ミライ菜園、PwC財団「助成事業2026年度春期」の助成先に採択

病害虫発生予測AIアプリ「TENRYO」で作物収量向上を目指す

株式会社ミライ菜園

2026年8月10日 10時26分

筑波大学発のアグリテックスタートアップ・株式会社ミライ菜園（本社：名古屋市昭和区、代表取締役：畠山友史、以下「ミライ菜園」）は、公益財団法人PwC財団（東京都千代田区、代表理事：日向昭人、以下「PwC財団」）の「助成事業2026年度春期　食料システム（革新的な生産）」において、助成先として採択されたことをお知らせいたします。

ミライ菜園は、気象データと病害虫の発生履歴を解析し、発生リスクを予測するAI技術を開発する企業です。PwC財団の助成事業を通じて、フードロス削減や生産者の所得向上の実現といった持続可能な食料システムの構築を目指します。

■助成事業2026年度春期　食料システム（革新的な生産）の目的

生産される食料そのものや食料生産のプロセスを、テクノロジーを活用して持続可能な形に変革することで、安定的な食料供給を行うことができる食料システムを構築することを目的としています。高齢化・人口減少による生産者の減少や、気候変動などの環境変化の影響で生産の維持が難しくなっている食材に対し、地球環境や生態系に配慮しながら、収穫量の増加や生産の手間の削減など、生産者にとって食料生産が持続可能である環境の構築を目指します。

■ 事業概要・目的

2026年7月からのPwC財団の助成事業を通じて、全国各地の気象情報と70万点以上の病害虫発生履歴を学習・予測するAI診断アプリ「TENRYO（読み：テンリョウ）」の開発に取り組みます。国連食糧農業機関（FAO）の推計によると、世界の主要作物は病害虫によって20〜40％が失われているとされています。「TENRYO」により、病害虫の発生をピンポイントで予測するとともに適切な防除対応を行う仕組みを確立して、作物の収量向上と農薬使用量の低減を両立します。

まずは病害虫被害抑制のニーズが高いブロッコリーを対象に検証を進め、得られた成果をもとに他品目への適用拡大を図ります。フードロス削減と生産者の経営安定（所得向上）を実現し、環境と経済が調和する食料生産プロセスの構築を目指します。

■農家が病害虫の心配から解放される食料生産の未来へ（代表取締役　畠山友史コメント）

世界では主要作物の収量の約4分の1が、収穫を迎える前に病害虫によって失われています。私たちはこれを「畑のフードロス」と捉え、解決すべき社会課題として向き合ってまいりました。PwC財団の助成事業を通じ、病害虫の発生を事前に予測するAIアプリ「TENRYO」のさらなる開発と、ブロッコリーを起点とした実証を推進し、収量向上と農薬使用量の低減を両立する持続可能な食料生産の仕組みづくりに取り組みます。農家さんが病害虫の心配から解放され、安心して作物づくりに専念できる、より良い社会の実現に貢献していきます。