【耐震セルフチェック　サービス】いつ起こるか分からない地震に備え、家族と家財を守るために自宅の耐震をチャックしましょう！

20個の質問に答えるだけで、ご自宅の耐震性の危険度を簡易的にチェックできます！

ネクスト・アイズ株式会社

2024年2月15日 10時30分

令和6年に発生した能登半島地震では多くの犠牲者が出ております。余震も続き現在も避難所で過ごされている方が多い中で、災害に遭われた方々にお悔やみ申し上げるとともに被災地の一日でも早い復興をお祈り申し上げます。私たちの住まいは大地震の直撃を受ける可能性がある日本で、その備えがますます重要となることが今回の地震であきらかになりました。このページでは、自宅の耐震性を簡単なセルフチェックで確認できるツールを提供しています。過去の地震で倒壊・損傷した建物には共通点があり、それを踏まえたチェック項目をご用意しました。項目のチェック数によって、お住まいの耐震性に問題があるかを確認いただけます。チェックして不安な方は、これを機会に専門家へ相談することで、将来的に住まいだけでなく家族を守ることにも繋がります。安全な未来への一歩を踏み出しましょう。

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運営：ネクスト・アズ株式会社（https://www.nexteyes.co.jp/）

能登半島地震の事例 - 新耐震基準も安心ではない！？

2024年1月1日、最大震度７を記録した石川県能登地方での巨大地震の被害が徐々に明らかになっています。

石川県は1月17日、死者が230人を超えたと発表。死因の多くは家屋倒壊で、倒れた家屋の下敷きになったと見られております。住宅の全壊、半壊、一部破損も合わせると約3万棟を越えている状況で、耐震化の遅れが課題となりました。

また、能登半島地震では1981年以前の旧耐震基準の建物だけではなく、新耐震基準（1981年～2000年）の物件も倒壊していることが判明しています。石川県珠洲市では、全壊した木造家屋の半数が新耐震基準だったとか。

（金沢大学などの調査）

高齢化が進む地域では、住宅の建替えや耐震補強が進んでいないという現状が浮き彫りとなりました。2000年以降の現行基準の建物は倒壊を免れていることもあり、住まいの耐震化は各行政で本腰を入れて進める必要があると考えられます。

地震大国日本の現実は？耐震診断は必須です！

日本は地震が多い国として知られていますが、2004年の国連開発計画による世界報告書「”災害リスクの軽減に向けて”～開発に課せられた課題」によるとマグニチュード5.5以上の地震が発生する年平均のランキングは

	国名	年間平均回数（1980～2000年）
1位	中国	2.10回
2位	インドネシア	1.62回
3位	イラン	1.43回
4位	日本	1.14回

日本よりも多く大きな地震が発生している国は３カ国もあるのです。

地震の規模や被害の大きさがどれだけ深刻なのか？

2018年の記事を参考に経済的被害を調べてみました。
1900年以降の地震で大きな影響を受けたランキングTOP3は以下となります。

	震災名	被害額
1位	東日本大震災	32.8兆円
2位	阪神淡路大震災	21.3兆円
3位	中国の四川大地震	17.5兆円

経済的被害をみると、日本は世界と比べて「地震による影響がかなり大きい」ということがわかります。国土が小さく人口密度が比較的高いだけにいちどの大地震で被る人的・経済的被害は他の国・地域と比較して非常に大きい被害となることがわかります。

大地震で発生する《６つの被害》

(1)家屋の倒壊

強い揺れが起こると、家屋や古いビルなどが崩れ、たくさんの方がその家屋や古いビルにに生き埋めになってしまうことが考えられます。

(2)火災

地震が発生したとき火を使っていて火災が起こる場合もあれば、家屋の倒壊によりガス管やプロパンガスボンベ、電気配線が破損したことで、火災を引き起こすケースもあります。

実際に、令和６年度能登半島地震における輪島市河井町の市街地火災も起きております。

(3)津波

2011年の東日本大震災において、東北地方から関東地方の太平洋沿岸で巨大な津波が観測され、津波被害により多くの死者・行方不明者が出ました。海沿いで地震が発生したらまず、津波に巻き込まれないため高台に避難することが、なによりも重要なことになります。

(4)液状化現象

液状化現象とは、地盤が液体状になる現象です。液状化現象は埋め立て地や海・川の近くなどで発生することがあります。

(5)地すべり

能登半島地震で明らかになったように、地震を要因とする地滑りは少なくありません。地震による地滑りでは、地震の震動で山などの斜面の上部が動いて発生します。

(6)その後の生活

たとえば水道・電気・ガスなどのライフラインが停止してしまうと、長期間にわたる断水・停電・ガスの供給停止が発生し、過去の事例によると各々のライフラインが完全に復旧するまで１か月以上かかります。そのあいだは、トイレも使えない。風呂にも入れないことはもちろん、食事の支度もままならない状況に陥ります。

また、道路や線路の寸断で道路が使えない、電車が動かない、ガソリンや軽油、灯油の備蓄がなくなり、暖房が使えない、自動車を動かせない、食料を始めとする地域の物流が滞る、といった普段の生活に大きな影響をもたらします。

このような生活への影響は、大震災が発生したどの地域でも起こり得ます。特に人が多く集まる大都市では、より深刻な事態になります。

今すぐ、自宅の耐震をチェックすることが重要です。

耐震セルフチェック

今回は、20の質問に答えるだけで、現状の危険度が分かる簡単なチェックリストをご用意しました。

30秒もかからずに、自宅の現状がチェックできますので、ぜひ、ご利用ください！

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倒壊の可能性が高い建物にお住まいの場合

能登半島地震のように、倒壊する可能性が高い建物の場合、地震によってその建物から避難することができなくなってしまいます。また、倒壊により落下した外壁や窓ガラスにより、ご自身はもちろん避難している方々が怪我をしたり、輪島市河井町の市街地火災が延焼原因としてあげられているよう、地震火災が延焼する原因にもなり得ます。

建物の倒壊や破損を免れると、大震災発生後の生活再建がよりスムーズに大震災が発生した１年後に普段の生活に戻れる可能性も高まります。

大震災が発生したときの建物の耐震性によって、その後の生活が大きく変わるといえます。

今回の耐震セルフチェックで、耐震性に何らか問題があると結果が出た方は、いちど専門家へ相談することが安心への第一歩です。

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