「目的」と「経験」によって差が明らかに。派遣スタッフ・企業におけるテレワーク実態調査
「テレワークで業務効率があがった」と回答した企業は、コロナ前に導入55.3％、コロナ後に導入24.6％。「生産性の向上」を意識した設計がポイント。
株式会社リクルートスタッフィング（本社：東京都中央区、代表取締役社長：山本慎也、以下当社）は、テレワークで就業した経験がある派遣スタッフ7,093人と、テレワーク導入をし、派遣スタッフのマネジメント（評価、教育・サポート、指示・命令、派遣会社への連絡相談など）をしている派遣先担当者500名を対象に、「テレワーク実態調査」を実施いたしました。
《調査結果のポイント》
■テレワークを経験した派遣スタッフの約9割、テレワークを導入した企業の約8割が新型コロナウイルス（以下、コロナ）をきっかけに初めてテレワークを行った。
■派遣スタッフ、派遣先企業ともに、「テレワーク経験の差」によって生産性の向上に大きな影響がある。
【派遣スタッフ】
・「在宅の方が業務が進む」は、コロナ前から経験有45.1%に対し、コロナ後に経験は28.6%。
【派遣先担当者】
・「在宅の方が業務効率が上がった」は、コロナ前に導入した企業55.3％に対し、コロナ後に導入した企業は24.6％
・「在宅の方が業務指示がしやすい」は、コロナ前に導入した企業46.8％に対し、コロナ後に導入した企業は17.9％
・「在宅の方がコミュニケーションしやすい」は、コロナ前に導入した企業51.1％に対し、コロナ後に導入した企業は20.1％
さらに、派遣先担当者が、テレワークで派遣スタッフ、正社員をそれぞれマネジメントする上で上記の傾向は変わらない。
■テレワーク導入の目的も、コロナ前と後に導入した企業で異なる。目的を「生産性の向上」とすることが重要。
コロナ前に導入した企業は、「スキルの高い派遣スタッフを紹介してもらえそう（37.8％）」
「本人のモチベーションがあがる（37.8％）」など生産性向上における項目が、目的の上位に上がった。
一方、コロナ後に導入した企業は「全社的にテレワークの方針が出ているから（38.4%）」が最も高く、
テレワークをすることが目的化してしまっている可能性がある。
■ITインフラなどの環境整備がテレワークで生産性向上を実現するポイントである。
業務効率あがったと回答した企業は、ITインフラなどのハード面を積極的に整備。（PC・デジタルツール・共有フォルダ等）
＜調査概要＞
〇調査目的：
テレワークを経験した派遣スタッフおよび、派遣スタッフをマネジメントする派遣先担当者の、業務の生産性やコミュニケーションの変化など実態を把握することにより、テレワーク活用の在り方を考える。
〇調査対象：
テレワーク経験のある20～60代男女の弊社派遣スタッフ n=7,093
テレワーク経験のある派遣スタッフのマネジメントをし、かつ自身もテレワーク経験のある、20～60代男女の派遣先担当者※ n=500
※経営層、管理職、一般の正社員。企業規模は従業員100人未満、100～299人、300～999人、1000人以上。
〇調査期間：
派遣スタッフ）2020年6月24～30日
派遣先担当者）2020年7月8～10日
〇調査方法：
インターネット調査
------------------------------------
《調査結果》
■派遣スタッフの約9割、企業の約8割がコロナをきかっけに初めてテレワークを実施。
テレワークを実施した派遣スタッフに、今回のテレワークとは別のテレワーク経験の有無を聞いたところ、「経験したことがない（91.7％）」と回答。また、派遣先企業のテレワーク導入時期については、「コロナ後に導入した」という回答が約8割を占め、派遣スタッフ、企業ともにコロナを機に初めてテレワークを経験、導入したことが分かりました。
【派遣スタッフ】
■テレワーク実施前の派遣スタッフは、「自宅の仕事環境」、「業務効率や業務上のコミュニケーション」における不安があった。
派遣スタッフのテレワークを経験する前の不安について聞いたところ、「自宅の環境で仕事ができるのか（54.5%）」、「自宅でもオフィス同様の成果が出せるのか（50.2%）」「指揮命令者とのコミュニケーションがとれるか（40.5%）」など、業務効率やコミュニケーションへの不安がありました。
一方、派遣先担当者へ派遣スタッフのマネジメントにおける不安を聞いたところ、「時間を持て余してしまうのではないか（58.5%）」 「相手の気持ちや思っていることが分かりにくくなる（56.2%）」 「パフォーマンスを正確に評価できるか（56.1%）」「メンタルケアや心身のコンディション掌握ができるか(54.4%）」など、多岐にわたる不安がありました。
■派遣スタッフの約4割が「オフィスの方が業務が進む」、約6割は「どちらともいえない」「在宅の方が業務が進む」と回答。
業務の進み具合について、オフィス勤務と比較してどうかを派遣スタッフに聞いたところ、約4割が「オフィスの方が業務が進む」と回答しましたが、約6割は「どちらともいえない」「在宅の方が業務が進む」と回答しています。また、業務指示のわかりやすさについても、約4割が「オフィスの方が業務指示がわかりやすい」、約6割は「どちらともいえない」「在宅の方がわかりやすい」と回答しています。初めてテレワークを経験した人が多い中、オフィスの方が良いという回答は多くあるものの、半数以上はオフィスと変わらず仕事が行えていることがわかりました。
テレワークで派遣スタッフのマネジメントを行う派遣先担当者に、業務効率についてオフィス勤務と比較してどうかを聞いたところ、15.6%が「在宅の方が悪くなった」、約8割が「どちらともいえない」「在宅の方が良くなった」と回答しています。業務指示のしやすさについては、 25.6%が「在宅の方が悪くなった」、7割強が「どちらともいえない」「在宅の方が良くなった」と回答しています。本人とのモチベーションについては、31%が「在宅の方が悪くなった」、 約7割が「オフィスと変わらない」「在宅の方が良くなった」と回答しており、こちらもオフィスの方が良いという回答は一定数あるが、初めてテレワークで派遣スタッフのマネジメントを経験した人が多い中、半数以上はオフィスと変わらず仕事が行えている様子がうかがえます。
■コロナ前からテレワークを導入した企業は、コロナ後に導入した企業に比べ、業務効率、業務指示、コミュニケーションが「オフィスよりも在宅の方が良くなった」という回答が多い。また、派遣スタッフと正社員をマネジメントする上で、上記の傾向に差はない。
オフィスと在宅での派遣スタッフのマネジメントの差について、派遣先の担当者に質問したところ、コロナ前にテレワークを導入した担当者は、テレワークの方が、「業務効率が良くなった（55.3%）」「業務指示がしやすさが良くなった（46.8％）」「本人との日々のコミュニケーションが良くなった（51.1%）」と全ての項目で、コロナ後に導入している企業に比べてテレワークの方が良くなったという回答が多くなり、経験の差により生産性の向上に大きく影響していることがうかがえます。また、テレワークで正社員をマネジメントすることに関しても同様の質問をしたところ、派遣スタッフと変わらないことが分かりました。
■テレワーク希望の理由は、派遣スタッフは経験時期によらず、「通勤ストレス軽減」「オフィスと同じように働ける」、派遣先は、コロナ前に導入した企業は「本人のモチベーション向上」「スキルの高い人材確保」コロナ後に導入した企業は「全社的に方針がでている」と、経験時期によって、理由が異なる。
テレワークを希望する理由を聞いたところ、派遣スタッフは「通勤でのストレスや疲労感がないから（76.2%)」「在宅でもオフィスと同じように働けるため不都合がないから(47.7%)」「会社より自宅の方が集中できるから（31.5%）」などが多くあがりました。派遣先企業は、コロナ前から導入した企業は「本人のモチベーションがあがるから（37.8%）」や「本人のモチベーションがあがるから（37.8%）」が主な理由ですが、コロナ後に導入した企業では「全社的にテレワークの方針がでているから（38.4%）」が最も高く、テレワークの目的にも大きな違いが見られました。コロナ前から導入している企業は「生産性の向上」を目的として行っていることがうかがえます。
派遣スタッフにコロナ収束後の働き方について質問したところ、78%が「収束後、通常に戻ったあともテレワークを希望する」と回答しました。派遣先企業にも収束後のテレワーク推進について質問したところ、86.4%が「収束後も推進していく」と回答し、テレワークを経験した派遣スタッフ、企業に関しては継続の意向が高いことが分かりました。
生産性向上したと回答した企業、下がったと回答した企業で比較した結果、テレワークの方が生産性が高い企業はITインフラ整備などのハード面を整備していました。（PC・デジタルツール・共有フォルダ等）ITインフラなどの環境整備がテレワークで生産性向上を実現するポイントであることがわかりました。
今回の調査により、テレワークは闇雲に導入するのではなく、「目的を生産性向上に置いた設計」と「テレワーク経験」が大事であることが明らかになりました。テレワークすることがゴールではなく、生産性を高めるためのツールがテレワークであることを認識するとともに、生産性向上のためにどういうテレワークが自社に最適かで設計し、経験を重ね、自社の最適解を探ることが大切です。
当社では、新型コロナウイルスが発生する以前の2019年より、派遣スタッフのテレワークを推進し、介護や育児、傷病などの制約を抱えていたり、副業と両立したい派遣スタッフが、派遣先での勤務と在宅ワークを組み合わせることで、活躍し始めているというトレンド「出勤オフ派遣」を発表しました。
今後もリクルートスタッフィングは、テレワークを活用し、多様な働き方の実現を目指します。
＊
＜株式会社リクルートスタッフィング概要＞
リクルートグループの国内人材派遣領域の中核会社として、人材派遣、紹介予定派遣、ビジネスプロセスアウトソーシング等のサービスを提供しています。
『「らしさ」の数だけ、働き方がある社会』というビジョンを掲げ、「Workstyle Maker」として、働き方の進化に挑戦し続け、働き方そのものを生み出せる企業を目指しています。
所在地：東京都中央区銀座8-4-17
代表者：代表取締役社長 山本 慎也
資本金：19億3,940万円
事業内容：人材派遣事業、人材紹介事業、アウトソーシング事業
コーポレートサイト：https://www.r-staffing.co.jp/corporate/
□上記概要含め詳細は下記URLよりダウンロードくださいませ。
https://prtimes.jp/a/?f=d31056-20200731-9199.pdf
□画像は下記URLより一括ダウンロードいただけます。
https://firestorage.jp/download/9926e4468b9d2e1d83f69a93bd5a1d91e2e7de5c
＊本ニュースリリースに含まれる調査結果をご掲載いただく際は、以下のクレジットを明記してください。
クレジット： 株式会社リクルートスタッフィング調べ
■テレワークを経験した派遣スタッフの約9割、テレワークを導入した企業の約8割が新型コロナウイルス（以下、コロナ）をきっかけに初めてテレワークを行った。
■派遣スタッフ、派遣先企業ともに、「テレワーク経験の差」によって生産性の向上に大きな影響がある。
【派遣スタッフ】
・「在宅の方が業務が進む」は、コロナ前から経験有45.1%に対し、コロナ後に経験は28.6%。
【派遣先担当者】
・「在宅の方が業務効率が上がった」は、コロナ前に導入した企業55.3％に対し、コロナ後に導入した企業は24.6％
・「在宅の方が業務指示がしやすい」は、コロナ前に導入した企業46.8％に対し、コロナ後に導入した企業は17.9％
・「在宅の方がコミュニケーションしやすい」は、コロナ前に導入した企業51.1％に対し、コロナ後に導入した企業は20.1％
さらに、派遣先担当者が、テレワークで派遣スタッフ、正社員をそれぞれマネジメントする上で上記の傾向は変わらない。
■テレワーク導入の目的も、コロナ前と後に導入した企業で異なる。目的を「生産性の向上」とすることが重要。
コロナ前に導入した企業は、「スキルの高い派遣スタッフを紹介してもらえそう（37.8％）」
「本人のモチベーションがあがる（37.8％）」など生産性向上における項目が、目的の上位に上がった。
一方、コロナ後に導入した企業は「全社的にテレワークの方針が出ているから（38.4%）」が最も高く、
テレワークをすることが目的化してしまっている可能性がある。
■ITインフラなどの環境整備がテレワークで生産性向上を実現するポイントである。
業務効率あがったと回答した企業は、ITインフラなどのハード面を積極的に整備。（PC・デジタルツール・共有フォルダ等）
＜調査概要＞
〇調査目的：
テレワークを経験した派遣スタッフおよび、派遣スタッフをマネジメントする派遣先担当者の、業務の生産性やコミュニケーションの変化など実態を把握することにより、テレワーク活用の在り方を考える。
〇調査対象：
テレワーク経験のある20～60代男女の弊社派遣スタッフ n=7,093
テレワーク経験のある派遣スタッフのマネジメントをし、かつ自身もテレワーク経験のある、20～60代男女の派遣先担当者※ n=500
※経営層、管理職、一般の正社員。企業規模は従業員100人未満、100～299人、300～999人、1000人以上。
〇調査期間：
派遣スタッフ）2020年6月24～30日
派遣先担当者）2020年7月8～10日
〇調査方法：
インターネット調査
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《調査結果》
■派遣スタッフの約9割、企業の約8割がコロナをきかっけに初めてテレワークを実施。
テレワークを実施した派遣スタッフに、今回のテレワークとは別のテレワーク経験の有無を聞いたところ、「経験したことがない（91.7％）」と回答。また、派遣先企業のテレワーク導入時期については、「コロナ後に導入した」という回答が約8割を占め、派遣スタッフ、企業ともにコロナを機に初めてテレワークを経験、導入したことが分かりました。
【派遣スタッフ】
■テレワーク実施前の派遣スタッフは、「自宅の仕事環境」、「業務効率や業務上のコミュニケーション」における不安があった。
派遣スタッフのテレワークを経験する前の不安について聞いたところ、「自宅の環境で仕事ができるのか（54.5%）」、「自宅でもオフィス同様の成果が出せるのか（50.2%）」「指揮命令者とのコミュニケーションがとれるか（40.5%）」など、業務効率やコミュニケーションへの不安がありました。
一方、派遣先担当者へ派遣スタッフのマネジメントにおける不安を聞いたところ、「時間を持て余してしまうのではないか（58.5%）」 「相手の気持ちや思っていることが分かりにくくなる（56.2%）」 「パフォーマンスを正確に評価できるか（56.1%）」「メンタルケアや心身のコンディション掌握ができるか(54.4%）」など、多岐にわたる不安がありました。
■派遣スタッフの約4割が「オフィスの方が業務が進む」、約6割は「どちらともいえない」「在宅の方が業務が進む」と回答。
業務の進み具合について、オフィス勤務と比較してどうかを派遣スタッフに聞いたところ、約4割が「オフィスの方が業務が進む」と回答しましたが、約6割は「どちらともいえない」「在宅の方が業務が進む」と回答しています。また、業務指示のわかりやすさについても、約4割が「オフィスの方が業務指示がわかりやすい」、約6割は「どちらともいえない」「在宅の方がわかりやすい」と回答しています。初めてテレワークを経験した人が多い中、オフィスの方が良いという回答は多くあるものの、半数以上はオフィスと変わらず仕事が行えていることがわかりました。
テレワークで派遣スタッフのマネジメントを行う派遣先担当者に、業務効率についてオフィス勤務と比較してどうかを聞いたところ、15.6%が「在宅の方が悪くなった」、約8割が「どちらともいえない」「在宅の方が良くなった」と回答しています。業務指示のしやすさについては、 25.6%が「在宅の方が悪くなった」、7割強が「どちらともいえない」「在宅の方が良くなった」と回答しています。本人とのモチベーションについては、31%が「在宅の方が悪くなった」、 約7割が「オフィスと変わらない」「在宅の方が良くなった」と回答しており、こちらもオフィスの方が良いという回答は一定数あるが、初めてテレワークで派遣スタッフのマネジメントを経験した人が多い中、半数以上はオフィスと変わらず仕事が行えている様子がうかがえます。
■コロナ前からテレワークを導入した企業は、コロナ後に導入した企業に比べ、業務効率、業務指示、コミュニケーションが「オフィスよりも在宅の方が良くなった」という回答が多い。また、派遣スタッフと正社員をマネジメントする上で、上記の傾向に差はない。
オフィスと在宅での派遣スタッフのマネジメントの差について、派遣先の担当者に質問したところ、コロナ前にテレワークを導入した担当者は、テレワークの方が、「業務効率が良くなった（55.3%）」「業務指示がしやすさが良くなった（46.8％）」「本人との日々のコミュニケーションが良くなった（51.1%）」と全ての項目で、コロナ後に導入している企業に比べてテレワークの方が良くなったという回答が多くなり、経験の差により生産性の向上に大きく影響していることがうかがえます。また、テレワークで正社員をマネジメントすることに関しても同様の質問をしたところ、派遣スタッフと変わらないことが分かりました。
■コロナ前からテレワークを経験した派遣スタッフは、コロナ後に経験した派遣スタッフに比べ、業務の進み具合、業務指示のわかりやすさが「オフィスよりも在宅の方が良くなった」という回答が多い。
コロナ前にテレワークを経験した派遣スタッフは、「在宅の方が業務が進む（45.1%）」「在宅の方が業務指示がわかりやすい（16％）」と両方の項目で、コロナ後に経験した派遣スタッフに比べて、テレワークの方が良くなったという回答が多くなり、経験の差により生産性の向上に大きく影響していることがうかがえます。
■テレワーク希望の理由は、派遣スタッフは経験時期によらず、「通勤ストレス軽減」「オフィスと同じように働ける」、派遣先は、コロナ前に導入した企業は「本人のモチベーション向上」「スキルの高い人材確保」コロナ後に導入した企業は「全社的に方針がでている」と、経験時期によって、理由が異なる。
テレワークを希望する理由を聞いたところ、派遣スタッフは「通勤でのストレスや疲労感がないから（76.2%)」「在宅でもオフィスと同じように働けるため不都合がないから(47.7%)」「会社より自宅の方が集中できるから（31.5%）」などが多くあがりました。派遣先企業は、コロナ前から導入した企業は「本人のモチベーションがあがるから（37.8%）」や「本人のモチベーションがあがるから（37.8%）」が主な理由ですが、コロナ後に導入した企業では「全社的にテレワークの方針がでているから（38.4%）」が最も高く、テレワークの目的にも大きな違いが見られました。コロナ前から導入している企業は「生産性の向上」を目的として行っていることがうかがえます。
派遣スタッフにコロナ収束後の働き方について質問したところ、78%が「収束後、通常に戻ったあともテレワークを希望する」と回答しました。派遣先企業にも収束後のテレワーク推進について質問したところ、86.4%が「収束後も推進していく」と回答し、テレワークを経験した派遣スタッフ、企業に関しては継続の意向が高いことが分かりました。
■テレワークの方が生産性が高い企業はITインフラ整備などのハード面を整備
生産性向上したと回答した企業、下がったと回答した企業で比較した結果、テレワークの方が生産性が高い企業はITインフラ整備などのハード面を整備していました。（PC・デジタルツール・共有フォルダ等）ITインフラなどの環境整備がテレワークで生産性向上を実現するポイントであることがわかりました。
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今回の調査により、テレワークは闇雲に導入するのではなく、「目的を生産性向上に置いた設計」と「テレワーク経験」が大事であることが明らかになりました。テレワークすることがゴールではなく、生産性を高めるためのツールがテレワークであることを認識するとともに、生産性向上のためにどういうテレワークが自社に最適かで設計し、経験を重ね、自社の最適解を探ることが大切です。
当社では、新型コロナウイルスが発生する以前の2019年より、派遣スタッフのテレワークを推進し、介護や育児、傷病などの制約を抱えていたり、副業と両立したい派遣スタッフが、派遣先での勤務と在宅ワークを組み合わせることで、活躍し始めているというトレンド「出勤オフ派遣」を発表しました。
今後もリクルートスタッフィングは、テレワークを活用し、多様な働き方の実現を目指します。
＊
＜株式会社リクルートスタッフィング概要＞
リクルートグループの国内人材派遣領域の中核会社として、人材派遣、紹介予定派遣、ビジネスプロセスアウトソーシング等のサービスを提供しています。
『「らしさ」の数だけ、働き方がある社会』というビジョンを掲げ、「Workstyle Maker」として、働き方の進化に挑戦し続け、働き方そのものを生み出せる企業を目指しています。
所在地：東京都中央区銀座8-4-17
代表者：代表取締役社長 山本 慎也
資本金：19億3,940万円
事業内容：人材派遣事業、人材紹介事業、アウトソーシング事業
コーポレートサイト：https://www.r-staffing.co.jp/corporate/
□上記概要含め詳細は下記URLよりダウンロードくださいませ。
https://prtimes.jp/a/?f=d31056-20200731-9199.pdf
□画像は下記URLより一括ダウンロードいただけます。
https://firestorage.jp/download/9926e4468b9d2e1d83f69a93bd5a1d91e2e7de5c
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クレジット： 株式会社リクルートスタッフィング調べ
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