島根電工グループ、技術力と安全意識の向上を図る第61回社内技能コンクールと、初の工事車輛コンテストを開催
～技術力の継承と安全への誓い：未来を担う技術者たちの祭典～
『あたりまえの毎日をつくる』をスローガンに掲げる島根電工グループ〔代表：島根電工株式会社（本社：島根県松江市、代表取締役社長：野津 廣一）、以下、島根電工グループ〕は2025年9月27日（土）に松江市くにびきメッセにて、技術力と安全意識の向上を図る「令和7年度 社内技能コンクール」を開催いたしました 。今年で61回目を迎える本コンクールは、長きにわたり当社の強みである技術継承の中核を担い続けています。
また、今回は初の試みとして「工事車輛コンテスト」を同時開催し、社員一丸となって「安全と品質」への意識を高める一日となりました。
島根電工の真髄である技術の源流：61年の歴史を持つ技能コンクール
電気工事部門は1965年（昭和40年）、管工事部門は1991年（平成3年）の開始以来、毎年欠かすことなく開催されてきたこのコンクールは、単なる競技会ではなく、当社の技術者としての誇りとプロ意識を育む場です。各事業所から選抜された代表選手たちが、日頃の研鑽の成果を正確性とスピードで競い合いました。
競技の目的
競技課題は、現場で求められる高い水準を反映した実践的な内容です。
■安全の徹底: 作業手順における危険予知と安全措置の確実な実行を審査の最重要項目とします。
■品質の追求: 複雑な図面を正確に読み解き、ミスのない配線・配管を実現する技術力を評価します。 ■効率性の向上: 決められた時間内に、高品質な施工を完了する能力を試します。
ベテランから若手までが一堂に会し、真剣に技能を競い合う姿は、来場した社員や関係者に対し、あらためて「技術力なくして安全・品質なし」という企業理念を強く印象づけました。
全国トップレベルへの挑戦を支える育成システム
本コンクールは、全国大会へと続く、島根電工独自の技能者育成システムの起点です 。
厳正な審査の結果、入賞した電気工事部門の上位2名の選手は、10月26日（日）に開催される島根県大会に出場予定です 。
1965年の第1回大会から続く島根県大会で上位5名に入賞すると、中国大会へ進出します 。中国大会での上位入賞を経て、2014年（平成26年）に第1回が開催された「電気工事技能競技全国大会」への出場資格を獲得します 。
島根電工グループは、この全国大会において、第1回大会での全国1位獲得をはじめ、昨年の第5回大会まで第３回大会を除き計４回上位入賞を果たすなど、全国でも屈指の技術力を誇ります 。私たちは今後も、このコンクールを通じて、社会インフラを支える確かな技術力の継承と向上に邁進いたします 。
そして、管工事部門からは、当グループより2名が10月17日（金）～20日（月）に開催される「第63回技能五輪全国大会」の配管部門に島根県代表として出場することが決定しています。
初の「工事車輛コンテスト」で安全意識を向上
今回は、技能コンクールと同時開催で、初の「工事車輛コンテスト」を実施し、こちらも大盛況のうちに幕を閉じました。
このコンテストは、工事車両の整理整頓、資材の適切な管理、そして安全装備の徹底を競うものです。日々の作業を安全かつ効率的に行うための「移動する現場」である車両に対する意識を高めることを目的としています。
全社員参加型の投票システム
コンテストでは、エントリーされた全10台の車両について 、社員が事前にエントリーシートを確認するか、当日実車を見たうえで、Web投票にて審査を行いました 。
全社員による投票数に基づき、得票数の多かった上位5台に対し、最優秀賞から敢闘賞までの表彰を行いました。この取り組みは、社員一人ひとりが「自分の安全は、まず足元の整理から」という意識を共有し、グループ全体の安全文化を強化するきっかけとなりました。
島根電工グループは、伝統ある技能コンクールと新たなコンテストを組み合わせることで、技術力と安全意識の「両輪」を高いレベルで維持し、今後も地域社会に貢献してまいります。
【島根電工株式会社 概要】
会社名：島根電工株式会社
代表者：代表取締役社長 野津 廣一
本社所在地：島根県松江市東本町五丁目６３番地
設立：1956年4月
事業内容：電気設備工事、電気通信設備工事、管工事（空気調和設備、給排水衛生設備）、消防施設工事、上記各種設備の設計・監理及びメンテナンス業務、フランチャイズ事業：全国35社37事業所（2025年7月現在）
グループ会社：岡田電工株式会社（鳥取県米子市）、シンセイ技研株式会社（島根県松江市）、協和通信工業株式会社（島根県松江市）
【本件に関するお問い合わせ先】
島根電工株式会社 経営企画本部 経営戦略部 小畑 香織
電話：0852-26-2833
Email：kobata@sdgr.co.jp
【報道関係者各位】
本プレスリリースに関するご取材など、お気軽にお問い合わせください。
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