テレワーク・リモートワーク総合研究所が、「テレワークへの賛否」に関するアンケート結果を公開！

【テレワーク・リモートワーク総合研究所（テレリモ総研）】
　https://teleremo.net/

株式会社LASSIC（ラシック）（本社: 鳥取県鳥取市、代表取締役社長: 若山幸司、以下「LASSIC」）が運営する、「場所に依存しない働き方」を推進・支援する情報を発信するWEBメディア「テレワーク・リモートワーク総合研究所（テレリモ総研）」は、「テレワークへの賛否」に関するアンケート結果を公開しました。


■アンケートについて
社内規程の見直しやインフラの整備、オフィス縮小など、中長期的なテレワークを意識した企業の動きがみられる一方、毎日出社しているという方も少なくない日本のテレワーク事情。「自分もテレワークにシフトしたい」と思いつつ、なかなか上司に言い出せないケースもあるようです。

上司の立場からすれば、部下がオフィスにいたほうがマネージメントがしやすく、余計な手間も増えません。そう考えると、相談しても反対されてしまう可能性が高そうです。では、実際のところ管理職の方々はテレワークに対してどう思っているのでしょうか。

今回は「テレワークへの賛否」について調査を行いました。

はじめに、アンケート対象となる方々の職位を伺いました。
　Q.あなたの会社での職位をお知らせください。

「係長・主任・リーダークラス」が13.09％、いわゆる中間管理職と呼ばれる「課長・課長補佐クラス」のが9.84％、その他、部長クラス以上の方が15%強という割合でした。今回の調査に協力いただいた方の約4割が部下を直接指導、管理する立場にあるようです。

本題であるテレワークに対する賛否について質問しました。
　Q.テレワーク賛成派ですか？否定派ですか？

8割以上の方がテレワークに対して肯定的という結果となりました。
昨今のコロナ禍において、その有用性が示されたことや、テレワーク移行の流れが世界的なムーブメントとなっていることも影響しているのではないでしょうか。


では、役職ごとの内訳はどうなっているのでしょうか。役職別の結果がこちらです。
　Q.テレワーク賛成派ですか？否定派ですか？（役職別の回答）

否定的かと思われた管理職の方々も、テレワーク賛成の割合が多いことが分かりました。緊急事態宣言を機にテレワークを導入してみた結果、意外と支障なく仕事ができると感じた方が多いのかもしれません。

否定派の方のなかには、コミュニケーション面や情報連携、セキュリティ対策など、オフィス勤務と比較し難易度が上がることに悩まれている場合もあるようです。実際、従来のやり方では上手くいかないことも出てくるため、導入当初は生産性の低下を感じることがあるかもしれません。しかし、それを成長痛と捉えて1か月、3か月、半年…と継続し、試行錯誤することでノウハウや経験が徐々に蓄積され、結果テレワークが快適になるという可能性もあるのではないでしょうか。


今回の調査では、8割以上の方がテレワークに「賛成」「どちらかというと賛成」であることが明らかとなりました。職種や業務内容により現状実現が難しい場合もありますが、「できるならテレワークがいい」と考える方は多いようです。

もしかすると、みなさんの組織にも「テレワークの方が生産性が上がるのに…」と思いながら、上司や同僚にあわせて出社している方がいるかもしれません。新型コロナ対策としてだけでなく、BCP（事業継続計画）や働き方の多様性という観点でも、テレワークが果たす役割は大きいため、導入を検討する企業も増加しています。上司の方々は、今回のデータを参考に『テレワークを前提に部下の生産性を最大化する方法』を検討してみてはいかがでしょうか。

テレリモ総研では、今後も継続して意識調査を行ってまいります。

※テレリモ総研サイト内でも調査結果を基にしたコラムを公開中です。
https://teleremo.net/?p=63

 

■調査概要
調査期間：2020年9月1日～2020年9月4日
調査対象：全国20歳〜65歳のテレワーク/リモートワークを経験したことがあるワーキングパーソン男女1077名
調査方法：インターネット調査

■著作権について
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＊利用条件
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テレリモ総研では、人々が場所によって仕事内容や職種、勤務条件を左右されることなく活躍できる世界を実現すべく、テレワーク・リモートワークが働き方の選択肢の一つとして一般化することを目指し、多様な働き方に注目した情報をお届けしてまいります。

以上 



■株式会社LASSIC（ラシック）について 
LASSICは2006年に鳥取県で創業し、『～鳥取発～ITで、地方創生』を経営理念に、ITを通じてポテンシャルや魅力に溢れた地方の活性化、地方創生の実現を目指している企業です。 

東京に一極集中しているIT業界の経済活動を地方に分散させる“地方輸出”の仕組みづくりや、ITとアイデアで地方自治体の課題解決を支援する地域イノベーション支援事業、人や組織の状態を見える化し改善を支援する感情解析技術の研究開発などに取り組んでいます。 

人々が心豊かに働ける環境を整えると同時に、社会に向けて新しい価値を発信し、日本全体の経済活動を盛り上げるべく、事業を推進しています。 
 

本　社: 〒680-0843　鳥取県鳥取市南吉方3-201-3 
代表者: 代表取締役社長 若山 幸司 
設　立: 2006 年 12 月 26 日 
資本金: 9,968万円 
事業内容: システムインテグレーション事業、Remogu（リモグ）事業（リモートワーク人材エージェント）、KnockMe!（ノックミー）、地域イノベーション支援事業、感情解析研究開発事業 
拠点: 鳥取(本社)、秋田、仙台、東京、大阪、姫路、那岐、米子、岡山、広島、福岡 
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