＜ＵＲ都市機構の情報誌『ＵＲ ＰＲＥＳＳ』最新号＞巻頭インタビュー：TAKAHIROさんが登場！特集:50年を経て文化創生のまちへ～多摩ニュータウンの「今」
独立行政法人都市再生機構（ＵＲ都市機構）は1月31日（日）、情報誌『ＵＲ ＰＲＥＳＳ（ユーアールプレス）』最新号を発行しました。最新号の『ＵＲ ＰＲＥＳＳ Vol.64』は、ＵＲの各営業センター、賃貸ショップ、本社、支社の窓口などで無料配布中です。
最新号の巻頭インタビューは、ダンサー・振付家のTAKAHIROさん
ニューヨークのアポロシアターのTVコンテストで、史上初の９大会連続優勝を果たし、マドンナのワールドツアーの専属ダンサーも務めたTAKAHIROさん。近年は櫻坂46や日向坂46などの振付けでも注目を集めています。自分に自信がもてない内気な少年が、ダンスと出会って大きく変わった――。TAKAHIROさんのこれまでの人生、そしてダンスの魅力をたっぷりと語っていただきました。
TAKAHIROさん
日本が高度経済成長を続けた昭和30～40年代に、深刻な住宅不足解消のためにつくられた「ニュータウン」。その代名詞ともいえる多摩ニュータウンは、今年まちびらきから50年を迎えます。
昭和から平成、そして令和に移り、まちの様相が大きく変わるなか、ここ数年、多摩ニュータウンに再び若い世代の目が注がれています。都会の利便性と郊外の環境の良さを併せ持つ多摩ニュータウンの魅力が、若きクリエイターやアーティストたちに「再発見」されているのです。そんな多摩ニュータウンの「今」を取材しました。
最新号の内容
【巻頭エッセイ】暮らしのカケラ⑮
「あたらしい町の旅」角田光代（直木賞作家）
【Special Interview】未来を照らす㉗
TAKAHIROさん（ダンサー・振付家）
自分の世界を変えたダンス。
踊っていると生きてることを実感します
【特集】
50年を経て文化創生のまちへ
多摩ニュータウンの「今」
●団地に灯るランタンに誘われて
2500人を超す人々がやってきた
多摩ニュータウン 貝取・豊ヶ丘団地（東京都多摩市）
昨年10月に多摩ニュータウンの貝取団地・豊ヶ丘団地をまたいで行われた「ランタンフェスティバル2020」には、2500人を超す人々が集まった。
多世代をつなぐワークショップを開催
多摩ニュータウン 永山団地（東京都多摩市）
●ニュータウンから世界に発信！ 市民がつくる市民のオンライン文化祭
多摩市
●ミクストコミュニティを目指して
未来の「ニュータウン」づくりが始まっている
●地域密着で団地の暮らしを支える「J Smile FOODS MARKET」
多摩ニュータウン貝取団地
●ここに来れば人とつながれる
地域に開かれたみんなの居場所「とよよん」
多摩ニュータウン豊ヶ丘団地
●“便利”で“楽しい”移動販売車がやって来た！
多摩ニュータウンファインヒルいなぎ 長峰・杜の一番街
●無印良品の家具でコーディネート提案
多摩ニュータウンベルコリーヌ南大沢
【連載企画】
●団地最前線②
環境を守り、居住性をアップ
「千里グリーンヒルズ」が誕生
千里ニュータウン（大阪府吹田市・豊中市）
千里グリーンヒルズ竹見台に新たに登場した高層スターハウス。
URの技術とノウハウを西シドニーの新しいまちづくりに生かす
西シドニー新空港周辺開発計画（海外展開支援部）
●楽しい団地
集会所が新たなコミュティー拠点に
洋光台団地（横浜市磯子区）
従来のサンクンガーデンを生かして改修した洋光台団地の集会所まわり。
ならまち周辺（奈良県奈良市）
●復興の「今」を見に来て！ ㉑
復興の先駆けとなるなりわいの拠点が始動
福島県双葉町
祈りの公園が完成
まちに回遊性が生まれ、にぎわい創出に期待
宮城県南三陸町
昨年10月に完成した南三陸町震災復興祈念公園。
根菜かきあげのしょうがそば
●素敵に飾るインテリアグリーン⑤ 貝賀あゆみ
日差しに合わせて移動できるプランタースタンド
●防災、待ったなし！⑤ 高荷智也
正しく使って命を守る！ 「緊急地震速報」のキホン
●UR TOPICS
●プレゼント付きクロスワードパズル／ＵＲ ＩＮＦＯＲＭＡＴＩＯＮ
■『ＵＲ ＰＲＥＳＳ』について
ＵＲ都市機構が発行する情報誌。編集協力を㈱新潮社が行っています。ＵＲの各営業センター、賃貸ショップ、本社、支社の窓口などで無料配布しています。また、オンライン版では、巻頭インタビューやその他記事のオリジナル動画など、誌面では見られない「Webオリジナルコンテンツ」も掲載しており、パソコンだけでなくスマートフォンでもご覧いただけます。
「ＵＲ ＰＲＥＳＳ」オンライン版：
https://www.ur-net.go.jp/aboutus/publication/web-urpress64/
■ＵＲ都市機構について
2004年、日本住宅公団や宅地開発公団の業務を継承した都市基盤整備公団に、地域振興整備公団の地方都市開発整備部門が統合されて設立した独立行政法人。2015年には、1955年の日本住宅公団設立から60周年を迎えました。都市の再生・発展と国民生活の向上を目的として、主に全国の「ＵＲ賃貸住宅」の運営・管理や「都市再生事業」、東日本大震災の復興まちづくりを行う「震災復興支援事業」などを手掛けています。現在、日本は少子高齢化や環境問題、地方都市の衰退、防災性の向上といった多くの課題を抱えており、ＵＲ都市機構はこれらの社会的問題に積極的に向き合い、人々が快適に暮らせる住環境を作るための様々な取り組みを行っています。
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