ペイパル、ECオープンプラットフォーム「EC-CUBE」利用者対象に キャッシュバックキャンペーンを実施
新規にペイパル利用登録で5,000円のキャッシュバック！
PayPal Pte. Ltd.（本社：シンガポール、東京支店カントリーマネージャー：エレナ・ワイズ（Elena Wise）、以下「ペイパル」）は、株式会社ロックオン（本社：大阪府大阪市北区、代表取締役社長：岩田進）が展開するECオープンプラットフォーム「EC-CUBE」の利用者を対象にしたキャッシュバックキャンペーン「ペイパルサービスお申込みキャンペーン」を2014年7月31日（木）より開始することを発表しました。
本キャンペーンは、「EC-CUBE」でご利用可能な決済サービス「エクスプレスチェックアウト（※1）」と「ウェブペイメントプラス（※1）」のモジュール利用を新しく開始する事業者を対象に5,000円のキャッシュバックをするものです。2014年7月31日（木）～10月31日（金）の期間で実施し、先着50名様がキャッシュバック特典を受けることができます。
「EC-CUBE」は誰でも簡単に独自性の高いECサイト構築・リニューアルをすることができる「オープンプラットフォーム」です。昨今多様化しているニーズに応えるため、各種EC周辺サービスとの組み合わせを可能にし、その利便性から現在100万ダウンロードを突破し、20,000店舗以上（※2）で利用されており、「ECオープンソース」としては国内最大のシェア数（※3）を誇ります。
株式会社ロックオンのEC-CUBE統括責任者金陽信氏はペイパルのサービスについて以下のように述べています。「ペイパルの決済サービスを各事業者の方がECサイトに導入することで、安心・安全なペイパル決済とクレジットカード決済の提供が可能となります。また、ECサイト側の会員情報や配送情報と連携することで、配送先などの入力項目が省略され、買い手の負担を軽減し、シームレスな決済フローで、ECサイトの売り上げ増加が期待できます。」
ペイパルは今後も、事業者である売り手とお客さま双方にとってより簡単で安心な決済サービスを提供していきます。
（※1）これらのサービスを導入するにはペイパルのビジネスアカウントを新しく作成する必要があります。
（※2）株式会社ロックオン調べ。
（※3）独立行政法人情報処理推進機構「第3回オープンソースソフトウェア活用ビジネス実態調査」より。
■「ペイパルサービスお申込みキャンペーン」について
・名称 ペイパルサービスお申込みキャンペーン
・キャンペーン期間 2014年7月31日（木）～10月31日（金）
・対象者 キャンペーン期間中、新規にビジネスアカウントを登録して、
EC-CUBEでエクスプレスチェックアウトとウェブペイメントプラス
のモジュールを利用する事業者（先着50名様限定）
・特典 5,000円のキャッシュバック
・キャンペーンサイト http://www.ec-cube.net/product/paypal_cashback.php
■株式会社ロックオンについて
株式会社ロックオンは、主に「EC-CUBE」などのECプラットフォームの開発を手掛けおり、創業以来大小様々なECサイトの構築をしてきました。基幹システムとECサイトの連携、巨大セールを想定したインフラ構築、システム面からの受注業務効率化、ブランディグを重視した企画・デザイン、販促機能から自社サービスである「アドエビス」、「THREe」を利用した集客周りのサポートなどを提供しています。
■「ペイパル エクスプレスチェックアウト」について
エクスプレスチェックアウトは、ECサイトに多彩な決済機能を追加するAPI型サービスです。在庫管理などのバックエンドシステムと連携し、運営の効率化をサポートします。決済の画面遷移が少なく、ワンクリック決済を可能にすることでカゴ落ちを抑制し、商品売買の成約率アップに貢献します。また、決済時のクレジットカード情報などはペイパルが厳重に管理するため、情報漏洩の心配もなく、より安心・安全に使って頂けるサービスです。
■ペイパルについて
ペイパルが提供するあらゆるサービスは、ビジネスをする売り手とお客さま（買い手）を中心に考えられています。米国で1998年に設立して以来、ペイパルはデジタル決済の変革の最前線に立ち、ペイパルを利用するお客さまが直接自分のお金を管理できるソリューションを提供しています。イノベーションを通してペイパルは、世界203の国と地域で、26の通貨（※1）に対応し、1億 5,200万を超えるアクティブアカウント（※2）の利用者の生活をより良いものにしています。また、ペイパルはeBayのグループ会社であり、より速くより安全な支払い・受け取り方法として利用されています。買い手の金融情報を売り手に共有することなく、クレジットカードや個人の銀行口座を使い柔軟に支払いや送金を行うことができるサービスを提供し（※3）、1日に930万件を超える決済を取り扱っています。
詳細は www.paypal.jp をご参照ください。
（※1） 日本では22の通貨に対応しています。
（※2） 過去12ヵ月の間に1度以上利用したペイパルアカウントを指します。
（※3） 日本では個人の銀行口座からの支払いと送金には対応していません。
各データについてはすべて当社調査によります。
PayPal および PayPal ロゴは、PayPal もしくはそのライセンサーの商標または登録商標です。
「EC-CUBE」は誰でも簡単に独自性の高いECサイト構築・リニューアルをすることができる「オープンプラットフォーム」です。昨今多様化しているニーズに応えるため、各種EC周辺サービスとの組み合わせを可能にし、その利便性から現在100万ダウンロードを突破し、20,000店舗以上（※2）で利用されており、「ECオープンソース」としては国内最大のシェア数（※3）を誇ります。
株式会社ロックオンのEC-CUBE統括責任者金陽信氏はペイパルのサービスについて以下のように述べています。「ペイパルの決済サービスを各事業者の方がECサイトに導入することで、安心・安全なペイパル決済とクレジットカード決済の提供が可能となります。また、ECサイト側の会員情報や配送情報と連携することで、配送先などの入力項目が省略され、買い手の負担を軽減し、シームレスな決済フローで、ECサイトの売り上げ増加が期待できます。」
ペイパルは今後も、事業者である売り手とお客さま双方にとってより簡単で安心な決済サービスを提供していきます。
（※1）これらのサービスを導入するにはペイパルのビジネスアカウントを新しく作成する必要があります。
（※2）株式会社ロックオン調べ。
（※3）独立行政法人情報処理推進機構「第3回オープンソースソフトウェア活用ビジネス実態調査」より。
■「ペイパルサービスお申込みキャンペーン」について
・名称 ペイパルサービスお申込みキャンペーン
・キャンペーン期間 2014年7月31日（木）～10月31日（金）
・対象者 キャンペーン期間中、新規にビジネスアカウントを登録して、
EC-CUBEでエクスプレスチェックアウトとウェブペイメントプラス
のモジュールを利用する事業者（先着50名様限定）
・特典 5,000円のキャッシュバック
・キャンペーンサイト http://www.ec-cube.net/product/paypal_cashback.php
■株式会社ロックオンについて
株式会社ロックオンは、主に「EC-CUBE」などのECプラットフォームの開発を手掛けおり、創業以来大小様々なECサイトの構築をしてきました。基幹システムとECサイトの連携、巨大セールを想定したインフラ構築、システム面からの受注業務効率化、ブランディグを重視した企画・デザイン、販促機能から自社サービスである「アドエビス」、「THREe」を利用した集客周りのサポートなどを提供しています。
■「ペイパル エクスプレスチェックアウト」について
エクスプレスチェックアウトは、ECサイトに多彩な決済機能を追加するAPI型サービスです。在庫管理などのバックエンドシステムと連携し、運営の効率化をサポートします。決済の画面遷移が少なく、ワンクリック決済を可能にすることでカゴ落ちを抑制し、商品売買の成約率アップに貢献します。また、決済時のクレジットカード情報などはペイパルが厳重に管理するため、情報漏洩の心配もなく、より安心・安全に使って頂けるサービスです。
■ペイパルについて
ペイパルが提供するあらゆるサービスは、ビジネスをする売り手とお客さま（買い手）を中心に考えられています。米国で1998年に設立して以来、ペイパルはデジタル決済の変革の最前線に立ち、ペイパルを利用するお客さまが直接自分のお金を管理できるソリューションを提供しています。イノベーションを通してペイパルは、世界203の国と地域で、26の通貨（※1）に対応し、1億 5,200万を超えるアクティブアカウント（※2）の利用者の生活をより良いものにしています。また、ペイパルはeBayのグループ会社であり、より速くより安全な支払い・受け取り方法として利用されています。買い手の金融情報を売り手に共有することなく、クレジットカードや個人の銀行口座を使い柔軟に支払いや送金を行うことができるサービスを提供し（※3）、1日に930万件を超える決済を取り扱っています。
詳細は www.paypal.jp をご参照ください。
（※1） 日本では22の通貨に対応しています。
（※2） 過去12ヵ月の間に1度以上利用したペイパルアカウントを指します。
（※3） 日本では個人の銀行口座からの支払いと送金には対応していません。
各データについてはすべて当社調査によります。
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