【参加者募集】サブスク&パッケージ型自動倉庫「Pio」、先行案内セミナーを開催
オンラインセミナーにて、AutoStoreのサブスク型自動倉庫「Pio」の魅力と導入のメリットをご紹介いたします
AutoStore System株式会社(本社:東京都港区、バイスプレジデント ジャパン:安高 真之、以下「AutoStore System」)は、ソフトバンクロボティクス株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長 兼 CEO:冨澤 文秀、以下「ソフトバンクロボティクス」)と共同で、法人向けイベント「サブスク&パッケージ型自動倉庫『Pio』、先行案内セミナー」を、2025年12月10日(水)にオンラインで開催します。

高い保管効率とスループット、優れた柔軟性で多くの企業に導入されている高密度自動倉庫システムを提供するAutoStoreは、小規模導入を可能にするサブスクリプションモデル「Pio」を欧州および北米で展開しており、中小企業や小規模な3PL(サードパーティ・ロジスティクス)事業者を中心に導入が進んでいます。 Pioは、AutoStoreの技術をよりコンパクトに設計したソリューションで、限られたスペースでも高い保管効率と作業効率を実現します。さらに、予めパッケージ化されているため、導入のしやすさも大きな特徴です。
本セミナーでは、日本での販売開始に先立ち、Pioの仕組みや導入メリットをいち早くご紹介します。また、高密度自動倉庫システム「AutoStore」やPioに限らず自動倉庫を効果的に運用するポイントや新しいソリューションなど、物流DXを成功に導くためのヒントとなる機会を提供します。
こんな方におすすめ
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限られたスペースで保管・ピッキング作業を効率化したい企業
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初期費用を抑えて自動化を推進したい企業
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自動化・DX化を検討している企業
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ECや通販物流の出荷業務を効率化したい企業
セミナー概要

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名称 |
サブスク&パッケージ型自動倉庫「Pio」、先行案内セミナー ~自動倉庫活用の壁を壊す、AutoStoreの新サービスと活用術~ |
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開催日時 |
2025年12月10日(水) 午前11時〜午後0時(60分) |
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場所 |
ライブ配信(Zoomウェビナー) ※フォームにご登録いただいたメールアドレス宛に、ZoomウェビナーのURLをお送りします |
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定員 |
200人 |
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対象 |
・法人のお客さま ・お申し込み後に簡単な事前アンケートにご協力いただける方(5分程度) ・当社のソリューションの導入または協業等を検討いただける方 ※個人の方および同業他社の方のご参加は遠慮いただきますことを、あらかじめご了承ください |
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参加費 |
無料 |
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申込方法 |
リンク先のフォームからお申し込みください。 |
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申込記日 |
2025年12月9日(火) |
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主な内容 |
・ソフトバンクロボティクスの物流自動化事業 ・AutoStoreが開発したサブスク&パッケージ型自動倉庫Pioの先行紹介 ・失敗しないための自動倉庫活用術 ※内容は予告なく変更する場合がございますので、あらかじめご了承ください |
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共催 |
AutoStore System株式会社 ソフトバンクロボティクス株式会社 |
AutoStoreについて
AutoStoreは、「すべての人に、あらゆる場所で、最適な保管と搬送を」というビジョンを掲げるノルウェー発のテクノロジー企業です。現在では世界規模で事業を展開し、最先端のソフトウェアによるオーダーフルフィルメントの自動化と最適化を実現。迅速な配送と環境負荷の低減を両立させることで、ブランドが顧客の期待を超える体験を提供できるよう支援しています。
約60カ国で1,700を超えるシステムが稼働しており、従業員、パートナー、顧客、サプライヤーとともに成長を続けています。オートメーションは人々の生活をよりシンプルにするべきだという理念のもと、業界課題を解決する革新的なソリューションを創出。AutoStoreがもたらすのは、スピード、効率性、働きやすい環境、そしてより広がるスペースです。
ソフトバンクロボティクス株式会社について
ソフトバンクロボティクスは、2014年にいち早く人型ロボット「Pepper」を発表し、2018年には清掃ロボット、2021年には配膳・運搬ロボット、そして2022年には物流自動化ソリューションの展開を開始しました。多様な製品の取り扱いを通じて得た知見や稼働データを活かし、ロボットを効果的に導入するためのソリューションを提供することで、ロボットインテグレーター(RI)として先駆的な役割を果たしています。現在、世界9カ国、21の拠点を構え、グローバルで製品が活躍しています。このグローバルネットワークを活用し、豊富な経験と膨大な稼働データに基づいて、ロボットトランスフォーメーション(RX)を追求し、人とロボットが共生する社会に向けて邁進していきます。
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