グッドイヤー2016年度第4四半期・通期決算および自社株買戻し計画の拡大を発表

 グッドイヤーは堅調な純利益をあげ、第4四半期は5億6100万ドル、2016年度通期で13億ドル。
 グローバル全体のコア営業利益について、第4四半期4億7900万ドル、2016年度通期で過去最高となる20億ドル。
 2016年度通期の一株当たり利益は4.74ドルで323%増。調整済一株当たり利益は4.00ドルで20%増。
 営業活動によるキャッシュフローは2016年度通期で15億ドル。
 アメリカ・リージョンは第4四半期として過去最高となる営業利益2億9500万ドル、営業利益率14.3%達成。
 アジア太平洋リージョンは第4四半期として過去最高となる、営業利益1億300万ドル、営業利益率18.8%達成。
 グッドイヤーが、2020年までの目標・資本配分計画を確認、自社株買戻し額10億ドル上積みの承認


ザ・グッドイヤー・タイヤ・アンド・ラバー・カンパニー(以下、グッドイヤー)は2017年2月8日、2016年度の第4四半期および通期実績を発表しました。グッドイヤーの会長兼CEOであるリッチ・クレーマーは次の通り述べました。「グッドイヤーはグローバル全体で2016年度、堅調に純利益をあげ、コア営業利益も過去最高を達成しました。主に牽引したのは好調だったアメリカ・リージョン事業とアジア太平洋リージョンの乗用車用タイヤ事業です。グッドイヤーが持続可能な収益力を保ち、規律をもって戦略を進めていることの現われでしょう。」

「2017年度には原材料費上昇が大きな向かい風となることが予想されます。しかし、グッドイヤーにはイノベーションの先陣力、高い評価をいただいている商品、世界的なブランド力があり、それらがタイヤ業界をリードする価値の提案力と他に先んじる競争力を生み出しています。また原材料費の上昇にも対応してきた実績があります」と同会長は語ります。

また、クレーマ―会長は「自信をもって、市場の主なセグメントで収益力ある成長を目指した戦略を継続します。そして、ターゲット2020(2020年までを見据えた目標)の達成も確信しています」と結びました。

グッドイヤーの第4四半期の売上げは、37億ドルで、前年同時期の41億ドルから減少。グッドイヤーのベネズエラ子会社の非連結化が押下げ要因となりました。

タイヤ売上総数は4110万本で、対2015年度比2%減となりました。補修用タイヤの出荷本数は1%減、新車装着用タイヤの出荷本数は7%減となりました。これは米国の商用トラック用タイヤ市場の軟調が押下げ要因でした。

グッドイヤーの2016年度第4四半期の純利益は5億6100万ドル (1株当たり2.14ドル)で、前年同時期の純損失3億8000万ドル(1株当たり1.42ドル)と対比する形となりました。前年度はベネズエラ子会社の非連結化に伴う費用によるマイナス要因がありました。 2016年第4四半期の調整済純利益は2億4900万ドル (1株当たり0.95ドル)に対して、2015年同時期は2億5700万ドル (1株当たり0.93ドル)でした。1株当たり純利益は希釈化されています。

グッドイヤーは2016年第4四半期の営業利益をグローバル全体で4億7900万ドルと発表しました。前年同時期は4億8000万ドル。2016年度の営業利益に対して正味コスト節約額がプラスに作用したものの、価格構成対原材料費の低下、販売本数減、ベネズエラ子会社の非連結化などのマイナス要因が上回る結果となりました。前年同時期のベネズエラ要因を除いたコア営業利益は4億5800万ドルでした。


【2016年度通期実績】
2016年度通期について、グッドイヤーの売上は152億ドルで、2015年度比で8%減。押下げ要因は、ベネズエラ子会社の非連結化と不利な為替換算でした。

タイヤ本数は合計1億6610万本で、2015年度に対して実質的に変化ありません。補修用タイヤの出荷本数は2%増、新車装着用タイヤ本数は4%減でした。ベネズエラ子会社の非連結化要因を除くと本数は1%増でした。

グッドイヤーの2016年度通期の純利益は13億ドル (1株当たり4.74ドル)で、前年度の3億700万ドル(1株当たり1.12ドル)から上昇しました。押上げ要因は主に、2015年度に発生したベネズエラ子会社の非連結化関連費用と、外国税評価引当金のリリースにともなう2016年度の法人税額の低減化でした。2016年度通期の調整済純利益は11億ドル (1株当たり4.00ドル)で、前年同時期の9億600万ドル (1株当たり3.32ドル)に対して増でした。1株当たりの額は希釈化されています。

グッドイヤーは2016年度のグローバル全体の通期営業利益が20億ドル、前年度比で2%減だったと発表しました。押下げ要因の説明として余りあるのは、ベネズエラ子会社の非連結化。2015年度について、ベネズエラ要因を除いたグローバル全体のコア営業利益は19億ドルでした。

【各リージョン(地域)の実】

アメリカ・リージョン
 

アメリカ・リージョンの2016年度第4四半期の売上は前年同期比11%減の21億ドルとなりました。これはタイヤ本数の5%減およびベネズエラ子会社の非連結化が反映された形です。補修用タイヤの出荷本数は3%減、新車装着用タイヤの本数は12%減でした。ベネズエラ子会社非連結化の影響を除くと、タイヤ本数は3%減でした。

2016年度第4四半期の営業利益は2億9500万ドルで、前年同期比で4%増となり、過去最高を記録。主な押上げ要因は乗用車用タイヤ事業の力強い実績でしたが、軟調だった商用トラック用タイヤ事業とベネズエラ子会社の非連結化で一部差し引かれました。コスト節減策および価格構成対原材料費の良化がプラス要因となりました。ただし販売本数減によりプラス幅は一部縮小しました。

ベネズエラ子会社非連結化の影響を受けて、第4四半期は本数にして30万本減、売上にして1億6700万ドル減、営業利益で2200万ドル減となりました。
 
EMEA(欧州・中東・アフリカ)リージョン

EMEAリージョンの第4四半期売上は11億ドルで、前年同期比5%減。押下げ要因は、不利な為替換算と販売本数の1%減でした。補修用タイヤの出荷本数は1%増で、新車装着用タイヤの出荷本数は5%減でした。
2016年度第4四半期の営業利益は8100万ドルで、前年同期比19%減。主な押下げ要因は、価格構成対原材料費の低下、不利な為替換算、販売本数減の影響です。

アジア太平洋(AP)リージョン


アジア太平洋(AP)リージョンの2016年第4四半期の売上は、前年同期比2%減の5億4800万ドルでした。押下げ要因は不利な為替換算でした。為替要因はタイヤ販売本数1%増を上回るマイナス要因。補修用タイヤの出荷本数は3%増で、新車装着用タイヤの本数は2%減でした。

2016年度第4四半期の営業利益は1億300万ドル、前年同期比7%増、過去最高となりました。主な押上げ要因は加工費低下とタイヤ本数の増大。ただし価格構成対原材料費の低下を受けて、一部差し引かれました。

財務目標
引き続く原材料価格の上昇ならびに一定の顧客との価格に関する契約内容調整のタイミングを受けて、グッドイヤーは2017年度の営業利益をグローバル全体で2016年度と同レベルを予測。
グッドイヤーは、2016年9月15日に発表した2020年までの目標および経営資源配分計画を確認しました。

株主様への配当プログラム
グッドイヤーは2016年12月1日に四半期分の配当として1株当たり10セントを支払いました。役員会は2017年2月1日時点の登録株主に対して、2017年3月1日に四半期分の配当を1株当たり10セント支払うことを発表しました。以前に発表した11億ドルの自社株買いプログラムの一環として、グッドイヤーは2016年度第4四半期中に普通株980万株を3億ドルで買戻しました。2016年度通期について、グッドイヤーは1670万株を5億ドルで買い戻しています。2014年以来、同プログラムを通じて3120万株が9億1300万ドルで買戻されています。2017年2月2日、役員会は同プログラムを通じた買い入れの10億ドル増額を承認し、総額を21億ドルとしました。
 
≪日本グッドイヤー株式会社≫
日本グッドイヤー株式会社は1952年創立。国産および輸入品のグッドイヤーブランドのタイヤを、補修用タイヤ市場で販売しています。日本グッドイヤー関連会社の日本ジャイアントタイヤ株式会社は、土木建築車両用・重機用オフロードタイヤを兵庫県たつの市の工場で生産しています。又グッドイヤーは日本において航空機用タイヤのマーケティングと販売も行っています。日本グッドイヤー株式会社とその製品について、ホームページで詳しい情報がご覧頂けます。
日本グッドイヤー株式会社ホームページ www.goodyear.co.jp/
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