早いほどおトク！人気スキー場の2026-2027シーズン「早割リフト券」が9月1日より販売スタート！
値上がりが続くリフト券は、早めの確保がお得！期間・数量限定の人気商品は早めにチェック！
国内最大級のスキー場情報サイト「SURF＆SNOW」を運営する一般社団法人日本料飲外国人雇用協会（本社：東京都新宿区、代表理事：田口 直樹）は、2026-2027シーズンの「早割リフト券」の販売を2026年9月1日より開始しました。早割ならではのおトクな価格で、全国の人気スキー場のリフト券を数多くご案内してまいります。
スキー・スノーボードシーズンを心待ちにしているスキーヤー・スノーボーダーの皆さま、お待たせしました。2026-2027シーズンの「早割リフト券」が、2026年9月1日（火）より販売開始しました。
近年は燃料費や電気代の高騰などを背景に、多くのスキー場でリフト券の価格が年々上昇を続けています。今シーズンも定価でのご購入の前に、まずは早割でリフト券を確保しておくのが賢い選択です。
また、近年は暖冬傾向によりオープン時期やゲレンデコンディションが読みにくいシーズンも増えています。早めにリフト券を確保しておけば、雪の状況を見ながら、良いタイミングでいち早くゲレンデに出かける準備が整います。
販売期間や販売枚数が限定されている商品も多いため、気になるスキー場のリフト券はこまめなチェックがオススメです。例年、入荷後まもなく完売してしまう人気商品もありますので、気になる商品を見つけたらお早めのご購入をオススメします。
【早割リフト券がおトクな理由】
・通常の販売価格に比べて大幅にお得な価格で購入できる
・スキー場の営業期間内であれば、いつでも利用可能
・電子チケットに対応した商品も多く、スムーズに受け取り可能
【用途に合わせて選べる多彩な券種】
・複数のスキー場で使える共通券
・大人／子ども／シニアなど、対象者別の早割券
・時間単位で利用できる時間券
・複数枚まとめて購入するとお得なセット券
・レンタルや食事などが付いたパック券
その他にも、利用者のニーズに合わせた券種を多数ご用意しております。今後も対象スキー場・券種を順次拡大してまいりますので、どうぞご期待ください。
【人気リフト券をピックアップ！】
舞子スノーリゾート（新潟県）
竜王スキーパーク（長野県）
キューピットバレイ（新潟県）
めいほうスキー場（岐阜県）
◆早割リフト券の商品一覧はこちら◆
https://surfsnow.jp/shop/ticket/
※電子チケット『スマリフ』も販売中です。
※販売準備が整ったリフト券を順次追加いたします。
早割リフト券ご購入の参考に【スキー場ランキング】
国内最大級のスキー場・積雪情報サイト「SURF&SNOW」は、インターネットが普及し始めて間もない頃から、ウィンタースポーツリゾートに関する多くの情報を調査・発信しているWEBサイトです。 ウィンタースポーツに関わるスキー場や利用者の皆様へ、最新かつ正確な情報だけではなく、スキーリゾートを取り巻く様々な情報を提供しています。ウィンタースポーツから少し離れてしまっている方や、これから始めたい人など、幅広い視点で情報を掲載しております。
「SURF&SNOW SKI RESORT RANKING 」
https://surfsnow.jp/page/stc/ranking/skiresortranking/
「SURF&SNOW」は、全国のスキー場およびレジャー施設等の支援を行なっています。
多彩な切り口のコンテンツで、スキー・スノーボード・雪遊びの魅力を発信し、スキー場の最新且つ正確な情報を発信できる仕組みと、スノーリゾートを取り巻く環境の情報を皆様へご提供しております。
＜関連ページ＞
SURF&SNOW：https://surfsnow.jp/
SNOW ANGEL：https://surfsnow.jp/snowangel
アウトドアガイド：https://surfsnow.jp/green/
リフト券早割：https://surfsnow.jp/shop/ticket/
JAPAN SKI GUIDE：https://japan-skiguide.com/
スクール予約：https://steach.jp/snow/
外国人リゾート人材紹介：https://www.jfbfe.or.jp/
【一般社団法人日本料飲外国人雇用協会 SURF&SNOW事務局】
外食・飲食料品製造・宿泊・介護・自動車運送業を中心に、外国人材の受け入れと定着を支援する登録支援機関です。近年ではリゾートエリアでの支援も増え、これまでに約4,000名の特定技能人材を支援しております。
採用から生活・キャリア支援までを一貫して行う“教育型支援”を強みとし、「育てながら働き続けてもらう」仕組みづくりを推進。外国人材と企業が共に成長できる環境を構築し、多文化共生社会の実現を目指しています。
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