英語圏訪日外国人の集客設計・実行・送客のTokyo Creative、外国在住の外国人男女を対象とした「Afterコロナの海外旅行」に関する調査
~”訪日欲”が高まる外国人約9割、情報収集は”YouTube”が7割超!~
英語圏訪日外国人の集客設計・実行・送客を行うTokyo Creative株式会社(所在地:東京渋谷区、代表取締役:小野沢隆、https://www.tokyocreative.jp/ja/、以下Tokyo Creative)は、2020年6月18日から26日にかけて、外国在住の外国人男女を対象とした、「Afterコロナの海外旅行」に関する調査を実施しました。
- 外食や国内旅行をおさえ“海外旅行”が1位に!約9割の外国人が日本への旅行を検討!
そこで、Tokyo Creativeでは外国に住んでいる外国人がAfterコロナの海外旅行についてどう考えているのか調査しました。その結果、海外旅行したい!と考える人は多いと同時に、訪日への関心もかなり高く、そのための情報収集にはYouTubeを活用している、ということが判明しました。
- 調査結果サマリー
・88%がAfterコロナに旅行したい国として日本を選択!
・海外旅行を検討するきっかけは、国・WHOの発表!
・旅行先の地方(田舎)ニーズが都心超え!
・旅行先を検討するための情報収集は「YouTube」が7割以上!
- 調査内容
- 総括
外国在住の外国人も多くは自粛をしており、国やWHOからの発表を待ちながら「Afterコロナ」を楽しみにしています。「Afterコロナ」には「海外旅行をしたい」と考える人は多く、旅行先候補として「日本」を選ぶ人はかなり多く見受けられました。そして、従来よりも人による密を避ける傾向もあってか、都会だけでなく地方を楽しみたいと考える声も多くあがりました。また、海外旅行解禁に向けての情報収取は、InstagramやTwitterなどのSNSではなく、YouTubeがトレンドであることも判明しました。
Tokyo Creativeでは、自社が抱える日本最大級となる約1700万人の日本好き英語話者コミュニティを活用し、今後も訪日インバウンドに関するあらゆる調査を実施してまいります。
- 調査概要
調査対象 :外国在住の外国人男女 346 名
調査期間 :2020年6月18日~26日
調査方法 :自社コミュニティへのインターネット調査(質問と回答ともに英語使用)
- 記述統計
回答者の属性:
性別 男性152(44%) / 女性189(55%)/ その他5(1%)
年代 10代 2(9%)/20代 159(46%)/30代 106(31%)/40代27(8%)/50代18(5%)/60代 4(1%)/未回答 1(0%)
国籍 アメリカ 102、アメリカ/イギリス 1、アメリカ/エジプト 1、アメリカ/カナダ1、アメリカ/ドイツ 1、アメリカ/日本 2、アルゼンチン 1、イギリス 42、イギリス/フランス 2、イギリス/ベルギー 1、イタリア 6、イタリア/ドイツ 1、インドネシア 5、エジプト 1、オーストラリア 32、オーストリア 1、オランダ 7、カナダ 29、韓国 1、ギリシャ 2、グアテマラ 1、サウジアラビア 1、ジャマイカ 2、シンガポール 5、スイス 3、スウェーデン 4、スコットランド 1、スペイン 5、スロバキア 1、セルビア 2、チェコ 1、中国 2、チリ 3、デンマーク 2、ドイツ 23、ドミニカ 1、ナイジェリア 1、ニュージーランド 5、ノルウェー 1、パキスタン 1、ハンガリー 3、フィリピン 1、フィンランド 1、ブラジル 1、フランス 5、ベルギー 5、ポーランド 1、ポルトガル 3、マレーシア 3、ミクロネシア・メラネシア・ポリネシア 1、南アフリカ 1、メキシコ 3、モーリシャス 1、モロッコ 1、ルクセンブルグ 1、その他(未記入含む) 11
- 会社概要
設立 :2013年8年
代表者 :代表取締役 小野沢 隆(おのざわ たかし)
所在地 :東京都渋谷区桜丘町4-17 ポータルアパートメント&アートポイント306
資本金 :9,000万円
URL :https://www.tokyocreative.jp/ja/
業務内容 :訪日インバウンド集客事業、訪日インバウンド関連事業、タレントマネジメント事業
お問合せ :info@tokyocreative.jp
- Tokyo Creative COO 中川 智博(なかがわ ともひろ)
2011年 同志社大学文化情報学部卒業後、株式会社ワークスアプリケーションズ、電通アイソバー株式会社を経て、2018年5月 Tokyo Creative入社。
新卒から一貫してデジタルマーケティング関連事業に従事し、デジタルマーケティングを通じて企業、自治体の売上、集客の向上に寄与する仕事をしている。現在は、自治体向けに訪日外国人観光客を集客手法についての講演も全国で行い、地方のインバウンドに関する啓蒙活動も行っている。
自治体、DMO、企業の海外デジタルマーケティングを100社以上支援しており、観光・デジタルマーケティングに関連する講演を新潟市、三重大学、川村女子大学等他多数で実績あり。
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