9割以上が対面営業再開後もオンラインサービス継続、ネットでサービスを売れるサイト「MOSH」個人事業主のニューノーマルな働き方をサポート

事業者に新型コロナウィルスの影響と対面営業再開についてアンケートを実施

　MOSH株式会社（本社：東京都目黒区、代表取締役社長：籔 和弥）は、同社が運営するネットでサービスを売れるサイト「MOSH（モッシュ）」の事業者向けに、サービスのオンライン化に関する新型コロナウイルスによる影響と対面営業再開の実情を明らかにするため、2020年7月3日（金）～7月6日（月）にアンケートを実施いたしました。

　サービス提供のオンライン化が進む中、対面営業再開する事業者が7割以上いるにも関わらず、今後もオンラインでのサービス提供継続を考えている事業者が全体の9割以上に上りました。
　なお、今回のアンケートに回答した事業者の業種は、20%以上がヨガインストラクター、約10%がフィットネスインストラクター、その他に音楽講師や鍼灸師などとなります。

■7割以上が「オンラインでのサービス提供」を始める
 

「コロナ後、オンラインでのサービス提供を始めたか」という問いに対して、7割以上の事業者が「はい」と回答。コロナ前は対面でのサービス提供をしていた事業者のほとんどがオンライン化しています。

 

■オンライン化した半数以上が｢月1万円以上｣の収入、中には「月100万円以上」も
 

オンラインでのサービス提供を始めた事業者へ「オンラインでのサービス提供でどのくらいの収入を得ることができたか」という問いには、半数以上の事業者が「月1万円以上」と回答。また、「月10万円以上」となった事業者は全体の15.7%にのぼることがわかりました。中には「月100万円以上」の収入を得た事業者もいます。




■対面でのサービス提供を再開した事業者は7割を超える
 

「対面でのサービス提供を再開したか」の問いには、7割を超える事業者が「再開した」と回答しました。









■今後もオンラインで「サービス提供を続けたい」事業者は94.5%
 

「オンラインでのサービス提供を今後も続けたいか」の問いに対して、94.5%の事業者が「はい」と回答。










オンラインでのサービス提供が支持されている理由としては、手っ取り早く収入を増やせることや、作業に慣れるとオンラインレッスンなどの開催が楽でスタジオなどの場所の確保をする手間が省けることが挙げられます。また、オフラインでは参加できない地方や海外在住の方が参加できることもメリットと考えられています。このように事業者の間では、オンライン化が一時の対策ではなく、今後の事業活動の主軸の一つとなりつつあることが伺えます。


今回のアンケート結果から、各事業者においてオンライン化のニーズは引き続き高く、今後もその傾向が続くことが見込まれます。また、事業者がオンライン化を継続したいと考える理由として、MOSH内で月額サブスクモデルを活用することで個人でも安定的に収入を得られることも大きな要因です。MOSHでは、”情熱がめぐる経済をつくる”をミッションによりよい顧客体験を各事業者が提供できるよう様ざまなサポートをして参ります。


■調査概要
タイトル   ： オンライン化についての新型コロナウイルス感染症の影響調査
対 象 ： 当社サービスを利用している事業者
期 間 ： 2020年7月3日(金)～7月6日(月)
方 法 ： アンケートフォームを使用したオンライン調査
有効回答数 ： 76件
実施機関 ： MOSH株式会社




■MOSHとは https://mosh.jp/
MOSHは、ネットであらゆるサービスをどなたでも簡単に売ることができるプラットフォームサイトです。ホームページ・予約・決済・月額決済・回数券などの機能をスマホで簡単に作ることができます。ポートフォリオ、ブログ機能に加えて、顧客管理などの機能が誰でも簡単に活用できます。現在は主に、クラスやレッスンを提供するインストラクター・講師や、美容メニューなどを提供するサービス業を営む方にご利用いただいています。

■会社概要
社名 　　　： MOSH株式会社
本社所在地 ： 東京都目黒区青葉台３丁目１７−９ WORKS ANNEX 305
役員 　　　： 代表取締役社長 籔 和弥
設立 　　　： 2017年7月
事業内容 　： インターネットビジネスの企画・開発・運営
URL 　　　： https://corp.mosh.jp/