コロナ禍における生活習慣および健康状態の変化について

株式会社ＮＳＤ

2021年9月15日 12時43分

　株式会社ＮＳＤ本社：東京都千代田区、代表取締役社長今城義和、東証1部 9759）は、当社が提供する遠隔健康支援サービス「ＣＡＲｅＮＡ（カレナ）」（※）に登録されている当社従業員のデータ等を分析し、新型コロナウイルスの感染拡大に伴うワークスタイルの変化が与える生活習慣や健康への影響に関する結果をまとめましたので、下記のとおり、お知らせいたします。

当社はコロナ禍初期の昨年5月に、「新型コロナウイルスによる生活習慣の変化」を公表いたしました。
今般、コロナ禍以前より蓄積した「ＣＡＲｅＮＡ」で収集した健康データやアンケート回答等をもとに分析した結果、その後長引くコロナ禍で、運動量の低下や座位時間の増加に伴い、健康被害が顕在化していることがわかりました（詳細は別紙１をご参照下さい）。
多くの企業における従業員の健康リスクをとらえていただく機会と考え、今回の調査結果を公表することとしました。

◆調査結果（概要）
①テレワークの頻度が多い社員ほど、運動量の減少や座位時間の増加を実感。体重も増加傾向。
②座位時間数が長いほど体重増加者の割合が大きいが、運動量確保により抑制できる。
③座位時間数が長いほど健康被害を生じる割合が大きいが、運動量確保により抑制できる。
④コロナ禍での健康診断結果は、肝機能および脂質の数値が大きく悪化。

これまでの研究では、運動量の確保、総座位時間数の減少、連続する座位時間の中断が重要であるといわれています。今回の調査は、その内容の一部を裏付ける結果となりました。

コロナ禍前においては通勤やオフィス内でのちょっとした移動など、意識をせずとも頻繁に動く機会がありましたが、在宅勤務が増加した現在においては、動くことを心掛けて実践することが極めて重要になっていると考えます。

※「ＣＡＲｅＮＡ（カレナ）」とは、健康経営施策推進のためのプラットフォームです。
　サービスの概要や活用例等につきましては、別紙をご参照下さい。

「コロナ禍における生活習慣および健康状態の変化」調査について

◆調査方法
・当社従業員の「ＣＡＲｅＮＡ（カレナ）」に登録されたデータを分析
・当社従業員の過去3か年分の健康診断データを分析（2018年、2019年、2020年）
・当社従業員に対して「ＣＡＲｅＮＡ（カレナ）」を通じたアンケートを配信して結果を分析
　※アンケート実施日：2021年06月01日～03日　有効回答数：551件

◆調査結果
①テレワークの増加がもたらす生活習慣の変化
テレワークの頻度が多い社員ほど、運動量の減少や座位時間の増加を実感。体重も増加傾向

✓ テレワークの頻度、運動量の減少、座位時間の増加に相関がある（図1）
✓ テレワーク週2日以上の層で、平均歩数が大きく減少。8割が運動量の減少を実感（図1）
✓ テレワーク実施層は、していない層と比較して体重の増加者の割合が大きい（図2）
✓ 回答者の約4分の1が座位時間12時間以上、全体の4割が10時間以上となった（図3）

②座位時間数と体重の変化
座位時間数が長いほど、体重増加者の割合が大きいが、運動量確保により抑制できる

✓ 座位時間10時間以上の層では、体重が3kg以上増加する者の割合が約3割を占める（図4）
✓ 運動量を維持または増加した層は、テレワークの頻度によらず存在しており、体重が増加する者の割合は
　大きく抑制されている（図5）

③座位時間数と健康被害
座位時間数が長いほど、健康被害が生じる割合が大きいが、運動量確保により抑制できる

✓ 座位時間10時間以上の層では、脚のむくみやストレスを感じる者の割合が大きい（図6）
✓ 座位時間10時間以上の層では、何かしらの疾患で通院を開始した者の割合が大きい（図6）
✓ 運動量を維持または増加した層では、通院を除いて健康被害が抑制されている（図7）