2025年8月 中国・四国地方の5G通信速度実測調査

■ 全124地点の下り通信速度は、ソフトバンクがトップ。4社平均は136.7Mbps。

■ 駅ホームの5G受信地点比率はNTTドコモがトップ。

■ 全124地点のレイテンシは、楽天モバイルが9.0ミリ秒でトップ。

■ 下り速度の最速地点は大街道電停（283Mbps）、最遅地点は倉吉駅（16Mbps）。

　

　株式会社 ＩＣＴ総研 （東京都中央区）は8月22日、中国・四国地方の5G通信速度実測調査の結果をまとめた。7月31日に発表した北海道・東北地方での調査と同様に、今回は対象地域を中国・四国地方（岡山県、広島県、山口県、鳥取県、島根県、愛媛県、香川県、徳島県、高知県）として、スマートフォンの通信速度を実測。対象事業者はNTTドコモ、ａｕ（KDDI）、ソフトバンク、楽天モバイルとした。

　測定端末は、Google Pixel 7a。速度測定サイト「インターネット速度テスト」（Google）にて、1地点あたり下り（ダウンロード）と上り（アップロード）の速度を3回ずつ測定した。併せて、レイテンシ（遅延時間）も記録している。測定地点は、中国地方5県および四国地方4県の駅ホーム、県庁・市庁、大学、その他のランドマークとなっている地点など、全124地点。優先ネットワークは「5G優先」設定とした。調査日は2025年8月1日～10日である。朝夕のラッシュ時間帯を避けた「閑散時間帯」に調査した。

■ 全124地点の下り通信速度は、ソフトバンクがトップ。4社平均は136.7Mbps。

　調査の結果、中国・四国地方 全124地点の下り通信速度は、ソフトバンクが197.3Mbpsでトップ。NTTドコモ（173.7Mbps）、ａｕ（114.6Mbps）、楽天モバイル（61.0Mbps）が続いた。4社の下り通信速度の平均は、136.7Mbpsとなっている。北海道・東北地方と比べ、4社の下り通信速度の平均は14Mbps遅い。
　都道府県ごとに見ると、広島県、山口県、高知県ではNTTドコモが下り通信速度トップ、岡山県、鳥取県、島根県、愛媛県、香川県、徳島県ではソフトバンクがトップであった。
　また、全124地点の上り通信速度はソフトバンクが28.2Mbpsでトップ。楽天モバイル（23.4Mbps）、ａｕ（19.1Mbps）、NTTドコモ（18.8Mbps）が続く結果となった。下り通信速度に比べて、上り通信速度の事業者ごとの速度差は非常に小さい。

■ 駅ホームの5G受信地点比率はNTTドコモがトップ。

　全124地点の5G受信地点比率は、4社平均で61.9％。北海道・東北地方（54.9％）と比べてやや高い。これを「駅ホーム」（全50地点）と「駅以外」（全74地点）に分けて見ると、「駅ホーム」は4社平均63.5％、「駅以外」は59.1％となり、「駅以外」の5G受信地点比率が高い。
　「駅ホーム」の5G受信地点比率は、NTTドコモが92.0％でトップ、「駅以外」はソフトバンクが91.9％でトップであった。

■ 全124地点のレイテンシは、楽天モバイルが9.0ミリ秒でトップ。

　全124地点のレイテンシ（遅延時間）は楽天モバイルが9.0ミリ秒でトップとなった。ソフトバンク（26.8ミリ秒）、NTTドコモ（40.5ミリ秒）、au（45.4ミリ秒）と続いた。下り通信速度については楽天モバイルが他の3社に差を付けられているが、レイテンシは逆に大きく引き離している。
　全124地点のレイテンシの4社平均は、30.4ミリ秒。「駅ホーム」と「駅以外」で各社大きな差は見られない。

■ 下り速度の最速地点は大街道電停（283Mbps）、最遅地点は倉吉駅（16Mbps）。

　今回調査における下り通信速度の最速地点は愛媛県の大街道電停であり、4社平均下り速度は283.3Mbpsであった。いよてつ高島屋（279.6Mbps）、広島大学（259.8Mbps）がこれに続いた。一方で、4社平均の下り速度が最も遅かったのは鳥取県の倉吉駅であり、15.7Mbpsに留まった。倉敷アイビースクエア（38.1Mbps）、出雲大社（46.6Mbps）を含めた3地点が平均50Mbpsを下回った。
ICT総研では今後も、「つながりやすさ」や「通信速度」について、ユーザーが利用するさまざまなシーンを想定し、ユーザーにとって指標となる実測データを定期的に提供していく方針である。

＊ 朝夕のラッシュ時間帯（7:00～9:00、17:00～20:00）を避け、閑散時間帯に測定した。

＊ 通信速度が制限されない通信プランを選択している。

＊ auの「5G Fast Lane」は利用していない。

＊ 本資料における全ての文章、数値、表、データは、調査実施時点のものである。

＊ 通信速度は、同じ地点であっても、測定日時や天気、測定端末の向き・高さ、ネットワークの混雑状況

などにより、大きく変動するものであり、注意されたい。

＊ 本資料に記載された文章、グラフ等を報道、各種ホワイトペーパー、セミナー資料、学術研究資料等

に転載する場合は、「ICT総研調べ」「出典：ICT総研」などの表記を加えてください。

ICT総研ホームページ
https://ictr.co.jp/report/20250822.html

■株式会社ICT総研について
ICT総研は市場調査会社・シンクタンク出身者を中心に2011年に設立された独立系調査会社です。
主な事業内容：ICTおよびその他分野に関する市場調査、コンサルティング、出版
資本金：1000万円
代表者：代表取締役　齊藤 和
従業員数： 企画スタッフ・リサーチャー・アナリスト　合計20名（契約スタッフを含む）
URL https://ictr.co.jp/