MacroTrade Instruments、AI MQL合同会社への参画を発表。

金融専用デバイスとアルゴリズム開発の知見を、AI MQLの高度なQA・SRE体制と融合 — — 価値共創型FinTechパートナーとして、イノベーションの信頼性と安定性を確立。

AI MQL合同会社

2025年11月1日、東京 – 金融専用スマートデバイスの開発およびプロフェッショナル水準のアルゴリズム取引システム開発を手掛けるMacroTrade Instruments合同会社（本社：東京都港区、以下 MacroTrade Instruments）は本日、MT4/MT5 (MQL4/MQL5) とAIの開発・保守・運用を専門とするAI MQL合同会社（本社：東京都港区、以下 AI MQL）に買収され、同社グループに参画したことをお知らせします。

AI MQL合同会社：https://ai-mql.com

MacroTrade Instrumentsは、「資産を『見る』だけでなく『感じる』」というビジョンのもと、革新的な金融デバイスや高度なアルゴリズム取引システムを提供してまいりました。

この度のAI MQLへの参画は、当社のイノベーションを、AI MQLが誇る「金融技術特化型のQA・SREパートナー」 [ユーザー指示] としての厳格な品質保証および安定稼働の体制と一体化させるものです。

参画の目的とシナジー

AI MQLは、厳選された高度な顧客と共に具体的な価値を「共創」する戦略的FinTechパートナーへと進化する「価値共創モデル」 を推進しています。

当社の技術力とAI MQLの専門性が組み合わさることで、以下の強力なシナジーが生まれると確信しています。

イノベーションと信頼性の両立

当社が開発する高度なアルゴリズム取引システムや金融専用デバイスは、AI MQLの「盾（SRE）」 （サイト信頼性エンジニアリング）による必須の保守・運用体制によって支えられます。これにより、プロップトレーディングファームなど、安定稼働を最重要視する顧客 に対し、最高水準の信頼性を持つソリューションとして提供可能になります。

「矛（AI）」の強化への貢献

当社のアルゴリズム開発ノウハウは、AI MQLが顧客の競争優位性創出のために提供するオーダーメイドの「矛（AI）」戦略 と融合します。AI MQLのAI組み込み技術 [ユーザー指示]と当社の取引システム設計能力を合わせ、より強力で高付加価値なカスタムソリューションの開発に貢献します。

ソリューション領域の拡大

当社の金融デバイス開発能力は、AI MQLのサービスポートフォリオをソフトウェア領域からハードウェア領域へと拡大させます。これはAI MQLの「アジャイルなサービス拡張」戦略 にも合致しており、両社の技術を組み合わせた独自の付加価値サービスを迅速に開発・展開することが可能となります 。

今後の展望

MacroTrade Instrumentsは、AI MQLの一員として、これまで以上に大胆な技術革新を追求してまいります。当社の持つアルゴリズムとデバイスの知見は、AI MQLの「共生的R&Dモデル」 を通じてさらに強化され、AI MQLの内部EA（社内運用トレーディングシステム）の継続的強化にも活用されます 。

AI MQLの厳格な品質・安定稼働の基盤の上で、当社の技術を最大限に発揮し、プロップトレーディングファームや先進的FinTech企業 といった高価値顧客に対し、ソフトウェアとハ​​ードウェアの両面から他に類を見ないソリューションを提供してまいります。

MacroTrade Instruments合同会社について

MacroTrade Instruments合同会社は、「資産を『見る』だけでなく『感じる』」をコンセプトに、金融ソフトウェアと日本初の金融専用スマートデバイスの開発を手掛ける企業です。為替レートなどを生活空間に常時表示するデバイスのほか、為替、先物、株式、暗号資産を対象としたプロフェッショナル水準のアルゴリズム取引システムの設計から運用までを一気通貫で提供しています。

AI MQL合同会社について

https://ai-mql.com/

AI MQL合同会社は、MT4/MT5（MQL4/MQL5）とAIの開発・保守・運用・テストを請け負うフィンテック企業です [ユーザー指示]。画一的なサービス提供から脱却し、高度な技術的課題を抱えるプロップトレーディングファームや専門FinTech企業を対象に、オーダーメイドのソリューションと厳格なSRE（サイト信頼性エンジニアリング）を提供する「価値共創型パートナー」です。

「矛（AI）で惹きつけ、盾（保守）で安定させる」戦略に基づき、顧客の技術的競争優位性とシステムの安定稼働を両立させます。 （投資助言に該当する業務は行いません。）