【新刊】新型コロナがあぶり出した『医療崩壊の真実』

メディアが報じる「病床逼迫」の真偽を暴く医療ビッグデータ分析

コロナ禍の医療ビッグデータ分析で、メディアが報じる「医療崩壊」とは全く異なる真実があぶり出された――。

新型コロナウイルス感染拡大期における独自の医療ビッグデータを用いて、今後の病院経営や医療提供体制の課題を探る新刊『医療崩壊の真実』の刊行が決定しました。発売日は2020年12月23日です。著者は、グローバルヘルスコンサルティング・ジャパン（GHC ※1＝本社：東京都新宿、代表取締役社長：渡辺さち子）の渡辺とGHC創業者のアキよしかわ。日本病院会の相澤孝夫会長との鼎談も掲載します。出版元はエムディエヌコーポレーション。

700超の医療機関データを徹底分析

新型コロナの感染拡大の影響で、病院経営は危機的な状況に陥りました。そこで当社は専門分野である医療ビッグデータを用いて、新型コロナの影響を分析。分析結果のレポートを、当社のクライアント病院などへ無償提供しました。

 

新型コロナであぶり出された日本の医療提供体制の問題点を医療ビッグデータ分析で暴く

このレポートは、最大で全国700を超える医療機関（DPC対象病院 ※2）のデータを用いてまとめました。6～9月の4か月間、レポート作成を通じて浮き彫りになったのは、メディアが報じる「病床が逼迫して医療崩壊する」とは全く異なる真実でした。

問題は、日本全体の病床数そのものではなく、病床機能や専門医などの医療資源にかなりのミスマッチがある、ということでした。

注目のレポートに追加データ多数

大反響だった新型コロナ影響分析レポートをベースに、新たに分析した追加データを多数加えるとともに、日本病院会の相澤孝夫会長にもご登場いただいた本書の構成は、以下の通りです。

• はじめに：新型コロナが日本医療で浮き彫りにしたもの
• 第１章：新型コロナが病院に及ぼした破壊的影響
• 第２章：コロナ前から日本医療は「崩壊」の危機だった？
• 第３章：需要と供給のミスマッチ、「医療崩壊」を避けるためには
• 第４章：日本病院会・相澤孝夫会長鼎談「医療と介護を存続させるための解決策」

当社は今後、本書の刊行前後に関連情報を随時、発信いたします。分析レポートの最新版のほか、本書の「はじめに」の全文公開、相澤会長との鼎談の抜粋、そのほかインタビュー企画なども予定しています。予約販売はすでにAmazonなどで受付中です。


（※1）株式会社グローバルヘルスコンサルティング・ジャパン
医療専門職、ヘルスケア企業出身者、IT専門家らで構成される経営コンサルティングファーム。急速な高齢化で社会保障財政の破たんが懸念される中、「質の高い医療を最適なコストで」という理念を実践する具体的な手法として、米国流の医療マネジメント手法「ベンチマーク分析」を日本に初めて持ち込み、広めたパイオニアです。URL：https://www.ghc-j.com/

（※2）DPC対象病院
定額支払い方式で入院医療費を請求する「DPC（診療群分類別包括払い）制度」の対象病院。DPC制度は、従来型の出来高制度と比較して、1日当たりの報酬が決まっているため、過剰な診療の抑制や必要なコスト削減を促すことが期待できる。主に病床数が多く、重症患者を診療する急性期病院の多くが導入している。対象病院は1757病院（2020年4月時点）。