コーン・フェリー、COVID-19が企業の報酬および福利厚生に与える影響をグローバルで調査

回答企業の45％が年間売上高の15％以上低下を予想。41%が昇給延期、34％が昇給凍結を実施もしくは検討中。54％が有給休暇取得奨励を実施もしくは検討中。

グローバルな組織コンサルティングファームのコーン・フェリー（NYSE：KFY｜コーン・フェリー・ジャパン 東京都千代田区丸の内1-8-1 丸の内トラストタワー14F　日本共同代表：滝波純一、五十嵐正樹）は、新型コロナウイルス（COVID-19）が企業の報酬＆福利厚生に与える影響について世界各国でパルスサーベイを実施しました。

本サーベイは本年3月18日〜26日に世界各国で実施し、99か国、約4000人の報酬および福利厚生担当の管理職以上から回答を得ました。

COVID-19パンデミックの状況は国によりまちまちですが、ほぼ全ての回答企業が報酬や福利厚生に関して全階層の従業員に何らかの影響を及ぼすと回答しています。しかし、回答企業の33％がビジネスへの影響をまだ明確に確認しておらず、大半の企業が給与、福利厚生、短期/長期のインセンティブプログラムについての対策をまだ検討していません。
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コーン・フェリーは、今後も定期的にパルスサーベイを実施する予定です。

COVID-19関連のブログ、レポート、ウェビナー（オンデマンド配信含む）へのアクセス（英語）
https://www.kornferry.com/challenges/coronavirus
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主な調査項目とその結果。

 

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コーン・フェリーについて
コーン・フェリーは、グローバルな組織コンサルティングファームです。
クライアントの組織設計、適材適所を支援し、社員の処遇・育成・動機付けといった課題についてもコンサルテーションを提供します。さらに、専門性を高めることによる人材のキャリアアップを支援します。

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