さわかみ投信✖️セゾン投信合同開催「資産運用のホンネセミナー」
~2022年9月21日(水)19:00-20:30〜 本日9月9日(金)より申込み受付開始
セゾン投信株式会社(本社:東京都豊島区 代表取締役社長COO:園部鷹博)は、2022年9月21日(水)19:00〜20:30にさわかみ投信株式会社と合同で「資産運用のホンネセミナー」を開催します。それに伴い、本日9月9日(金)より先着50名限定で申込みを開始します。
お申し込みURL:https://www.sawakami.co.jp/lp/seminar20220921/?&utm_source=saison_prtimes&utm_medium=pr&utm_campaign=seminar&utm_content=220921
(さわかみ投信公式サイトからの申し込みになります。)
<合同セミナー開催の背景>
金融庁は2003年より「貯蓄から投資へ」をスローガンに掲げ活動してきました。しかし、日本における投資の普及は、2022年の現在でも道半ばと言えます。日本銀行による調査(※)によると、アメリカの家計の金融資産構成は、「現金・預金」の割合が、13.7%なのに対し、日本の場合は54.3%と、日本はまだまだ「預貯金」を主体とした資産形成から抜け出せていない状況です。
その一方、2022年4月より高等学校での金融教育もはじまったこともあり、書店でも投資に関する書籍コーナーが増えました。手軽に投資情報に触れることもできるようになる半面、多くの情報の中からその情報が信用できるのかを見極める必要もあります。また、投資信託だけでも6000本以上の商品数があるため、すべての商品を把握することは難しいでしょう。このような状況から、多くの方は投資を始めたくても何から始めるべきなのかがわからず、貯蓄から投資への一歩を踏み出すことができていない、というのが実情なのではないでしょうか。
そこで今回は、投資信託の販売を運用会社(投資信託の作り手)が直接行う、「直販投信」の2社だからこそ皆さまに伝えることができる、資産形成をテーマにした合同セミナーを開催することで、今一度皆さまに本質的な投資の重要性をお伝えいたします。
※出所:日本銀行調査統計局「資金循環の日米欧比較」2022年8月31日
<セミナー概要>
内容:
■「資産形成のホント」を解説
-投資商品を選ぶときの正解って何?
-ズバリ、いくらから投資を始めるべき?
-投資で損する可能性を下げるには?
■“直販投信”徹底解説タイム
-銀行や証券会社とは一味違う直販投信で、お客様が得られるもの
-さわかみ投信とセゾン投信それぞれの特徴
■質疑応答
詳細:
■日時:2022年9月21日(水)19:00~20:30
■場所:NMF新宿南口ビル セミナールームA
〒151-0053 東京都渋谷区代々木2丁目4−9(JR新宿駅南口 徒歩3分)
■登壇者:さわかみ投信株式会社 代表取締役社長 澤上龍
セゾン投信株式会社 代表取締役社長COO 園部鷹博
■参加費:無料
■定員:先着50名
■お問い合わせ:セゾン投信お客さま窓口
電話:03-3988-8668
営業時間:9:00~17:00(土日祝日、年末年始を除く)
<さわかみ投信株式会社 代表取締役社長 澤上龍 コメント>
直販投信(直接販売の投資信託)って何? 間接販売(銀行や証券会社による販売)との違いは? メリットは?実はとても大きな差があります。そしてそれは将来の財産にも大きく影響するのです。
資産運用は長く続けることが前提です。そのスタートに、まずは基本的なことを一緒に考えましょう!日本を代表する直販投信の「さわかみ投信」「セゾン投信」が主催する本セミナーにて、直販の意義やメリットをお話いたします。
<セゾン投信 代表取締役社長COO 園部鷹博 コメント>
WebサイトやTwitterなどを通じて無数の情報が溢れています。本当に正しいの?実際に間違った情報も掲載されているのが実情です。15万人が利用するセゾン投信のお客さまのうち99.2%が資産運用の成果(2022年3月末時点)がプラスになっています。その秘訣は何なのか。正しい情報の見方も含めて一緒に学びましょう。
上記セミナーにおきまして、セゾン投信が設定、運用、販売を行う投資信託の勧誘を行うことがあります。
投資信託は値動きのある有価証券等に投資しますので基準価額は変動します。その結果、購入時の価額を下回ることもあります。また、投資信託は銘柄ごとに設定された信託報酬等の費用がかかります。各投資信託のリスク、費用については投資信託説明書(交付目論見書)に詳しく記載されております。お申込にあたっては販売会社からお渡しする投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
商号:セゾン投信株式会社
金融商品取引業者:関東財務局長(金商)第349号
加入協会:一般社団法人投資信託協会
すべての画像