南海トラフ・首都直下地震から身を守るために！地震解析ラボは事前の備えに向けた第一弾としてYouTubeとnoteを開始しました！地震予測はゴールではありません。予測後の行動が最も大切！

南海トラフ・首都直下地震から身を守るために！世界で最初の「実用短期地震予測情報」を配信している地震解析ラボが「寄りそう防災」を掲げ、防災・減災に役立つ情報のYouYube配信を開始しました！

「地震解析ラボ」を運用するインフォメーションシステムズ株式会社（東京都港区、代表取締役：平井道夫）は、2011年より、世界で最初の「実用短期地震予測情報」を１０年を超えて配信し続けています。いつ、どこで、どのくらいの規模で地震が起こるかを予測し、数日から十日以内に地震が起こる可能性を提示しています。

この度、地震の予測情報を天気予報のように日常的な情報として活用し、防災・減災に役立てていただくため、YouTubeでの情報配信を開始しました。地震の発生が予測される場合にどのように行動したらよいのかを親しみやすくお伝えすることで、一人でも多くの人が実践できるようにと願っています。

また「全国ハザードマップ広域版」をバージョンアップしました。GPS機能により利用者の現在地マップ上に周辺の自治体がピンで表示され、ハザードマップをボーダレスに検索することができます。防災・減災にぜひお役立てください。

併せて、次の成長に向けた防災戦略システム構築に着手いたしました。

地震解析ラボ」では、絶え間なく、地震予測の精度向上に努めています。しかし、その地震予測情報が有効活用されなければ、防災・減災に繋がりません。
地震解析ラボでは「寄りそう防災」を掲げ、予測から避難と復旧、そして次の成長に向けたロードマップと展開をシステム化してまいります。また様々な参加型ツールを開発し、コミュニケーションの輪を拡げ、より効果的なものにしてまいります。
その新たな展開の第一歩として、YouTubeでの情報配信を開始しました。
また「全国ハザードマップ広域版」をバージョンアップ。GPS機能により利用者の現在地マップ上に周辺の自治体がピンで表示され、ハザードマップをボーダレスに検索することができます。

YouTubeチャンネル「地震解析ラボNEXT」を開設しました！
https://www.youtube.com/channel/UC1qjMOJfQNndxYlYB7BDBgQ

「地震予測情報_2021年8月16日付」
https://www.youtube.com/watch?v=irb0XrEeeNU

地震解析ラボNEXT

地震予測図

「地震解析ラボ　地震予測のしくみ」
https://www.youtube.com/watch?v=goW3F2Y0aJw

「地震の防災対策～地震の予測情報が出たら実践したい7つの備え～」
https://www.youtube.com/watch?v=SgXTRNGN6w8&t=5s

地震の防災対策

地震の防災対策避難経路検分

最新の予測情報動画はnoteから有料で閲覧できます！
https://note.com/jishinkaiseki/

note地震解析ラボ

全国ハザードマップ広域版Ver.3.0
https://bosailab.com/

全国ハザードマップ広域版

全国ハザードマップ広域版GPS周辺マップ

地震解析ラボHPをリニューアルしました！
https://bosailab.jp/lab/

■「寄りそう防災」とは
「地震解析ラボ」のゴールは、地震を予測すること、ではありません。生命を守り、迅速な復旧と経済の成長・発展に寄与することです。
そのために何より重要なこと。それは発災前の備えです。地震の発生が予測される場合に、何をしたら良いのか、どう行動したら良いのか。
地震解析ラボでは、一人ひとりが考え、行動するきっかけを提示し、一人でも多くの人が、それぞれの状況に応じて実践できるようにしていくことを目標にしています。
日頃から住まい、学校、勤務先、出張先、観光先の災害に関する情報と行動を、できれば楽しく、でも最悪の状況を想定してトレーニングすることが大切です。
そのためこれから様々な参加型ツールを開発し、コミュニケーションの輪を拡げ、より効果的なものにして行くことも始めています。
地震解析ラボの目指す防災・減災は「寄りそう防災」です。
災害時は、自治体の皆さんも、救助に当たる皆さんも、同じ「被災者」です。
日頃から、一人ひとりが、思いやりをもって自助・共助に取り組むことで、災害時にぬくもりを感じられる社会を実現したいと考えます。

■地震予測のもう一つの活用法。地震予測はいつ、どこで、どの位の地震が「起きるか」だけを注視するのではなく、地震解析ラボの短期地震予測で1週間前後以内に予測が出ていない地域では、「大きな地震が起きない」ということを活用することです。
経済においては、事前準備の備えによる事業継続システム温存とともに次の成長戦略をたてることで直接被害の削減をし、その後の経済活動により中・長期の成長性分析においてはるかに大きい伸びを実現する可能性が高いと考えています。