【調査レポート】BtoBマーケティングにおけるAI検索対策（AIO/LLMO等）実態調査

〜AIO認知層の8割以上が「AI検索対策の未実施による営業機会損失」を体感するも過半数（53.4%）が未着手。阻害要因は「ノウハウ不足（49.1%）」と「ROI不透明（42.3%）」〜

株式会社プロベル

2026年10月15日 10時00分

BtoB事業者（SNS運用・Webマーケティング支援・HR・受託開発等）の営業支援を行う比較レビュー＆ビジネスマッチングプラットフォーム「プロベル」を運営する株式会社プロベル（本社：愛知県名古屋市、代表取締役：竹村優）は、全国のBtoB企業のマーケティング、Web集客、営業戦略に関わるビジネスパーソン659名を対象に、「BtoBマーケティングにおけるAI検索対策（AIO/LLMO等）に関する実態調査」を実施いたしました。

本調査は、ChatGPTやPerplexityなどの生成AI検索の普及に伴い、BtoB企業の受発注行動や認知プロセスがどのように変化しているか、定量データおよび回答者の声から網羅的に明らかにしたものです。

調査結果のポイント

1. 【認知層の8割超が営業損失を体感】：AIO等の用語を知っている認知層の81.4%がAI検索未対策による営業機会損失を直接体感（非認知層41.9%の約2倍）。

2. 【企業規模差はゼロ、業界別で格差が存在】：企業規模による対策実施率の差はないものの、業界別では存在。特に士業・IT・マーケ（50〜60%台）と物流・建築（20〜30%台）で差が目立った。

3. 【対策未実施の真因と潜在ニーズ】：未実施の要因は「予算不足（16.2%）」よりも、「ノウハウ不足（49.1%）」と「ROI不透明（42.3%）」。一方で未実施企業の80.6%が条件が整えば対策を行いたいと回答。

4. 【実施施策の偏りと課題】：対策実施企業の約7割（68.4%）が自社サイト内の情報拡充を行う一方、AIが重視する被リンク・サイテーション（26.5%）や外部レビュー（17.8%）といった外部評価対策は遅れている。

1. 回答者の基本属性（所属業界）

本調査の回答者が所属する業界の分布は以下の通りです。

2. 調査結果詳細Q. AIO/LLMOなどの用語認知度について尋ねたところ、認知層が88.7%に達する

「AI検索で自社が優先的に参照・推奨されるように最適化する『AIO』『LLMO』『AEO』『GEO』といった言葉を知っていますか？」と尋ねたところ、「聞いたことがある程度」が64.0%、「詳しく知っている」が24.7%となり、これらを合わせた認知層は全体の88.7%に達しました。一方で「知らない（非認知層）」は11.2%にとどまりました。この結果から、BtoB集客やマーケティングに関わるビジネスパーソンの間では、AI検索対策（AIO/LLMO等）の概念がすでに広く浸透していることが実証されました。

【回答者の声】

・AIOやLLMOという言葉も最近知ったばかりで具体的に何をすればよいのか分からない部分があります

・自分自身としては言葉だけ先に広がり、現場の運用や計測はまだ追いついていないのが現状だと思っています

・SEO対策については概ね知っていますが、AI検索対策という言葉はまだ知りませんでした

Q. AI検索時に自社が表示されないことへのリスク感について尋ねたところ、82.7%が不利益を懸念

「見込み客が『〇〇支援おすすめ会社』などをAI検索した際、自社情報が回答や参照元として表示されない（露出していない）ことにリスクを感じますか？」と尋ねたところ、「少し感じる」が53.3%、「感じる」が29.4%となり、全体の82.7%がリスクを意識していることが判明しました。

Q. AI検索未対策による営業機会損失の実感について尋ねたところ、77.0%が不利益を直接体感

「AI検索対策をしていないことによる、営業価値・機会の損失や受注確度の低下を感じたことはありますか？」と尋ねたところ、「たまにある」が62.1%、「よくある」が14.9%となり、全体の77.0%が営業上のマイナス影響を実感していることが明らかになりました。

【回答者の声】

・自社の情報がAIの回答に出てこないと、比較検討の候補に入る機会が減る可能性があるため、少し不安があります

・自社の実績、事例、写真、比較データ、FAQなどを整理して公開すると、AIにも人にも伝わりやすくなります

・ここ半年くらいでAI経由の問い合わせが少し増えた気がするから、そのうちちゃんとやりたい気持ちはあります

Q. 認知層の81.4%が営業機会損失を体感（非認知層の約2倍）

ここで、AIO/LLMOなどの用語を知っている「認知層」と知らない「非認知層」に絞って分析を行いました。すると、認知層の81.4%が「営業機会損失」を直接体感しており、リスク感も認知層では86.3%に上りました。AI検索によって見込み客がWebサイトを訪問する前段階で比較検討を終えてしまう懸念が、具体的な営業課題として捉えられていることがうかがえます。

一方で、用語を知らない非認知層では、「営業機会損失を実感」している人が41.9%にとどまっており、知らず知らずのうちに営業機会が損なわれている可能性も読み取れます。

【回答者の声】

・AI検索の画面に自社が出てこないと存在しないのと同じ扱いにされそうでマジで焦る（認知層）

・上に行けば行くほどAI検索対策の重要度が低くなっていると感じる発言が多いです（認知層）

・聞いたことがなかったのでそもそも勉強・方法を知るところから始めないといけない（非認知層）

Q. 現在のAI検索対策の実施状況について尋ねたところ、過半数（53.4%）が「行っていない」と回答

「現在、AI検索対策を行っていますか？」と尋ねたところ、「行っていない」が53.4%で過半数を占め最多となりました。「行っている」は41.7%、「行っていたがやめた」は4.9%となりました。

8割以上の企業がAI表示されないリスクや営業機会損失を捉えている（図表1）ものの、実際の対策実施率は4割強にとどまっており、意識と実行の間に一定のギャップが存在していることがうかがえます。

なお、業界別に実施状況を比較（図表5）すると、士業（64.3%）やマーケティング・集客（53.8%）、システム開発（52.1%）などのWeb依存度の高い業界で実施率が高い一方、物流・運送・倉庫（23.3%）やクリエイティブ・制作物（27.1%）では2割台にとどまり、業界ごとの差が見られます。

【回答者の声】

・自社サービスの比較検討時に、AI検索経由で認知してもらう重要性を感じて半年ほど前から対策を始めています（マーケティング・集客）

・今後のBtoB集客においては重要な施策だと実感しています（システム開発）

・ノウハウが社内にないため、何から着手すべきか手探りの状態です（物流・運送・倉庫）

・関連セミナーに参加したいが、なかなか時間が取れない（クリエイティブ・制作物）

Q. 対策を行っている企業の実施体制について尋ねたところ、内製が51.6%で最多

対策を「行っている」層に対し、実施体制を尋ねたところ、「内製」が51.6%で半数以上を占めました。次いで「外注（外部パートナー・支援会社）」が22.5%、「ハイブリッド（社内＋外注）」が22.5%となりました。社内リソースを中心に進める企業が多い一方で、専門知識や運用リソースを補う目的で約半数の企業が外部パートナーを一部または全面的に活用している現状が見受けられます。

【回答者の声】

・社内だけでは専門的な知識が不足するため、一部を外部に相談しながら進めています

・社内ではもっと外注した方が良いという意見が多くなっています

・外部パートナーと協力して構造化データの整備や専門的な技術記事の発信を進めている

Q. 社内での担当体制について尋ねたところ、専任チームがある企業は16.5%で8割超が兼務・一人担当

実施体制（図表6）で「内製」または「ハイブリッド」と答えた層に、社内の担当体制を尋ねたところ、「専門部署はないが、担当者はいる」が54.0%で最多となり、次いで「他業務の担当者が兼務している」が26.8%、「専門部署・専任チームがある」が16.5%となりました。専任組織を用意できている企業は16.5%に過ぎず、80.8%は一人担当者や兼務による体制で運用を行っている実態が示されています。

【回答者の声】

・社内の担当者が少ない状況でも継続できるよう作業を細分化し短時間でも進められる体制を整えています

・通常のWebマーケティング業務と兼務しているため、継続的な分析や改善に十分な時間を確保することが課題です

・うちみたいな中小だと専門チームなんて作れないから、現場の人間が兼務で手探りでやってます

Q. 月額の外注費用相場について尋ねたところ、「10万〜30万円未満」が40.6%で最多【外注企業対象】

実施体制（図表6）で「外注」と答えた層に、「AI検索対策にかけている外注費用は月額でどのくらいですか？」と尋ねたところ、「10万〜30万円未満」が40.6%で最多となりました。次いで「30万〜50万円未満」が25.0%、「10万円未満」が17.2%、「50万〜100万円未満」が10.9%、「100万円以上」が6.2%となりました。

外注を活用する企業の約6割半（65.6%）が月額10万〜50万円未満の価格帯で外部支援を導入している状況です。

【回答者の声】

・外注でお願いしているが効果を発揮しているか数値で分析ができないため必要性について疑問視し始めている

・効果測定の方法もはっきりしないし、外注するお金も今は厳しい

・外注に頼むしかないのですが、本当に対策してもらえてるのか

Q. 実施している具体的な施策内容を尋ねたところ、自社サイト情報の改修が7割近くを占める

対策を「行っている」層に対し、具体的な取り組みの内容を尋ねると、「自社サイトでの正しい自社情報の拡充・発信」が68.4%で最多となり、次いで「オリジナル情報・一次情報の拡充・発信」が61.1%、「継続的な数値計測と分析」が33.1%、「llms.txtや構造化データなどの内部対策」が32.0%、「被リンク獲得・サイテーション・第三者メディア掲載」が26.5%、「外部サイトでの口コミ・レビューの獲得」が17.8%となりました。

自社サイト内のテキスト改修と一次情報の発信に取り組みが集中する一方、AIが信頼性の根拠として最重視する「被リンク・サイテーション」や「口コミ・レビュー」といった外部評価対策まで手が回っている企業は3割未満にとどまっていることが判明しました。

【回答者の声】

・自社で運営するオウンドメディアや技術ブログにおいて、AIが参照しやすい専門的な一次情報を強化しています

・AI検索で誤った情報が表示されないよう、公式情報の更新頻度を上げ、FAQやサービス内容をより明確に記述しました

・サイトの情報整理や一次情報の発信は通常のSEOにもつながるため、今後も継続して効果を確認していきたいです

Q. 継続期間と効果実感について尋ねたところ、半年以上の継続で効果実感率が83.2%へ上昇

対策を行っている層に対し、「その取り組みをどのくらいの期間続けていますか？」と質問すると、「半年以上〜1年未満」が42.2%で最多となり、次いで「1年以上〜1年半未満」が25.5%、「半年未満」が16.0%、「2年以上」が8.7%、「1年半以上〜2年未満」が8.0%となりました。

また、「取り組みの効果を感じていますか？」と尋ねると、全体では「そこそこ感じている」が70.9%、「あまり感じない」が16.7%、「とても感じている」が4.7%、「全然感じない」が0.4%でした。

さらに、取り組みの継続期間を「半年未満（n=43）」と「半年以上（n=231）」に分けた上で、取り組みの効果実感の有無を調べる（図表11）と、「半年未満」の層では、実感する（「とても感じている」+「そこそこ感じている」）とした回答が65.1%で、実感しない（「あまり感じない」+「全然感じない」）とした回答が34.9%でした。一方、「半年以上」の層では、実感するとした回答が83.2%で、実感しないと答えたのは16.9%でした。

つまり、半年以上継続している企業の効果実感は、半年未満の企業より18.1ポイント上回っています。

生成AIのデータ学習や引用の反映にはタイムラグが存在するため、施策開始から半年は「成果の空白期間」と捉えて粘り強く運用することの大切さを示唆しています。

【回答者の声】

・まだ取り組みを始めてから半年程度なので、AI検索経由の問い合わせを正確に計測するところまではできていません

・効果については、すぐに成果が出るというより、時間をかけて少しずつ表れるものだと感じています

・検索結果での表示やサイトへの流入などに少しずつ変化が見られ、一定の手応えは感じています

Q. 対策を行っていない理由について尋ねたところ、「ノウハウがない・進め方が分からない（49.1%）」が最多

「対策を行っていない」層（n=352）へ、理由を尋ねると、「具体的なノウハウがない・進め方が分からない」が49.1%で最多となりました。次いで「費用対効果（ROI）が読めない」が42.3%、「社内にリソース・人材が不足している」が38.6%、「優先順位が低い」が35.8%、「予算がない」が16.2%となりました。未実施の主な要因は予算面よりも、具体的な実施手順の不足や成果予測の難しさにあることが示されています。

【回答者の声】

・AIにものすごく詳しいかと言われたら複数のAIを使用しているだけでそこまで詳しいわけではないので、対策や進めていくことに不安がある

・必要性は感じますが優先順位が低く手をつけていない状況です

・半年前からaiについての部門が立ち上がったばかりでまだ情報収集の段階。いろいろなセミナーに参加している

Q. 今後のAI検索対策の実施意向について尋ねたところ、未実施企業の80.6%が前向きな意向を示す

また、「今後、AI検索対策に取り組みたいと思いますか？」と尋ねたところ、「条件（ノウハウや予算、体制）が整えばやりたい」が59.4%で過半数を占め、次いで「当面やりたいとは思わない」が11.6%、「近いうちにやりたい」が11.1%、「やるつもりはない」が5.1%、「早急にやりたい」が2.8%となりました。「条件が整えばやりたい」「近いうちにやりたい」「早急にやりたい」を合わせた前向きな回答は全体の80.6%に達しており、課題解決のための条件やノウハウが提示されれば、対応を検討する意向を持つ企業が多いことが分かります。

【回答者の声】

・ノウハウや支援体制が整えば早急に取り組みたいと感じています

・今後、具体的なノウハウや費用対効果が明確になれば、少しずつ取り組んでみたいと思っています

・今後、成果を測る方法や運用体制を整えられた場合は再検討したいと考えています

Q. 対策を取りやめた理由について尋ねたところ、効果未実感や費用対効果の課題が挙げられる

対策を「行っていたがやめた」と答えた層に理由を尋ねたところ、「期待した効果が出なかった」が59.4%、「費用対効果が合わなかった」が56.2%、「やるべきことをやり切ったから」が18.8%、「その他」が18.8%となりました。ただし、自由記述では「一度中断しているが、環境が整えば再開したい」などの前向きな回答も複数見られました。

【回答者の声】

・対策を続けることで得られる効果が想定より小さく、工数とのバランスが取れなくなったため取りやめました

・検索アルゴリズムの更新頻度が高く、投入したコストに対して問い合わせやリード獲得への直接的なインパクトが見えづらかった

・今後の生成AI検索の精度向上や定量評価の指標が確立されるまでは静観する方針です

【調査概要】

・調査テーマ： BtoBマーケティングにおけるAI検索対策（AIO/LLMO等）に関する実態調査
・調査対象：全国のBtoB企業のマーケティング、Web集客、営業戦略に関わる実務担当者または決裁権者
・有効回答数： 659名
・調査方法：インターネット調査
・調査期間： 2026年9月17日〜10月2日
・調査主体：株式会社プロベル

※調査結果をまとめた「BtoBマーケティングにおけるAI検索対策実態調査白書」は以下ボタンからダウンロードが可能です。

※白書内から加工済みローデータ（設問全文、559回答、自由記述646回答）も閲覧いただけます。

AI検索対策実態調査白書をダウンロード

※本調査結果を引用・掲載いただく際は、出典として「株式会社プロベル調べ」と明記いただきますようお願いいたします。

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