「国内メンタルヘルステックカオスマップ 2023年版」を公開! メンタルヘルステック研究会の立ち上げも
■メンタルヘルステックの傾向
1. セルフヘルプ(※1)の進展
これまでメンタルヘルス領域では、対人支援が主流となってきておりましたが、自身でメンタルヘルスケア方法を学び、実践するための方法をアプリやwebサービスで提供する『セルフヘルプ』といったサービスが国内で展開を広げてきています。 欧米諸国ではセルフヘルプサービスは幅広く展開され、英国のNICEガイドライン(※2)では軽度のうつ病の治療の第一選択が「セルフヘルプによる認知行動療法(※3)アプリ」となっており、セルフヘルプによる認知行動療法が重要視されています。 セルフヘルプのメリットとしては、アクセシビリティが高いことなどがあります。人的リソースがかからない、好きな場所で行える、コストの削減など多くのメリットがあり、予防や未病者へのメンタルヘルスケアのみならず、精神疾患治療の領域でも注目を集めています。
※1セルフヘルプとは 自助(じじょ)とは、専門家の助けを借りず、自身の問題を当事者で解決することである。(参考:https://ja.wikipedia.org/wiki/セルフヘルプ)
※2NICEガイドラインとは 英国国立医療技術評価機構とは、イギリスの医療品質を向上させるために設立されたイギリス政府機関管轄下の特別医療機構。略称はNICE(National Institute for Health and Clinical Excellence)。 (参考:https://www.nice.org.uk/guidance/ng222/chapter/recommendations#treatment-for-a-new-episode-of-less-severe-depression)
※3認知行動療法とは ストレスなどで固まって狭くなってしまった考えや行動を、ご自身の力で柔らかくときほぐし、自由に考えたり行動したりするのをお手伝いする心理療法。(参考:https://www.ncnp.go.jp/hospital/patient/rinshoshinri/rinshoshinri_blog20220713.html) うつ病などの気分障害、不安症、摂食障害などの疾患の治療で行われる心理療法。
2. コンシューマー向けサービスも企業向けサービスへの展開が見られる
コロナ禍により企業の健康経営の課題としてもメンタルケアが重視されるようになってきたこともあってか、コンシューマーを主なターゲットとしてきたセルフヘルプやカウンセリング、メディテーションといったサービスが、企業のメンタルケアをサポートする方向へ力を入れている動向が見られるようになりました。 これまで企業向けサービスでは、分析、可視化、産業保健領域が賑わいを見せておりましたが、組織のメンタルやストレス状態を可視化することが普及し、可視化されたデータからその先の「どのようにメンタル状態を改善するのか?」と言う課題解決に移行してきています。
<ロゴ・サービス名称の掲載について>
マップ記載のロゴ・サービス名称の表記につきましては、掲載させていただいた各社様に事前許諾を得ていないものもございます。
使用上問題がある場合は、お手数ですが「support@emol.jp」までご連絡ください。
■メンタルヘルステック研究会
当研究会は、エビデンスベースでのサービス開発を促進するために国内外の研究や取り組み事例を調査し、国内におけるガイドラインの整備などを目指すことを目的に発足しました。
お問い合わせフォーム:https://forms.gle/7YWSoKoHaZAASPeXA
<emol株式会社>
チャットボットとの会話によるセルフヘルプ認知行動療法を行う精神疾患の治療用アプリの研究開発を行う企業。 また、非医療領域でチャットボットによりメンタルヘルスのセルフヘルプを行うアプリをコンシューマー、企業、自治体、小中学校へ展開を行っている。『emol』のアプリでは、サポートAIの「ロク」とチャットで会話を通して、CBT(認知行動療法)やACT(アクセプタンス&コミットメント・セラピー)など、メンタルヘルスケアのレクチャーを受けることが可能。
会社名: emol株式会社
代表者: 代表取締役 千頭沙織
設立日: 2019年3月18日
URL: https://emol.jp/
事業内容: メンタルヘルス関連サービス開発
お問い合わせ: support@emol.jp
<株式会社金子書房>
1946年創業。出版社心理学・教育・精神医学など、メンタルヘルスに特化した専門書を出版。2021年より、ITサービスとして心理検査オンラインをリリース。
<一般社団法人ウェルネス評価研究開発機構>
メンタルヘルスに関する情報発信や研修、受託研究を行う法人。本業が心理学研究を専門とする大学教員でメンバーが構成されている。受託研究では、統計解析コンサルタント、プロトタイプシステムの開発、シミュレーションが得意分野。
法人名:一般社団法人ウェルネス評価研究開発機構
代表者:代表理事 村中誠司
設立日:2022年11月11日
事業内容:メンタルヘルス研究
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