イーオン、現役小学校教員を対象とした「小学校の英語教育に関する教員意識調査2021」を実施
コロナ禍でスタートした新学習指導要領下での英語教育の実態を調査
英会話教室を運営する株式会社イーオン（本社：東京都新宿区、代表取締役：三宅義和、以下「イーオン」）は、現役小学校教員を対象とした「小学校の英語教育に関する教員意識調査2021」を実施しました。
本アンケートは、イーオンが2021年3月6日に開催した「小学校教員向け指導力・英語力向上オンラインセミナー」（後援：文部科学省）に申し込みいただいた教員134名の方々を対象に、コロナ禍でのスタートとなった新学習指導要領下における小学校英語の教科化・早期化の状況や考えについて調査したものです。主な調査結果は以下の通りです。
本アンケートは、イーオンが2021年3月6日に開催した「小学校教員向け指導力・英語力向上オンラインセミナー」（後援：文部科学省）に申し込みいただいた教員134名の方々を対象に、コロナ禍でのスタートとなった新学習指導要領下における小学校英語の教科化・早期化の状況や考えについて調査したものです。主な調査結果は以下の通りです。
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＝調査結果トピックス＝
■教科化された5-6年生担当の先生、授業運営が「うまくいっている」との回答が35%。
一方、早期化を受けて英語活動を行う3-4年生担当の先生では、28%にとどまる結果に。
新学習指導要領となった2020年度、小学校5-6年生の英語を「教科」として教えた先生（57名）に、授業運営がうまくいっているかを尋ねたところ「うまくいっている」「おおむねうまくいっている」あわせ35％（20名）という結果に。「うまくいっていない」「あまりうまくいっていない」の合計42％（24名）をやや下回る結果となりました。
一方で、早期化により「英語活動」を行うこととなった小学校3-4年生を担当した先生（50名）では、「うまくいっている／おおむねうまくいっている」28％（14名）で、「うまくいっていない／あまりうまくいっていない」48％（24名）を大きく下回る結果となりました。
■5-6年生担当の先生が、小学校英語で特に教えるのが難しいと感じているのは「スピーキング」。
英語の専科教員の増員には、8割が好意的。
小学校5-6年生の英語を「教科」として教えた先生（57名）のうち授業運営が「うまくいっていない」「あまりうまくいっていない」と回答した24名に、教えるのが難しいと感じている項目について尋ねると、「スピーキング（やりとり）」が20名でトップとなりました。「スピーキング（発表）」が13名で続くなど、4技能のなかで特に「スピーキング」を教えるのが難しいと感じていることがわかりました。
またすべての先生を対象に、学級担任を持たず英語のみを教える「専科教員」増員の方向性についての意見を尋ねると、「とてもよいと思う」が48%で約半数に上り、「どちらかといえばいいと思う」と合わせ80%の先生が好意的な意見でした。
■コロナ禍でのスタートとなった新学習指導要領下の英語、
予定通り進めることが難しい・課題と感じた点のトップは「児童の評価の仕方」。
2020年4月から実施された新学習指導要領による小学校英語の教科化・早期化は、新型コロナウイルスの影響を受け波乱のスタートとなりました。そんな中、予定通り進めることが難しかった点・課題と感じた点を尋ねたところ「児童の評価の仕方」が61名でトップに。以下、「自身の英語指導力」（46名）、「自身の英語力」（43名）など自身のスキルに関する項目が上位に挙がる結果となりました。
■自身の英語スキルアップに費やせる時間、1日1時間に満たない先生が9割。
ご自身の英語力アップのための取り組みについて、どの程度日常的に時間をさけているのか尋ねたところ、実に9割の方が「1日1時間未満（全く取れないも含む）」と回答。2019年の調査でも同様に9割に上ったことから、引き続き自身の学習時間確保に苦労している様子が見て取れました。
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■調査の概要
調査対象：現役小学校教員134名
調査方法：イーオンが2021年3月6日に開催した「小学校教員向け指導力・英語力向上オンラインセミナー」（後援：文部科学省）の参加希望者の応募条件として調査。
■調査結果サマリー
1．小学校5-6年生に英語を「教科」として教える先生の授業運営の状況
新学習指導要領において、実際に小学校5-6年生の英語を「教科」として教えた先生（57名）に、授業運営がうまくいっているかを尋ねたところ、「うまくいっている」「おおむねうまくいっている」あわせ35％（20名）という結果に。「うまくいっていない」「あまりうまくいっていない」の合計42％（24名）をやや下回る結果となりました。
・教科になり評価することが具体的になることで、目指す児童の姿に向けた指導ができるようになった
・積み重ねにより、子供たちがどんどん英語に興味をもって聞いたり話せたり出来るようになった気がするから
・話す聞くに関して、子どもたちができるようになったことが多くあるから
などの声が寄せられました。
2．小学校3-4年生に「英語活動」を行う先生の授業運営の状況
新学習指導要領において、実際に「英語活動」を3-4年生に行うこととなった担当の先生（50名）に、授業運営がうまくいっているかを尋ねたところ、「うまくいっている／おおむねうまくいっている」が28％（14名）にとどまり、「うまくいっていない／あまりうまくいっていない」48％（24名）を大きく下回る結果となりました。
小学校の英語教育改革に伴い、文部科学省が今後学級担任を持たず英語のみを教える「専科教員」の増員を進めていく考えを示していることについて意見を伺ったところ、48%（64名）の先生が「とてもよいと思う」と回答。「どちらかといえばいいと思う」と合わせると8割の先生が概ね方針に対し好意的な意見を持っていることが明らかとなりました。
2020年4月から実施された新学習指導要領による小学校英語の教科化・早期化について、新型コロナウイルスの影響を受け、予定通り進めることが難しかった点・課題と感じた点を尋ねたところ、「児童の評価の仕方」が61名でトップとなりました。以下、「自身の英語指導力」（46名）、「自身の英語力」（43名）など自身のスキルに関する項目が上位に挙がる結果となりました。また、「検定教科書に対する自身の理解・研究」も32名に上りました。
ご自身の英語力アップのための取り組みについて、どの程度日常的に時間をさけているのか尋ねたところ、「全く取れない」と回答した先生が18%（25名）に上り、「1日1時間未満」とあわせると9割近くの先生が1時間に満たないと回答する結果となりました。2019年の調査でも同様に9割に上ったことから、引き続き自身の学習時間確保に苦労している先生方の様子が見て取れる結果となりました。
週あたりでは「週1-3時間」が43％（62名）と最も多く、「週4時間以上」という回答も14％（21名）となりました。
HP：http://www.aeonet.co.jp/
＝調査結果トピックス＝
■教科化された5-6年生担当の先生、授業運営が「うまくいっている」との回答が35%。
一方、早期化を受けて英語活動を行う3-4年生担当の先生では、28%にとどまる結果に。
新学習指導要領となった2020年度、小学校5-6年生の英語を「教科」として教えた先生（57名）に、授業運営がうまくいっているかを尋ねたところ「うまくいっている」「おおむねうまくいっている」あわせ35％（20名）という結果に。「うまくいっていない」「あまりうまくいっていない」の合計42％（24名）をやや下回る結果となりました。
一方で、早期化により「英語活動」を行うこととなった小学校3-4年生を担当した先生（50名）では、「うまくいっている／おおむねうまくいっている」28％（14名）で、「うまくいっていない／あまりうまくいっていない」48％（24名）を大きく下回る結果となりました。
■5-6年生担当の先生が、小学校英語で特に教えるのが難しいと感じているのは「スピーキング」。
英語の専科教員の増員には、8割が好意的。
小学校5-6年生の英語を「教科」として教えた先生（57名）のうち授業運営が「うまくいっていない」「あまりうまくいっていない」と回答した24名に、教えるのが難しいと感じている項目について尋ねると、「スピーキング（やりとり）」が20名でトップとなりました。「スピーキング（発表）」が13名で続くなど、4技能のなかで特に「スピーキング」を教えるのが難しいと感じていることがわかりました。
またすべての先生を対象に、学級担任を持たず英語のみを教える「専科教員」増員の方向性についての意見を尋ねると、「とてもよいと思う」が48%で約半数に上り、「どちらかといえばいいと思う」と合わせ80%の先生が好意的な意見でした。
■コロナ禍でのスタートとなった新学習指導要領下の英語、
予定通り進めることが難しい・課題と感じた点のトップは「児童の評価の仕方」。
2020年4月から実施された新学習指導要領による小学校英語の教科化・早期化は、新型コロナウイルスの影響を受け波乱のスタートとなりました。そんな中、予定通り進めることが難しかった点・課題と感じた点を尋ねたところ「児童の評価の仕方」が61名でトップに。以下、「自身の英語指導力」（46名）、「自身の英語力」（43名）など自身のスキルに関する項目が上位に挙がる結果となりました。
■自身の英語スキルアップに費やせる時間、1日1時間に満たない先生が9割。
ご自身の英語力アップのための取り組みについて、どの程度日常的に時間をさけているのか尋ねたところ、実に9割の方が「1日1時間未満（全く取れないも含む）」と回答。2019年の調査でも同様に9割に上ったことから、引き続き自身の学習時間確保に苦労している様子が見て取れました。
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■調査の概要
調査対象：現役小学校教員134名
調査方法：イーオンが2021年3月6日に開催した「小学校教員向け指導力・英語力向上オンラインセミナー」（後援：文部科学省）の参加希望者の応募条件として調査。
■調査結果サマリー
1．小学校5-6年生に英語を「教科」として教える先生の授業運営の状況
新学習指導要領において、実際に小学校5-6年生の英語を「教科」として教えた先生（57名）に、授業運営がうまくいっているかを尋ねたところ、「うまくいっている」「おおむねうまくいっている」あわせ35％（20名）という結果に。「うまくいっていない」「あまりうまくいっていない」の合計42％（24名）をやや下回る結果となりました。
（N＝57）
（N＝24、複数回答）
・教科になり評価することが具体的になることで、目指す児童の姿に向けた指導ができるようになった
・積み重ねにより、子供たちがどんどん英語に興味をもって聞いたり話せたり出来るようになった気がするから
・話す聞くに関して、子どもたちができるようになったことが多くあるから
などの声が寄せられました。
2．小学校3-4年生に「英語活動」を行う先生の授業運営の状況
新学習指導要領において、実際に「英語活動」を3-4年生に行うこととなった担当の先生（50名）に、授業運営がうまくいっているかを尋ねたところ、「うまくいっている／おおむねうまくいっている」が28％（14名）にとどまり、「うまくいっていない／あまりうまくいっていない」48％（24名）を大きく下回る結果となりました。
（N＝50）
小学校の英語教育改革に伴い、文部科学省が今後学級担任を持たず英語のみを教える「専科教員」の増員を進めていく考えを示していることについて意見を伺ったところ、48%（64名）の先生が「とてもよいと思う」と回答。「どちらかといえばいいと思う」と合わせると8割の先生が概ね方針に対し好意的な意見を持っていることが明らかとなりました。
（N＝134）
2020年4月から実施された新学習指導要領による小学校英語の教科化・早期化について、新型コロナウイルスの影響を受け、予定通り進めることが難しかった点・課題と感じた点を尋ねたところ、「児童の評価の仕方」が61名でトップとなりました。以下、「自身の英語指導力」（46名）、「自身の英語力」（43名）など自身のスキルに関する項目が上位に挙がる結果となりました。また、「検定教科書に対する自身の理解・研究」も32名に上りました。
（N＝134、複数回答）
ご自身の英語力アップのための取り組みについて、どの程度日常的に時間をさけているのか尋ねたところ、「全く取れない」と回答した先生が18%（25名）に上り、「1日1時間未満」とあわせると9割近くの先生が1時間に満たないと回答する結果となりました。2019年の調査でも同様に9割に上ったことから、引き続き自身の学習時間確保に苦労している先生方の様子が見て取れる結果となりました。
週あたりでは「週1-3時間」が43％（62名）と最も多く、「週4時間以上」という回答も14％（21名）となりました。
（N＝134）
HP：http://www.aeonet.co.jp/
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