところ、最も多かったのは「1個150円以下」で、410名のケアマネジャー（85.4％）が回答しました。
以降には「スーパーやドラッグストアなど近所で購入が可能なこと」（330名、68.8％）、「常温で保存できること」（308名、64.2％）が続きました。

○ 同居家族の有無や要介護度は、購入に大きく影響しない
水分補給食品を実際に購入している世帯は、「不明等」を除くと、「家族との同居世帯（要介護4～5）」と回答したケアマネジャーが121名（25.2％）で最も多く、次いで「独居高齢者世帯（要支援1～要介護1）」（110名、22.9％）という結果でした。
反対に、最も少なかった回答は「家族との同居世帯（要支援1～要介護1）」（46名、9.6％）でしたが、回答全体をみると、同居や要介護度の違いは、購入にそれほど影響しないことがわかりました。

○ 「ドラッグストア」での購入最多、今後は「コンビニ」でも購入できるように
水分補給食品の購入先については、「ドラッグストア」が圧倒的に多く、333名のケアマネジャー（69.4％）が回答しました。以降には、「スーパーマーケット」（154名、32.1％）、「調剤薬局」（77名、16.0％）が続きました。
また、水分補給食品を購入できるとよいと思う場所・方法をたずねたところ、「コンビニ」（363名、75.6％）が最も多い結果となりました。そのほかには、「病院の売店」（168名、35.0％）、「宅配弁当や宅配牛乳などと合わせた注文」（167名、34.8％）などの回答も寄せられました。


詳しい調査結果は、「ケアマネジメント・オンライン」に掲載しております。
（URL：http://www.caremanagement.jp/  ※特集-介護アンケートのページを参照）