製造業界、アフターコロナに向けた営業・販促を調査 70%以上の企業はリアル展示会へ出展、WEBサイト強化を重視
製造業BtoB企業向けに独自開発したマーケティングオートメーションツール「MRC(マーケライズクラウド)」を展開する株式会社マーケライズ(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:中野 晴元、以下「マーケライズ」)は、製造業界の営業・販促担当者を対象とした、アフターコロナに関するアンケート調査を2021年7月に実施いたしました。
■調査結果サマリー
・ コロナ収束後の商談数は、コロナ禍の現在と比べて増加すると48・9%が回答
・ コロナ収束後は、70%以上の企業がリアル展示会へ出展の見込み
・ アフターコロナもWebサイト改修やコンテンツの強化を62.6%の企業が重視
・ 今後のマーケティング強化は、50%以上が自サイトや動画コンテンツを強化
■調査結果サマリー
・ コロナ収束後の商談数は、コロナ禍の現在と比べて増加すると48・9%が回答
・ コロナ収束後は、70%以上の企業がリアル展示会へ出展の見込み
・ アフターコロナもWebサイト改修やコンテンツの強化を62.6%の企業が重視
・ 今後のマーケティング強化は、50%以上が自サイトや動画コンテンツを強化
調査結果
■48.9%の企業が、コロナ収束後の商談数は、コロナ禍の現在と比べて増加すると回答
■コロナ収束後はリアル展示会への出展が増加の見込み
■62.6%の企業は、アフターコロナもWebサイト改修やコンテンツの強化をしていく
■今後のマーケティング強化は自サイトや動画コンテンツを強化
<調査概要>
調査期間:2021年6月28日(月)~7月31日(土)
調査方法:インターネット調査
調査対象:製造業を主とする企業の営業・販促担当者
有効回答:139名
調査企画:株式会社マーケライズ
■マーケライズの「MRC」は、製造業BtoBに特化した完全自社開発のMAツール
ホームページ管理機能からメールマーケティングまで迅速な実装が可能
長期化が予想されるコロナ禍において、営業・販促活動の見直しは大きな課題となっています。MRCは、ホームページにアクセスがあった見込み客を分析し、検討段階にある有望見込み客の自動抽出を可能にしています。Webフォーム機能、WEBアクセス解析機能、ホームページからの問合せ情報をデータベース化、メールマーケティング機能も備え、営業・販促活動の効率化します。ツールと併せ、製造業の営業・販促を熟知したスタッフによる運用サポートにより、成果が出やすい仕組みを提供します。
【株式会社マーケライズ会社概要】
会社名 株式会社マーケライズ https://www.markerise.com/
本 社 東京都新宿区新宿4-3-17 FORECAST 新宿 SOUTH 6F
設立日 2014年9月
資本金 300万円
事業内容 マーケティングオートメーションツール(MAツール)の企画・開発・販売・導入・運用サポート
■48.9%の企業が、コロナ収束後の商談数は、コロナ禍の現在と比べて増加すると回答
「新型コロナウイルス収束後の商談数は、コロナ禍の現在と比べてどのようになると予測されますか?」という質問に対して、48.9%が「増加する」、29.5%は「変わらない」という回答がありました。「減少する」という回答は8.6%となり、コロナ禍の収束が営業・販促活動に影響すると考えている担当者が多いことが判る結果となっています。
■コロナ収束後はリアル展示会への出展が増加の見込み
「新型コロナウイルス収束後、展示会への出展はどうなる見込みですか?」という質問に対し、54.0%の企業がコロナ収束後はリアル展示会へ出展する見込みと回答しました。27.3%は「コロナ前より規模や回数は縮小してリアル展示会へ出展する」としており、来場者や競合他社の状況を見ながらも、リアル展示会による営業・販促への影響力は健在であると認知している企業が多い傾向が判りました。
■62.6%の企業は、アフターコロナもWebサイト改修やコンテンツの強化をしていく
「新型コロナウイルス収束後、Webサイトの改修やコンテンツを強化していく見込みですか?」という質問に対し、62.6%の企業が「強化していく」と回答しています。現状を維持していくという回答は30.2%となりました。コロナ禍の影響として、対面による商談機会やリアル展示会の減少が発生したことで、企業ホームページや製品紹介ページといったWebサイトによる情報接触を重視する意識が高まり、今後の状況に関わらず強化を進める姿勢が判る結果となりました。
■今後のマーケティング強化は自サイトや動画コンテンツを強化
「今後自社のマーケティングにおいて、強化したい分野はありますか?」という質問には、70%以上の企業が「自社ホームページ(コンテンツ作り/サイト分析など)」と回答。次いで、51.1%が「動画共有サービスによるコンテンツ配信」、48.2%が「メールマーケティング」という回答が見られました。コロナ禍の現在のみならず今後も、デジタル施策強化に重要性を感じている企業は多く、強化の姿勢と意識は今後も高まるものと考えられます。
<調査概要>
調査期間:2021年6月28日(月)~7月31日(土)
調査方法:インターネット調査
調査対象:製造業を主とする企業の営業・販促担当者
有効回答:139名
調査企画:株式会社マーケライズ
■マーケライズの「MRC」は、製造業BtoBに特化した完全自社開発のMAツール
ホームページ管理機能からメールマーケティングまで迅速な実装が可能
長期化が予想されるコロナ禍において、営業・販促活動の見直しは大きな課題となっています。MRCは、ホームページにアクセスがあった見込み客を分析し、検討段階にある有望見込み客の自動抽出を可能にしています。Webフォーム機能、WEBアクセス解析機能、ホームページからの問合せ情報をデータベース化、メールマーケティング機能も備え、営業・販促活動の効率化します。ツールと併せ、製造業の営業・販促を熟知したスタッフによる運用サポートにより、成果が出やすい仕組みを提供します。
【株式会社マーケライズ会社概要】
会社名 株式会社マーケライズ https://www.markerise.com/
本 社 東京都新宿区新宿4-3-17 FORECAST 新宿 SOUTH 6F
設立日 2014年9月
資本金 300万円
事業内容 マーケティングオートメーションツール(MAツール)の企画・開発・販売・導入・運用サポート
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