DHLジャパン、2017年日本版「働きがいのある会社」5年連続でベストカンパニーにランクイン

・社員意識調査の結果をふまえ、全社を挙げての職場環境改善活動、人材育成への継続的な取り組みなどが高く評価

国際航空貨物輸送会社、DHLジャパン株式会社（略称：DHLジャパン　代表取締役社長：山川丈人　本社：東京都品川区）は、Great Place To Work® Institute Japan (GPTW) が発表した2017年日本版「働きがいのある会社」ランキングにて、5年連続でベストカンパニーに選出されました。このランキングは、「信用」「尊敬」「公正」「誇り」「連帯感」の5つの要素に基づき「従業員の声」を集める無記名アンケート（2/3の比重）と、人事施策や企業文化づくりの取り組みに関する会社へのアンケート（1/3の比重）の2つの調査によって選定されます。

DHLジャパンの代表取締役社長である山川丈人は、「国際エクスプレス業界のマーケットリーダーとして、お客様の期待を上回る優れたサービスを提供し続けるためには、やる気のある優れた人材の育成・働きがいのある職場づくりが不可欠です。このたび、社員と共に取り組んできた成果が実証され、当社が5年連続でベストカンパニーにランクインしたのは、非常に誇らしいことです」と述べています。

「働きがいのある会社」であることを示すロゴ

ドイツポストDHLグループでは、働きやすさや業務へのモチベーション向上による従業員の満足度向上こそが優れたサービス品質の実現につながるという考えのもと、中長期成長戦略の3本柱の一つとして「社員から選ばれる企業」の実現を目指しています。その指標となるのが、全世界50万人の社員に対し毎年9月に一斉に行う社員満足度を測る「社員意識調査」です。日本においても、部門ごとに調査結果を分析した改善施策を実施するほか、さらなるコミュニケーションの活性化を図るべく昨年は全国で部門ごとの単位で経営層との直接対話を実施しました。また、女性の活躍を推進すべく女性従業員を対象としたキャリア開発ワークショップやメンタリングプログラムを実施したほか、子育て中の社員を社内育児支援ネットワークを通してサポート、開始以来3年目となる2016年に参加者が延べ1,000人を超えるなど、社員を巻き込んでの働きやすさ・働きがい向上のための各種施策に継続して取り組んできました。

性別にかかわらず働きがいのある職場づくりを推進し、女性従業員の仕事と家庭を両立させるための育児支援の取り組みは、2016年3月に厚生労働省東京労働局より受けた「子育てサポート企業」の認定に伴う次世代認定マーク「くるみん」の取得、そして厚生労働省より2016年12月に「均等・両立推進企業表彰」にて、均等推進企業部門　厚生労働大臣優良賞を受賞するなどの成果をあげています。