「MedGen Japan」を手掛けるニヒンメディア株式会社、東京科学大学と、医療向け生成AIの現場活用での有用性に関する共同研究を開始
2026年3月より研究開始し、医学分野での生成AIの評価指標として「現場の医師の情報ニーズをサポートできるか」を測る新たなベンチマークづくりを試みる。
日本の医師のためのAIアシスタント「MedGen Japan（メドジェン ジャパン）」を開発・運営するニヒンメディア株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役：安藤孝太、マンジュナタ・チャンドラッパ）は、2026年3月より東京科学大学（Science Tokyo、東京都目黒区）との共同研究を実施いたします。
研究の目的
これまで医学分野における生成AIの評価は、主に大規模言語モデルを用いて医師国家試験などの試験問題にどの程度正確に回答できるかを検証する研究が中心でした。先行研究により、生成AIが時に人間を上回る正答率を示すことが報告されており、その背景にある膨大な学習知識に対して、社会的にも一定の信頼が形成されつつあります。
一方で、実際の臨床現場において生成AIを医学的情報収集や臨床判断の参考として活用する際には、試験問題が解けることとは異なる、より複雑な課題が存在します。いわゆるハルシネーションの問題に加え、限られた診療時間の中で情報やその出典の信頼性を十分に確認できるか、情報が臨床で求められる適切な粒度に整理されているか、さらには操作性や使用感（UX）が現場のニーズに合致しているかといった点も重要となります。
本研究では、試験問題における正答率の評価にとどまらず、生成AIが「現場の医師の情報ニーズをどの程度実用的に支援できるのか」を、多角的な観点から評価する新たなベンチマークの構築を目的としています。具体的には、情報の正確性や根拠の提示方法、要約の分かりやすさ、実際の診療時間内での使いやすさなどを含めて検証します。
本研究は生成AIを医療機器として評価するものではなく、患者ごとの臨床判断そのものの正確性を直接問うものではありません。安全性に十分配慮した上で、医師の情報収集や意思決定を支援するツールとしての有用性に焦点を当てています。研究責任施設である東京科学大学総合診療科をはじめ、全国の複数の研修病院の協力のもと、実臨床に即した環境で評価を行う予定です。
東京都「TOKYO SUTEAM」の支援対象の下で実施
本共同研究は、東京都「多様な主体によるスタートアップ支援展開事業（TOKYO SUTEAM）」の令和6年度協定事業者である株式会社キャンパスクリエイトの支援を受けて実施しています。
MedGen Japanについて
AIアシスタント「MedGen Japan」は、ベテラン医師の情報収集法を元に、海外論文・ガイドラインと国内文献・公的文書を横断的に調べ、研究手法や引用数を元に最適な文献を選別し、AIが引用元と選別理由を透明に示しながら1分でエビデンスを示すことで、医師の調べものの手間を大幅に削減します。
1. PubMedのみならず、「日本の臨床」に合わせてガイドラインや公的文書も検索
2. 数百名の医師から学習したモデルが、信頼できる文献を元にハルシネーションを防止
3. 文献のエビデンスレベル・ジャーナルの影響度など、AIによる文献の選別理由を表示
上記の独自性により、正式リリースから半年（2025年末時点）で累計20万回の利用を達成し、現在も急速なオーガニック成長を続けています。特に、医師を中心とした口コミ・紹介は大きな推進力の一つとなっており、大学病院内や医師コミュニティで広がっています。
日本の医師の皆様は下記のリンクから無料で登録いただけます。
https://medgen.nihinmedia.jp/login?ref=TXHRXU9A
関係者のコメント
近年、生成AIは医療分野においても急速に注目を集めていますが、その多くは「どれだけ正しく答えられるか」という視点で語られてきました。一方で、実際の臨床現場では、正解が一つに定まらない状況の中で、限られた時間内に信頼できる情報をどのように活用できるかが問われています。
本研究では、生成AIを医師の判断を置き換える存在としてではなく、日常診療における情報収集や思考整理を支える一つのツールとして捉え、その実用性を検討したいと考えています。
医療の質と安全性を守りながら、新しい技術をどのように現場に取り入れていくべきかを考えることは、今後の医療にとって避けて通れない課題です。本研究が、生成AIと医療のより良い関係を考えるための一つの基盤となることを期待しています。
この度、総合診療の第一線でご活躍されている先生方と共同研究を行えることを光栄に思います。
本研究の特殊性の一つは、研究を担当される先生方が最終的な製品ユーザーでもあるということです。従って、ここでの評価は単なる製品性能への評価ではなく、ユーザーの皆様と共にニーズを拾い集めて未来の形を描いていくことに他なりません。
この様な貴重な機会をくださった山田徹先生、研究担当者の皆様、また、本共同研究をご支援いただいた東京都「多様な主体によるスタートアップ支援展開事業（TOKYO SUTEAM）」関係者の皆様に感謝申し上げます。
【本件に関するお問い合わせ】
担当者：ニヒンメディア広報部
メールアドレス：contact@nihinmedia.jp
会社名：ニヒンメディア株式会社
本社：東京都渋谷区道玄坂1-12-1マークシティW22F
設立日：2023年6月21日
代表取締役（共同）：安藤孝太、マンジュナタ・チャンドラッパ
企業ホームページ：https://nihinmedia.jp
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