「音」で心を鍛える法人向けオンライン音声研修サービス「Mental-Fit」がβ版の提供を開始

メンタルヘルスの健康維持を習慣化させることで、従業員のレジリエンスと組織の生産性を高める法人向けオンライン音声研修サービス「Mental-Fit(メンタルフィット)」のβ版をローンチ

株式会社SEN

株式会社SENは、コロナ禍のテレワーク生活で増加するうつ病や精神疾患を社会課題と捉え、早稲田大学との共同研究を通じて従業員がストレスに強いメンタルを築くための独自の音声ストリーミングプログラムを開発。また最先端のストレス計測器を用いて組織全体のストレス度を見える化し、改善に向けたネクストアクションを提案します。

 

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Mental-Fit 事業概要
「自分と向き合う時間と空間をつくる」ことを目指す株式会社SEN(本社:東京都中央区、代表取締役:各務太郎)は「音」で心を鍛える法人向けオンライン音声研修サービス「Mental-Fit(メンタルフィット)」のβ版の提供を開始しました。テレワーク時代に対応した時間や場所を選ばない音声ストリーミングプログラムは、「集中」「リラックス」「パフォーマンスアップ」の3つのカテゴリーに分類されており、1本あたり約12分の音声コンテンツで構成されています。PCのブラウザ、あるいはスマートフォンからの再生が可能で、通勤中、勤務時間中、また起床後や就寝前のおうち時間等、好きなタイミング、好きな場所でメンタルを鍛えることができ、無理なく習慣化できます。

また最先端のストレス計測器を参加企業へ無償貸出実施。従業員一人ひとり、そして組織全体のストレスレベルを定量的なデータとして可視化し、改善のためのネクストアクションのご提案もいたします。
※当社は精神病の治療をおこなう医療機関ではありません。

社会的背景
経済協力開発機構(OECD)のメンタルヘルス(心の健康)に関する国際調査(https://www.oecd.org/coronavirus/policy-responses/tackling-the-mental-health-impact-of-the-covid-19-crisis-an-integrated-whole-of-society-response-0ccafa0b/)によれば、新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、日本国内でうつ病・うつ状態の人の割合が2倍以上に増加したことがわかりました。調査によると、日本では、うつ病やうつ状態の人の割合は、新型コロナが流行する前は7.9%(2013年調査)でしたが、20年には17.3%と2.2倍になりました。一方で、令和2年9月の経済産業省ヘルスケア産業課による「健康経営の推進について」という調査によれば、77%の企業が従業員のメンタルヘルス対策について「実施できていない」という結果も出ています。

メンタルヘルスの不調は大きな企業コストに

メンタルヘルスと企業コストメンタルヘルスと企業コスト

内閣府の試算(出典:内閣府 男女共同参画会議・仕事と生活の調和(ワーク・ライフ・バランス)に関する専門調査会 平成20年4月とりまとめより)によると、年収600万円の従業員が6カ月休職した場合にかかるコストは422万円になると言われています。従業員の休職期間が長引くほど、会社にとっては大きな損失となります。退職した場合はさらに膨大なコスト(上記と同条件の従業員の場合、約900万円の損失)がかかります。日常的に組織のストレス度を把握し、従業員個人個人のレジリエンスを高めておくことで、こうした企業コストを未然に予防できる可能性が高くなります。

SDGsと健康経営
Mental-Fitは、持続可能な開発目標(Sustainable Development Goals: SDGs)において、
目標3.あらゆる年齢のすべての人々の健康的な生活を確保し、福祉を促進する
目標8.包摂的かつ持続可能な経済成長及びすべての人々の完全かつ生産的雇用と働きがいのある人間らしい雇用(ディーセント・ワーク)を促進する
という2つの項目に寄与し、SDGsに貢献します。

また近年、従業員を企業の資産のひとつとして捉え、従業員の健康管理を行う経営戦略として「健康経営」がひとつの大きなキーワードとなりました。とりわけメンタルヘルスは、従業員の離職率や組織の生産性に直結するという理由から、体の健康以上に重要視されてきています。日頃から組織全体のメンタルヘルスの健康状態を維持することで、従業員の士気も高まり、結果、組織としてのパフォーマンスを向上させることができます。

早稲田大学熊野宏昭研究室との共同研究
日本における認知行動療法やマインドフルネス訓練法の先駆的存在であり、早稲田大学人間科学学術院において、
医療(予防も含む)・教育・産業・福祉などの臨床現場での実践的な活⽤を⽬指す熊野宏昭教授が所長を務める早稲田大学総合研究機構応用脳科学研究所との共同研究を実施。

【研究課題】建築空間・香り・音楽及び音響がもたらすマインドフルネス瞑想への影響と効果について
【研究目的】スマートフォンの普及により、映像と簡単な瞑想ガイダンスのナレーションを伴ったアプリケーションは普及してきたが、視覚以外、すなわち聴覚、嗅覚、触覚を活用したマインドフルネス瞑想の効果は広くは知られていない。本研究では、瞑想被験者が瞑想を行うにあたって、音楽(聴覚)、香り(嗅覚)、触覚(空間)、そして体験全体の物語性が、如何にマインドフルネスの効果に影響を与えていくかの実証研究を行う。

当社と熊野研究室は共同研修を通じて、研修プログラムのアップデート・開発を行っていきます。

熊野宏昭研究室 公式サイト:
https://www.kumanolab.com/

自律神経に働きかける音響デザイン
プログラムの音源制作にあたり、ハダーズフィールド大学CeReNeM(先端音楽研究所)にて最先端の音響学・音楽分析を研究する作曲家の高橋渓太郎氏と、CM音楽や効果音制作を専門とする作曲家の片倉惇氏率いるサウンドデザイン集団 株式会社adNoteと共同開発を実施。バイノーラルビートを用いた独自の立体音響コンテンツで、自律神経に働きかける音声プログラムを提供します。

adNote社 公式サイト:
https://adnote.jp/ 

関連URL
Mental-Fit 公式サイト:
https://www.mental-fit.co.jp/
株式会社SEN公式サイト:
https://www.sen.inc/

株式会社SENについて
会社名:株式会社SEN
所在地:東京都中央区日本橋人形町1-5-8 5F
代表取締役:各務太郎
設立:2018年1月

株式会社SEN代表 各務太郎について
1987年 東京都生まれ。建築家。2011年 早稲田大学理工学部建築学科卒業後、株式会社電通に入社。コピーライターとして主にCM企画を担当。2014年 東京五輪開催決定を機に、建築家として都市の問題に向き合いたいという強い想いから同社を退社。2017年 ハーバード大学デザイン大学院(都市デザイン学修士過程)修了。2018年 株式会社SEN設立。2019年3月 日本橋人形町に「泊まれる茶室」をコンセプトにしたカプセルホテル「hotel zen tokyo」をオープン(コロナ禍で既に閉業)。2021年よりMental-Fit事業を開始。第30回読売広告大賞最優秀賞。

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会社概要

株式会社SEN

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URL
https://www.mental-fit.co.jp/
業種
情報通信
本社所在地
東京都港区南青山1-20-2 乃木坂ビジネスコート
電話番号
03-4400-0520
代表者名
各務太郎
上場
未上場
資本金
-
設立
2018年01月