「通勤が当たり前ではないと思うようになった」と感じる人は8割!テレワーク時代のパソコンには“モバイル性”と“作業の快適性”の両方が求められる。

レノボ・ジャパン、緊急事態宣言発令から半年が経った現在のテレワークの実態を調査

 レノボ・ジャパン合同会社(本社・東京都千代田区、代表取締役社長 デビット・ベネット、以下 レノボ)は、全国の20~60代の会社員13,158名を対象に、現在のテレワーカーの働き方とPCの使用環境に関する変化について調査(以下 本調査)を行いました。
 2020年4月の緊急事態宣言発令によってこれまでの生活に変化が出始めてから半年が経ちました。働き方についても『ニューノーマル』な変革が求められた中で、各社がテレワークを中心に様々な対応を進めてきました。そこで本調査では、新型コロナ流行前(2020年2月以前)と、緊急事態宣言発令から約半年が経った10月現在を比較し、勤務環境の変化、ならびにテレワーク環境下で求められるノートパソコンの機能などについて調査しました。
1.緊急事態宣言発令から半年、テレワークなどの『ニューノーマル』な働き方は普遍的なものに!
 新型コロナ流行後のテレワーク実施者数は2.6倍、オンライン会議の実施者数は2.4倍。

 普段、業務でパソコン(ノートパソコン、デスクトップパソコン、タブレットなどを含む)を使用している全国の会社員13,158名に1か月あたりのテレワーク実施状況を聴取したところ、新型コロナ流行前のテレワーク実施率(月1回以上)は16%であったのに対して、新型コロナ感染拡大がはじまった3月~10月のテレワーク実施率は42%と、大きく26pt.上昇しました。テレワークをしている人数で換算すると、その差は2.6倍です。

 

 内訳をみると、”週1回程度(7%)”、”週2~3回程度(14%)”、”週4~5回以上(13%)”で、3割以上の方がテレワークを週1回以上実施しているという結果になりました。
 また、新型コロナ収束後も35%がテレワークを実施するであろう(月1回以上)と回答しており、テレワークが定着している様子が伺えます。【グラフ1】

グラフ1:1か月あたりのテレワーク実施状況グラフ1:1か月あたりのテレワーク実施状況


 新型コロナ禍では、オンライン飲み会やオンライン帰省など、人と会う場がオンラインにも広がりましたが、会社での「オンライン会議」も同様に拡大しました。新型コロナ流行前は17%がオンライン会議を実施していたのに対して、新型コロナ禍では41%と24pt.上昇しています。オンライン会議をしている人数で換算すると、その差は2.4倍となります。【グラフ2】

グラフ2:オンライン会議の実施状況グラフ2:オンライン会議の実施状況


 また、新型コロナ禍でテレワークを実施した人に意識の変化について聴取したところ、8割以上が”実際に会わなくてもオンライン会議で問題ないと思うようになった(81%)”、”通勤が当たり前ではないと思うようになった(83%)”と回答しています。これらの結果から、当初は『ニューノーマル』と呼ばれたテレワークやオンライン会議などの働き方に対する意識に変化があり、定着してきていることがわかります。【グラフ3】

グラフ3:テレワークを実施した人の意識の変化グラフ3:テレワークを実施した人の意識の変化



2.企業規模別にみると、テレワークやオンライン会議の環境設備投資に関して差があることが明らかに。

 次に、会社の経営者・役員に対し、新型コロナ流行を踏まえた今後の会社の在り方として「テレワーク環境への設備投資」について聴取したところ、従業員が300名以上の会社では”重要になる”という回答が49%であった一方で、従業員が300名未満の会社では25pt.低い24%という結果になりました。「オンライン会議環境への投資」ではさらに差がみられ、従業員が300名以上の会社では”重要になる”が54%であった一方で、従業員が300名未満の会社では32pt.低い22%という結果となりました。【グラフ4】 

グラフ4:新型コロナ収束後の設備投資について(企業規模別)グラフ4:新型コロナ収束後の設備投資について(企業規模別)


 テレワークやオンライン会議といった新しい働き方が増え、従業員の意識も変わっている一方で、企業規模によってテレワークやオンライン会議への設備投資に対する重要性の感じ方に差があることが明らかになりました。


3.在宅勤務の作業環境は「書斎などの執務室」がトップ!
 テレワーク時代のノートパソコンにはモバイル性とデスク作業時の快適性が求められている

 本調査では、在宅勤務時の作業環境や、テレワークにおいて求められるノートパソコンの機能等についても調査しました。
 テレワーク実施者に在宅勤務時の作業環境について調査をしたところ、”書斎などの執務室(44%)”が最も高く、”ダイニングテーブル(33%)”、”リビングの椅子やソファ(29%)”が次いで高い結果になりました。仕事をする場所は年代によって違いがあり、年代が高いほど”書斎などの執務室”など比較的作業環境が整った場所での勤務の割合が高くなる一方で、20~30代は”ダイニングテーブル”が高い傾向がみられる結果となりました。【グラフ5】

グラフ5:自宅でのテレワーク実施場所(年代別)グラフ5:自宅でのテレワーク実施場所(年代別)


 続いて、テレワークにおいて業務で利用するノートパソコンの「重視する条件」を聴取したところ、具体的な仕様では、“処理速度”、”必要なポートがあること”、”バッテリー駆動時間”、”堅牢性(丈夫さ)”、”画面の大きさ”、”パソコンの軽さ”などが上位の結果になりました。テレワークをしていない人と比べると、”パソコンの軽さ”の重要性はテレワーク実施者の方が26pt.高くなっています。【グラフ6】

グラフ6:ノートパソコンで重視する条件グラフ6:ノートパソコンで重視する条件



 新型コロナ流行後にテレワークやオンライン会議が増加している状況で、テレワーカーはオンライン会議ツールなどのタスクをおこなうための高い処理速度、外出先での作業のためにバッテリー駆動時間・堅牢性(丈夫さ)・パソコンの軽さ・薄さといった“モバイル性”を重視する一方で必要なポートがあること・画面の大きさといった “自宅での快適なデスク作業”という相反するポイントを重視しています。新型コロナの影響により多様化する働き方に対し、1種類の業務用パソコンで異なるニーズに対応することの難しさが浮き彫りになりました。

 予期せぬパンデミックにより急速に拡大した『ニューノーマル』な働き方が、普遍的なものとして定着してきています。テレワーク環境下でオンライン会議が広まったことなどから、テレワーカーが使用するパソコンのニーズも多様化しています。
 イギリスのウォーリック大学が2014年に公開した論文では、従業員の満足度が会社の生産性に相関性があるという結果もあり、社員に貸与する業務パソコンが社員の満足度、ひいては会社の生産性の鍵となると考えられます。
https://warwick.ac.uk/newsandevents/pressreleases/new_study_shows

<調査概要>
・調査地域             :全国
・調査対象             :20~60代の会社員(団体含む)男女13,158名
(スクリーニングによって導き出した経営者・役員 500名含む)
・調査時期             :2020年10月3日(土)~10月5日(月)
・調査方法             :インターネット調査
・調査機関             :株式会社クロス・マーケティング
・調査企画             :レノボ・ジャパン合同会社


【テレワーク推進へのレノボの取組み】
レノボでは、「Smarter Technology for all」というスローガンを掲げ、企業規模に関わらずすべての企業がテレワークを導入しやすい環境を整備し、「働き方改革」の促進をさらに進めることを目指しています。オンライン会議へのニーズが高まり普遍的になる中で、テレワーカーは各自の仕事内容に合わせた「自分仕様」のノートパソコンを重視しています。ThinkPad X1 Nanoは、ThinkPad史上最軽量でありながら、上向きについた4つのマイクと、キーボード面に配置された4つのスピーカーにより、オンライン会議への快適な参加を実現します。新しくなったモバイルディスプレイThinkVision M14tなど、テレワークを快適にする様々な周辺機器の提供によって、テレワーカーの皆様に高いパフォーマンスを発揮するための快適な作業環境の実現をサポートします。

ThinkPad X1 Nano プレスリリース
URL:https://www.lenovo.com/jp/ja/news/article/2020-12-8

ThinkPad X1 Nano 製品ページ
URL:https://www.lenovo.com/jp/ja/notebooks/thinkpad/thinkpad-x1/ThinkPad-X1-Nano/p/22TP2X1X1N1

ThinkPad X1 NanoThinkPad X1 Nano



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