新製品の電動バイク「Fiido」をアソモビ2022で正式発表!ご来場者だけの特別割引もご用意!
Fiido(フィード)は今後の道路交通法改正を視野に入れた、折りたたみ可能なミニ電動バイクです。電動キックボードよりも乗りやすく、より日常で活躍する電動モビリティーとなっています。
Fiido製品ページ: https://swallow-scooter.com/products/fiido
アソモビ2022: https://asomobi.com/
見えてきた電動キックボードの課題
SWALLOWは設立当初から電動キックボードの試乗会を継続して行ってきました。その活動の中で感じたことは、電動キックボードは誰でも気軽に乗れる乗り物ではないということです。
見かけで敬遠される方や、乗りたい意欲があっても乗りこなせない方と沢山お話をしてきました。また、バランスが大事な乗り物のためちょっとした荷物を運ぶのも難しいなどの課題もあります。
道交法改正でさらに普及する電動モビリティー
今年4月に道路交通法案が改正され電動キックボードをはじめとする電動モビリティーが今後大きく増加することが予想されます。その代表となるのは電動キックボードですが、先に述べたように電動キックボードは万人向けの移動手段ではありません。
電動キックボードが乗れないだけで、電動モビリティーが持つ便利さや楽しさを諦めてしまうのはもったいない。もっと簡単に誰でも乗ることができる電動モビリティーが今後は必要になってくるはずです。
Fiidoについて
Fiidoはそんな問題を解決する1台です。シートが低く足つきが良いため、女性やお年寄りなど誰でも安心して乗ることができます。とてもコンパクトなので折りたたんでお部屋で充電したり、車に乗せて旅先などでの二次的な交通手段として活躍します。
Fiidoには標準装備のセンターバッグとオプションで前カゴを取り付けることができます。これにより電動キックボードでは難しかった買い物や通勤・通学時の荷物を運ぶことができます。
シンプルなフレーム構造によるカスタマイズ性もFiidoの大きな魅力の一つです。バイクや自転車のパーツを流用したり、塗装をしたりなど、可能性は無限大!当日はアソモビでしかみれない特別なSWALLOWカスタム車体を展示予定です。
道交法改正との関係
今年4月に免許不要・ヘルメットの着用義務がない特定小型原付という新区分ができました。施行はまだされていませんが、メディアでも電動キックボードのルールが緩和されると大きく報道されています。
しかし、今回の法改正は電動キックボード以外の多様な電動モビリティーも含むことはほとんど報道されていません。法改正後は一定の基準を満たせばFiidoのような電動バイクでも特定小型原付の区分に入ります。
Fiidoは現状では原付1種として扱われますが、法改正後は特定小型原付の区分として展開していく予定です。
Fiidoの活用事例
Fiidoはすでに沢山のお客様にご利用頂いています。その中から静岡県伊豆市の観光施設「修善寺虹の郷」でFiidoが園内の移動手段として活用されている事例をご紹介します。
虹の郷は花と緑あふれる広大な公園です。園内には日本庭園やイギリス村、その他様々な見所が点在していますが、広大な敷地のため徒歩で散策するのが難しいという課題がありました。
そこでFiidoを園内の移動手段として導入していただきました。坂があっても楽に移動できるなど、連日フル稼働でお客様から好評を得ています。
また、7月からはオプションのリアカーも導入していただき、お子様の水遊び用具をのせて移動するなど、さらに便利になって大活躍しています。
アソモビ2022にお越し頂いた方だけの特別割引もご用意!
Fiidoの正式発表を記念して、アソモビ2022 SWALLOWブースでFiidoをご購入のお客様に限り、販売価格から1万円の割引をさせていただきます。ぜひこの機会をお見逃しなく!
SWALLOWについて
SWALLOWは公道走行可能な電動キックボード専門店としてスタートしましたが、今後はFiidoのような電動バイクも扱って参ります。道路通法改正の施行に向けてこれから多様な電動モビリティーがますます普及していく中で、事業者は健全なマーケットを作りお客様に安心して電動モビリティーをご利用していただける体制を整えるべきだと考えます。SWALLOWはその活動のリーダーとなれるよう邁進して参ります。
【SWALLOW概要】
2018年4月創業
当初は電動キックボードを活用した観光ツーリズムを行っていたが、2019年11月渋谷パルコリニューアルオープン時にフラグシップモデルZERO9を先行予約販売。その後、原付2種仕様のZERO10Xの販売を開始した。
2020年7月からは福島県南相馬市において電動キックボードを利用した経済産業省新規事業特例制度に基づく実証実験を開始。
都心部のみならず、日本全国において電動モビリティを楽しく乗っていただくための安全走行のための啓もう活動も行いながら販売しています。
一般社団法人日本電動モビリティ推進協議会(JEMPA)発起メンバー、現在は理事。
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