Datadogの2022年「サーバーレスの実態調査」にてサーバーレス利用が主流になりつつあることが明らかに

サーバーレス・コンテナ製品の成熟とその活用方法の多様化により、あらゆるタイプの企業・チームでサーバーレス・コンテナ製品の導入が加速

ニューヨーク - クラウドアプリケーション向けの監視およびセキュリティプラットフォームを提供するDatadog, Inc.（NASDAQ：DDOG）※1は本日、数千社に及ぶあらゆる規模、業種のグローバル顧客の利用データに基づく「サーバーレスの実態調査」※2の第3版を発表しました。

※1：https://www.datadoghq.com/
※2：https://www.datadoghq.com/state-of-serverless/

本調査によると、主要なクラウドプロバイダーであるAWS、Azure、Google Cloud Platform（GCP）のサーバーレス技術は発展し続けており、これらの技術を利用し、各クラウドを運用する顧客は50%以上に上り、サーバーレスは今や主流となりつつあります。この成長の背景には多くの要因がありますが、中でも重要なのは、既存のアプリケーションをサーバーレス・コンテナで実行する傾向が急速に高まっていることです。
また、サーバーレスの利用は、すべての主要なクラウドにおいて同様に増加傾向にあり、Google Cloudで運用するDatadogのお客様の約40%がGCP(Google Cloud Platform)製品の一つであるGoogle Cloud Runを利用しています。これは、2020年1月と比較して4倍の増加です。同様に、Azure Container Instancesを利用しているAzureのお客様の割合は、2020年から今年にかけて67%増加しています。これは、サーバーレス市場の成熟化が進んでいること、サーバーレスを活用しながら既存のアプリケーションをコンテナとしてデプロイできる技術の価値が高まっていることを示しています。

AWS Lambdaのユーザーも、サーバーレス・コンテナの価値を認めており、2020年第1四半期において、AWS Lambdaユーザーのうち、ECS Fargateを活用しているのは12％未満でしたが、現在では、20％以上がECS Fargateを採用しています。既にEC2上でECSを実行しているユーザーの割合は減少しており、企業が今まで以上にさまざまな種類のワークロードでサーバーレス利用に力を入れていることを示しています。

Datadogのプロダクト＆コミュニティ担当シニアバイスプレジデントのイラン・ラビノビッチ（Ilan Rabinovitch）は次のように述べています。「サーバーレスは、インフラ管理を気にすることなく、迅速にスケーリングし、運用を簡素化する方法として、長い間信頼されてきました。2021年の前回のレポート以来、サーバーレス技術は我々の顧客間において主流となっています。現在、サーバーレス技術は重要な外部および内部向けアプリケーションで使用されており、私たちが初めてサーバーレスモニタリングの提供を開始した数年前、その利用が研究開発シナリオに偏っていたことを踏まえると、この変化は非常に重要なものだと私たちは認識しています。」

「サーバーレスの現状」レポートが公開されました。全ての調査結果については、
https://www.datadoghq.com/state-of-serverless/、
Datadogが提供するエンド・ツー・エンドのサーバーレス・モニタリングの詳細については、
https://www.datadoghq.com/product/serverless-monitoring/ をご覧ください。


Datadogについて

Datadogは、クラウドアプリケーション向けのモニタリングおよびセキュリティプラットフォームを提供しています。Datadogの SaaSプラットフォームは、インフラストラクチャのモニタリング、アプリケーションパフォーマンスモニタリング、およびログ管理を統合および自動化し、お客様のテクノロジースタック全体に統合されたリアルタイムの可観測性を提供します。Datadogは、あらゆる規模の企業、幅広い業界で使用され、デジタルトランスフォーメーションとクラウド移行を可能にし、開発、運用、セキュリティ、ビジネスチーム間のコラボレーションを促進し、アプリケーションの市場投入までの時間と問題解決までの時間を短縮し、ユーザーの行動を理解し、主要なビジネス指標をトラッキングします。

将来の見通しに関する記述

本プレスリリースには、新製品および新機能の利点に関する記述を含め、米国1933年証券法（Securities Act of 1933）第27A条および米国1934年証券取引所法（Securities Exchange Act of 1934）第21E条に規定される「将来予想に関する記述」が含まれています。これらの将来予想に関する記述は、当社の製品および機能の強化、またそれらによってもたらされる利益に関する記述が含まれますが、これらに限定するものではありません。実際の結果は、将来見通しに関する記述とは大きく異なる可能性があり、「リスクファクター」の見出しの下に詳述されているリスクをはじめ、2022年2月25日に米国証券取引委員会に提出したForm 10-Qの四半期報告書を含む米国証券取引委員会への提出書類および報告書、ならびに当社による今後の提出書類および報告書に記載されている、当社が制御できない様々な仮定、不確実性、リスクおよび要因の影響を受けます。法律で義務付けられている場合を除き、当社は、新しい情報、将来の事象、期待の変化などに応じて、本リリースに含まれる将来の見通しに関する記述を更新する義務または責務を負いません。