平成最後のカオスマップ！？日本の仮想通貨(暗号資産)・ブロックチェーンメディア事業者マップ（平成版）を公開！
令和の時代はブロックチェーンが支えるか
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【考察１】 ストック型メディアが減少し、フロー型メディアが台頭
2017年がピークとなった仮想通貨バブルにより、一部の仮想通貨交換業者によるアフィリエイトプログラムが加熱しました。
その影響から、「〇〇とは」のような検索ワードを獲得するための”ストック型”のメディアが多数誕生しましたが、2018年初頭より、海外のニュースや速報系の情報を発信する”フロー型”のメディアが台頭し始めています。
【考察２】ICO掲示板のほとんどが稼働停止
同じく2017年に加熱したICOの影響から、ICO情報を掲載する掲示板型のメディアが数多く誕生しました。
しかし、当局の迅速な対応もあり規制が整備されると、徐々に稼働を停止するメディアが増えてきているようです。
【考察３】取引所のオウンドメディアが増加
2017年~2018年の間に、仮想通貨取引所（仮想通貨交換業者）の運営するオウンドメディアが多数誕生しました。
その多くは、用語辞典や基本的なHow toに留まりますが、豊富な知見を有する事業者の運営するメディアとして、今後も有益な情報源となるでしょう。
【考察４】「仮想通貨」→「ブロックチェーン」
海外を中心に、ブロックチェーンの開発が進み活用事例が増加してくるにつれ、仮想通貨ではなくブロックチェーンについて情報を発信するメディアが台頭してきました。
令和の時代には、仮想通貨以外のブロックチェーンの活用事例を目耳にする機会が格段に増加することでしょう。
【考察５】グローバルなメディアが増加
特にブロックチェーンに関しては、メインストリームが海外で形成されています。
そのため、CoindeskやCointelegraphといった、逆輸入型のメディアが少しずつ誕生してきました。
それ以外にも、海外で起きたニュースをいち早く配信するメディアも増加し、必要なスキルも多様化してきているといえます。
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