GitLabが年次のリモートワークレポートを発表
3人に1人は、リモートワークが認められなければ退職
DevOpsライフサイクルに対応するシングルアプリケーションを提供するGitLab（本社：米サンフランシスコ、読み方：ギットラボ、https://about.gitlab.com/ja-jp/）は、Dropbox（https://www.dropbox.com/?_hp=b&landing=dbv2）、Qatalog（https://qatalog.com/）、SafetyWing（https://safetywing.com/）の後援の下で実施した年次リモートワークレポート「The Remote Work Report 2021（https://about.gitlab.com/remote-work-report/）」（英語）を発表しました。昨年のコロナ禍前に初めて実施したレポート「The Remote Work Report: The Future of Work is Remote（https://about.gitlab.com/remote-work-report/）」（英語）を踏まえて、今年のレポートは世界6大陸3,900人以上を対象にリモートワークを総合的な視点で捉えています。
コロナ禍の混乱を経て、多くの企業がオフィス以外の場所でも仕事を継続できることを学びました。「うまくいくのかどうか?」という議論の段階はすでに終わり、今や企業は職場の柔軟性に対する期待の高まりに応えるために、ワークフローや文化の見直しに取り組んでいます。The Remote Work Report 2021は、こうした所見を裏付けており、リモートワークをさらに推進するための方法とそれに伴う課題や今後の動向を扱っています。
GitLabのCEO兼共同創業者であるシド・シブランディ(Sid Sijbrandij)は、次のように述べています。「完全リモートワークは、企業にとってもチームメンバーにとっても数え切れないほどのメリットがあり、新しい常識となりました。GitLabでは文書化と透明性を通じて、多様性と包括性を向上させ、よりオープンなコミュニティを育み、チームメンバーに柔軟性を与えるための実証済みのベストプラクティスを共有しています。」
GitLabでリモート統括責任者を務めるダレン・マーフ(Darren Murph)は、次のように述べています。「当社は、コロナ発生以前からリモート優先の世界の実現に向けて邁進してきました。今回のレポートはそうした動きに変わりはなく、加速していることを示しています。人々はリモートがもたらす柔軟性と自主性を求めており、進歩的な企業はコロナ禍以前の体制に戻れないこと、そして戻るべきではないことに気付いています。リモートワークの成功につながることが実証された基礎的諸条件は、この1年で変化していません。むしろ、現代の基準に合わせてワークフローや文化を進化させることにより、多様性、包括性、効率性、および透明性を向上させる大きな機会が浮き彫りになっています。」
リモートが主流に
昨年、企業はコロナ禍に伴う在宅勤務体制で課題に直面する一方で、生産性の向上(42%)、効率性の向上(38%)、煩雑な手続きや社内政治の減少(24%)といったリモートワークのメリットを経験しました。68%の回答者がコロナ禍の終息後もリモートワークを続けるつもりと答えていますが、多くの企業はハイブリッドモデルの導入を目指しています。しかし、ハイブリッドワークの場合、リーダーはオンサイト勤務主体とオフサイト勤務主体という、根本的に異なる2つの働き方のバランスを取ることを余儀なくされ、管理上の負担が増えます。
認識と現実のギャップ
リモートワークに対する表面上の高い満足度と人々が日々感じている実際の苦悩の間には、ずれがあります。回答者の5人に4人がリモートワークを友人に勧めたいとし、81%が生産性のレベルに満足している一方で、組織を超えたチームワークには悪戦苦闘しています。自社ではプロジェクト間の仕事の調整がうまくいっていると答えた人は、全体の3分の1強(37%)にすぎません。
多様性、包括性、帰属意識に注目が集まる
34%の回答者は、リーダーシップの透明性向上が仕事上の連帯感向上につながると指摘しています。その一方で、社内の仕事に対する可視性向上が連帯感向上につながると指摘する回答者も38%に上っています。透明性は貢献に対する敷居を下げ、コラボレーションを容易にします。全体的な包括性の尊重は、帰属意識の向上につながります。また、透明性の高い組織運営はチームメンバーの積極的な関与につながることがわかっています。
その他のコメント
オンラインストレージサービスを提供するDropboxで設計担当バイスプレジデントを務めるアラスター・シンプソン(Alastair Simpson)氏は、次のようにコメントしています。「当社は、従来の9時～5時の同時勤務から非同時のリモートワークへの完全なパラダイムシフトの真っ只中にあります。私たちが知るかつての働き方は二度と帰ってきません。企業は先駆者となって、より効果的で配慮が行き届いた働き方への道を開く責任があります。確かに大転換ですが、企業がそのアプローチの中心に人間を据えれば、リモートワークのメリットによって世界中の従業員に柔軟性、有効性、包括性、および生活の質の向上をもたらすことができるはずです。」
医療保険を提供するSafetyWingのCEOであるソンドレ・ラッシュ(Sondre Rasch)氏は、次のようにコメントしています。「コロナ禍の中、ほとんどの企業は、リモート優先かハイブリッド型の勤務体制を敷いてきました。その結果、既存の従業員はそれぞれが適切と思う働き方に移行しました。さらに、ほとんどの新入社員はリモートで、しかも国外からの勤務も珍しくありません。医療費から年金制度まで、既存の企業インフラや給付金のほとんどは、従業員の居住地と勤務地が同一であることを想定していますが、よりグローバルな視点に急速に変化することが期待されます。」
ビジネス効率化を支援するソフトウェアを提供するQatalogのCEO兼共同創業者であるタリク・ラウフ(Tariq Rauf)氏は、次のようにコメントしています。「ハイブリッドが定着しつつありますが、それによって現代の仕事に入ったひびが亀裂に発展する恐れがあります。もはや全員に同じ考え方を持たせることは困難ですが、ハイブリッドはさらなる分断をもたらし、混沌に混乱を加えています。Qatalogでは、新しい種類のワークハブであらゆる仕事を上手に結び付けることにより、混沌から秩序を生み出し、本社とホームオフィスの間で分断された従業員に対する注目を取り戻す助けになっています。」
調査方法
GitLabは、2021年2月12日～3月10日にかけて、調査時点でリモートワークを行っており、コロナ禍終息後もリモートワークを継続するつもりである、米国、英国、カナダ、オーストラリア、南アフリカ、ブラジル、および韓国に居住する21歳以上の成人従業員3,900人を対象に調査を実施しました。この調査の誤差は信頼水準95%で±1.6%です。
The Remote Work Report 2021（英語）は、こちら（https://about.gitlab.com/remote-work-report/）から確認できます。
リモートワークリソース
GitLabは完全リモートワークにおけるリーダー企業として、自社の活発なリモート文化の創造における課題とソリューションを共有することにより、他社が未来の働き方を受け入れるきっかけとなることを願っています。詳細については、GitLabが最近発表した「2021リモートワークプレイブック（https://about.gitlab.com/press/releases/2021-04-20-all-remote-playbook.html）」（英語）にて確認できます。4月20日に発表された更新版のプレイブック（http://bit.ly/gitlabremote、英語）は、この新しい働き方のための基盤を意図的に構築するためのベストプラクティスをあらゆる業界の企業に提供します。GitLabのリモートマニフェスト（https://about.gitlab.com/company/culture/all-remote/guide/）およびリモートワークに関するリソース（https://about.gitlab.com/company/culture/all-remote/resources/）の広範なライブラリは、リモートワークに関するさらなる知見と教訓を提供します。
※ 本資料は、米国カリフォルニア州にて2021年4月27日（現地時間）に発表したプレスリリース（https://about.gitlab.com/press/releases/2021-04-27-annual-gitlab-remote-work-report.html）の日本語抄訳版です
GitLabについて
GitLabは、DevOpsのライフサイクル全般をカバーするシングルアプリケーションとして、ゼロから構築されたオープンDevOpsプラットフォームです。製品、開発、品質保証、セキュリティおよびオペレーションチームが同一プロジェクト上で同時に作業を行うことを可能にします。DevOpsのライフサイクル全体を通じて、シングルデータストア、UI、権限モデルを提供し、共同作業の効率化と集中的な作業を可能にし、サイクル時間の大幅な削減を実現します。GitLabはオープンソースベースで構築されており、数千人のディベロッパーや数千万人のユーザーから成るコミュニティの力で、DevOpsに絶えず新たなイノベーションをもたらしています。Ticketmaster、Jaguar Land Rover、NASDAQ、Dish Network、Comcastをはじめ、スタートアップから世界的大手企業に至るまで、（有償版と無償版をあわせて）推定で3,000万以上のユーザーがGitLabに信頼を寄せ、素早く優れたソフトウェアを作り出しています。GitLab Inc.は2014年から完全リモートワークを実践し、68以上の国に1,300人以上の従業員を擁しています。
コロナ禍の混乱を経て、多くの企業がオフィス以外の場所でも仕事を継続できることを学びました。「うまくいくのかどうか?」という議論の段階はすでに終わり、今や企業は職場の柔軟性に対する期待の高まりに応えるために、ワークフローや文化の見直しに取り組んでいます。The Remote Work Report 2021は、こうした所見を裏付けており、リモートワークをさらに推進するための方法とそれに伴う課題や今後の動向を扱っています。
GitLabのCEO兼共同創業者であるシド・シブランディ(Sid Sijbrandij)は、次のように述べています。「完全リモートワークは、企業にとってもチームメンバーにとっても数え切れないほどのメリットがあり、新しい常識となりました。GitLabでは文書化と透明性を通じて、多様性と包括性を向上させ、よりオープンなコミュニティを育み、チームメンバーに柔軟性を与えるための実証済みのベストプラクティスを共有しています。」
GitLabでリモート統括責任者を務めるダレン・マーフ(Darren Murph)は、次のように述べています。「当社は、コロナ発生以前からリモート優先の世界の実現に向けて邁進してきました。今回のレポートはそうした動きに変わりはなく、加速していることを示しています。人々はリモートがもたらす柔軟性と自主性を求めており、進歩的な企業はコロナ禍以前の体制に戻れないこと、そして戻るべきではないことに気付いています。リモートワークの成功につながることが実証された基礎的諸条件は、この1年で変化していません。むしろ、現代の基準に合わせてワークフローや文化を進化させることにより、多様性、包括性、効率性、および透明性を向上させる大きな機会が浮き彫りになっています。」
リモートが主流に
昨年、企業はコロナ禍に伴う在宅勤務体制で課題に直面する一方で、生産性の向上(42%)、効率性の向上(38%)、煩雑な手続きや社内政治の減少(24%)といったリモートワークのメリットを経験しました。68%の回答者がコロナ禍の終息後もリモートワークを続けるつもりと答えていますが、多くの企業はハイブリッドモデルの導入を目指しています。しかし、ハイブリッドワークの場合、リーダーはオンサイト勤務主体とオフサイト勤務主体という、根本的に異なる2つの働き方のバランスを取ることを余儀なくされ、管理上の負担が増えます。
認識と現実のギャップ
リモートワークに対する表面上の高い満足度と人々が日々感じている実際の苦悩の間には、ずれがあります。回答者の5人に4人がリモートワークを友人に勧めたいとし、81%が生産性のレベルに満足している一方で、組織を超えたチームワークには悪戦苦闘しています。自社ではプロジェクト間の仕事の調整がうまくいっていると答えた人は、全体の3分の1強(37%)にすぎません。
多様性、包括性、帰属意識に注目が集まる
34%の回答者は、リーダーシップの透明性向上が仕事上の連帯感向上につながると指摘しています。その一方で、社内の仕事に対する可視性向上が連帯感向上につながると指摘する回答者も38%に上っています。透明性は貢献に対する敷居を下げ、コラボレーションを容易にします。全体的な包括性の尊重は、帰属意識の向上につながります。また、透明性の高い組織運営はチームメンバーの積極的な関与につながることがわかっています。
その他のコメント
オンラインストレージサービスを提供するDropboxで設計担当バイスプレジデントを務めるアラスター・シンプソン(Alastair Simpson)氏は、次のようにコメントしています。「当社は、従来の9時～5時の同時勤務から非同時のリモートワークへの完全なパラダイムシフトの真っ只中にあります。私たちが知るかつての働き方は二度と帰ってきません。企業は先駆者となって、より効果的で配慮が行き届いた働き方への道を開く責任があります。確かに大転換ですが、企業がそのアプローチの中心に人間を据えれば、リモートワークのメリットによって世界中の従業員に柔軟性、有効性、包括性、および生活の質の向上をもたらすことができるはずです。」
医療保険を提供するSafetyWingのCEOであるソンドレ・ラッシュ(Sondre Rasch)氏は、次のようにコメントしています。「コロナ禍の中、ほとんどの企業は、リモート優先かハイブリッド型の勤務体制を敷いてきました。その結果、既存の従業員はそれぞれが適切と思う働き方に移行しました。さらに、ほとんどの新入社員はリモートで、しかも国外からの勤務も珍しくありません。医療費から年金制度まで、既存の企業インフラや給付金のほとんどは、従業員の居住地と勤務地が同一であることを想定していますが、よりグローバルな視点に急速に変化することが期待されます。」
ビジネス効率化を支援するソフトウェアを提供するQatalogのCEO兼共同創業者であるタリク・ラウフ(Tariq Rauf)氏は、次のようにコメントしています。「ハイブリッドが定着しつつありますが、それによって現代の仕事に入ったひびが亀裂に発展する恐れがあります。もはや全員に同じ考え方を持たせることは困難ですが、ハイブリッドはさらなる分断をもたらし、混沌に混乱を加えています。Qatalogでは、新しい種類のワークハブであらゆる仕事を上手に結び付けることにより、混沌から秩序を生み出し、本社とホームオフィスの間で分断された従業員に対する注目を取り戻す助けになっています。」
調査方法
GitLabは、2021年2月12日～3月10日にかけて、調査時点でリモートワークを行っており、コロナ禍終息後もリモートワークを継続するつもりである、米国、英国、カナダ、オーストラリア、南アフリカ、ブラジル、および韓国に居住する21歳以上の成人従業員3,900人を対象に調査を実施しました。この調査の誤差は信頼水準95%で±1.6%です。
The Remote Work Report 2021（英語）は、こちら（https://about.gitlab.com/remote-work-report/）から確認できます。
リモートワークリソース
GitLabは完全リモートワークにおけるリーダー企業として、自社の活発なリモート文化の創造における課題とソリューションを共有することにより、他社が未来の働き方を受け入れるきっかけとなることを願っています。詳細については、GitLabが最近発表した「2021リモートワークプレイブック（https://about.gitlab.com/press/releases/2021-04-20-all-remote-playbook.html）」（英語）にて確認できます。4月20日に発表された更新版のプレイブック（http://bit.ly/gitlabremote、英語）は、この新しい働き方のための基盤を意図的に構築するためのベストプラクティスをあらゆる業界の企業に提供します。GitLabのリモートマニフェスト（https://about.gitlab.com/company/culture/all-remote/guide/）およびリモートワークに関するリソース（https://about.gitlab.com/company/culture/all-remote/resources/）の広範なライブラリは、リモートワークに関するさらなる知見と教訓を提供します。
※ 本資料は、米国カリフォルニア州にて2021年4月27日（現地時間）に発表したプレスリリース（https://about.gitlab.com/press/releases/2021-04-27-annual-gitlab-remote-work-report.html）の日本語抄訳版です
GitLabについて
GitLabは、DevOpsのライフサイクル全般をカバーするシングルアプリケーションとして、ゼロから構築されたオープンDevOpsプラットフォームです。製品、開発、品質保証、セキュリティおよびオペレーションチームが同一プロジェクト上で同時に作業を行うことを可能にします。DevOpsのライフサイクル全体を通じて、シングルデータストア、UI、権限モデルを提供し、共同作業の効率化と集中的な作業を可能にし、サイクル時間の大幅な削減を実現します。GitLabはオープンソースベースで構築されており、数千人のディベロッパーや数千万人のユーザーから成るコミュニティの力で、DevOpsに絶えず新たなイノベーションをもたらしています。Ticketmaster、Jaguar Land Rover、NASDAQ、Dish Network、Comcastをはじめ、スタートアップから世界的大手企業に至るまで、（有償版と無償版をあわせて）推定で3,000万以上のユーザーがGitLabに信頼を寄せ、素早く優れたソフトウェアを作り出しています。GitLab Inc.は2014年から完全リモートワークを実践し、68以上の国に1,300人以上の従業員を擁しています。
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