日鉄エンジニアリング、生成AI検索最適化（GEO）プラットフォーム「BizArena」を活用した本格検証を開始

「設備を止めない保全」のAI検索引用と、インテントデータを活用した次世代の営業連携モデルを構築

株式会社イノベーター・ジャパン

2026年6月8日 13時01分

株式会社イノベーター・ジャパン（本社：東京都港区、代表取締役社長渡辺順也）は、提供する生成AI検索最適化（GEO: Generative Engine Optimization）プラットフォーム「BizArena（ビザリナ）」が、日鉄エンジニアリング株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長石倭行人）の提供するスマート保全サービス「HiPEA EcoFUL® （ハイパーエコフル）」のマーケティング基盤として採用され、2026年6月よりPoC（概念実証）を開始したことをお知らせいたします。

本PoCでは、生成AI検索への最適化に対応した記事コンテンツの制作・発信を通じて、「設備を止めない保全」という新たな価値の市場浸透と、インテントデータ（顧客の興味関心データ）を起点とした営業連携モデルの構築を目指します。

導入の背景：AI検索時代における「新しいカテゴリ」の認知獲得課題

日鉄エンジニアリングが展開する「HiPEA EcoFUL」は、プラント設備を稼働させたまま、超音波技術によって汚れの付着を予防する、プラント保全における新しいソリューションです。とりわけBizArenaでは、同サービスが高圧洗浄・化学洗浄といった従来手法に対して強みを持つ「予防保全」（設備を止めずに汚れを予防・抑制するアプローチ）に特化したコンテンツを展開します。

一方で、エネルギーや化学産業をはじめとするプラント保全担当者においてはいまだ高圧洗浄による事後保全が中心であり、予防保全の検索行動の起点となるキーワードが形成途上です。

さらに近年、BtoB領域における情報収集の起点は、従来の検索エンジンからGoogle AI Overviews、ChatGPT、Perplexity、Gemini等における生成AI検索へと急速にシフトしています。従来型のSEO対策のみでは、自社の革新的なサービスがAIに引用・推奨される機会を十分に確保することが難しくなっています。

こうした背景から、日鉄エンジニアリングは「AI検索時代に最適化されたメディアプラットフォーム上で、HiPEA EcoFULの新しい技術的課題解決を発信し、次世代スマートメンテナンスの価値を広く社会に届ける」ことを目的に、当社との協業による検証を開始しました。

「BizArena」選定の決め手

数あるサービスの中から「BizArena」が選定された理由は、大きく以下の3点です。

生成AI時代を前提としたGEO設計：AI検索エンジンに引用されることを前提に、読者の検索意図を「悩み・差別化・比較検討」の3軸で構造化するメソッドが、新しいカテゴリのサービスと高い親和性を示した点。
インテントデータの営業活用：メルマガ経由のアクセスやペイウォールでの閲覧履歴をスコアリングし、「読まれている顧客」を可視化することで、商談化までの導線を一気通貫で設計できる点。
BtoBにおける専門的な編集体制：イノベーター・ジャパンが有する専門性の高い編集力により、技術監修側（日鉄エンジニアリング）の負荷を最小化しながら、GEO観点を取り入れた良質な記事制作が可能な点。

PoCの実施概要

プラントエンジニアリング領域の予防保全に特化したオウンドメディアを構築・運営します。

メディア名

プラント防汚・保全ナビ

URL

https://smartope.bizarena.jp/

実施期間

2026年6月〜2026年8月

詳細な取り組み内容

GEO設計とコンテンツ制作：保全担当者の検索意図を「悩み起点（配管閉塞防止など）」「差別化起点（設備を止めずに汚れ対策など）」「比較検討起点（薬液洗浄代替手段など）」の3軸に分解。日鉄エンジニアリング技術部門の監修のもと、計12本の専門記事を制作・公開します。
インテントデータによるリード創出：記事をペイウォール仕様とし、閲覧行動から有効なリード（商談化候補）を抽出して営業部門へ連携します。
GEO効果の定量測定：Google AI Overviews、ChatGPT、Perplexity、Claude等における自社コンテンツの引用獲得状況やトラフィックへの影響を継続的にモニタリングします。

関係者からのコメント

日鉄エンジニアリング株式会社

サービスビジネス本部　スマート生産ソリューション部

南茉莉様

「HiPEA EcoFULは、超音波技術によってプラント設備を止めずに汚れを予防するという、保全業界にとって新しい価値提案である。一方で、新しいカテゴリのサービスゆえに、保全担当者の方々の検索行動や課題認識との接点づくりが大きな課題となっていた。今回、生成AI検索時代を見据えたGEO設計に強みを持つBizArenaとの取り組みを通じ、当社サービスを「設備を止めない保全」「外付け超音波による予防保全」という言葉で広く届け、保全業界の課題解決に貢献できることを期待している。本PoCを通じて、HiPEA EcoFULが目指す「経済にも環境にもやさしい次のものづくり」の実現に向けた一歩としていきたい。」

株式会社イノベーター・ジャパン
代表取締役渡辺順也

「製造業BtoBにおける情報収集の起点は、検索エンジンから生成AIへと急速に移行している。この転換期において、自社の専門性をAIに正しく引用させ、潜在顧客に届けるための仕組みづくりは、すべての製造業に共通する経営課題となっている。

当社は創業以来、日本企業が持つ優れたポテンシャルを社会に可視化することを生業としてきた。生成AIの普及は、顕在化していないニーズに対しても適切な商品・サービスを届けられる、日本企業にとって大きな機会である。

日鉄エンジニアリング様の『HiPEA EcoFUL』は、『設備を止めずに保全する』という保全業界に新たなカテゴリを開く可能性を持つサービスである。BizArenaが磨いてきたGEO設計とインテントデータの営業活用モデルを通じ、この新しい価値が必要としている保全現場に確実に届くよう、編集・テクノロジーの両面から支援していく。本PoCを起点に、製造業のAI検索時代における新しいマーケティングモデルを、両社で共創していきたい。」

「BizArena（ビザリナ）」について

BizArenaは、オウンドメディアを通じてBtoB企業が持つ「眠れる強み」を可視化し、生成AI時代のマーケティングを制するための特化型プラットフォームです。日本企業が抱えがちな「伝える力」と「AIに認識される情報量」の不足という課題を解決し、生成AIが自社の価値を深く理解し、見込み顧客へ正しく推薦してくれる状態（SEO/GEOの同時最適化）を構築します。

最大の特徴は、単なるシステム（CMS）の提供にとどまらず、BtoB事業に精通した専門編集チームがコンテンツ制作に伴走する点です。技術的優位性や事業価値を読者とAIの双方に伝わる良質なコンテンツへと仕上げるとともに、BigQueryを基盤とした強力なデータマネジメントにより、読者登録、メールマガジン配信、行動履歴データの解析など、各企業の課題に応じたWebマーケティング支援を柔軟に提供。リード（見込み顧客）の獲得から育成、情報発信の「蓄積型の資産化」までをワンストップでサポートします。

今後の展望

本PoCで得られた生成AI検索における引用獲得の効果や、インテントデータを活用した営業連携の実績を踏まえ、両社は「HiPEA EcoFUL」のマーケティング基盤としての本格的な運用検証を進めてまいります。BizArenaは、今後も製造業をはじめとするBtoB企業の意思決定プロセスに寄り添い、AI検索時代における最適な情報発信と良質なリード創出を支援してまいります。

会社概要

日鉄エンジニアリング株式会社

代表者：代表取締役社長石倭行人

本社所在地：東京都品川区大崎一丁目5番1号大崎センタービル

事業内容：廃棄物発電・再生可能エネルギー・パイプラインなどの環境・エネルギー事業、工場・物流施設・鋼構造物などの都市インフラ事業、およびスマート保全サービス「HiPEA EcoFUL」をはじめとするサービスビジネスを展開。日本製鉄グループのカーボンニュートラルソリューション「NS Carbolex Solution」ブランドとしても展開している。

URL：https://www.eng.nipponsteel.com/

株式会社イノベーター・ジャパン

代表者：代表取締役社長渡辺順也

本社所在地：東京都港区南青山3-13-18 313南青山ビル2F

事業内容：デジタル・テクノロジーと編集の力を組み合わせ、人と組織の強みを引き出すビジネスデザイン事業を展開。企業のDXやマーケティングを支援するソリューションとして、B2B事業者向けオウンドメディアプラットフォーム「BizArena」、専門誌出版社向けデジタル化支援「MediaDX」、学校機関向け「Campus Marketing」など、各専門分野に特化したデジタルメディアソリューションを提供。

URL：https://www.innovator.jp.net/

株式会社イノベーター・ジャパン

デジタル・テクノロジーと編集の力を組み合わせ、人と組織の強みを引き出すビジネスデザイン事業を展開。企業のDXやマーケティングを支援するソリューションとして、B2B事業者向けオウンドメディアプラットフォーム「BizArena」、専門誌出版社向けデジタル化支援「MediaDX」、学校機関向け「Campus Marketing」など、各専門分野に特化したデジタルメディアソリューションを提供。

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