“幸福学”の第一人者、前野教授率いる慶應SDMの技術協力を受け メディプラス研究所が調査 「幸福度」と「ストレス性疲労」を学術的指標で分析
ストレスオフのライフスタイルやマーケティングデータとしても提供
一般社団法人ストレスオフ・アライアンス(事務局:東京都渋谷区、代表理事:恒吉明美)は、会員企業の株式会社メディプラス研究所が慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科(以下慶應SDM)の前野研究室から技術協力を受け2019年3月に開始した「ストレス性疲労」に関する研究結果の情報提供を行うことを決定しました。
メディプラス研究所では2016年から全国の20歳~69歳の男女各7万人(合計14万人)を対象に可視化しにくいストレスを“見える化”するための調査「ココロの体力測定」(ストレス指数チェック)を実施しています。2015年12月より厚生労働省から義務付けられている「ストレスチェック制度」の対象となる従業員規模50人以上の企業だけでなく、義務化の対象にならない有職者や専業主婦まで含めて、広くストレス状態を計測・数値化しています。メディプラス研究所は2019年3月に調査を実施した「ココロの体力測定」から慶應SDM 前野研究室の技術協力を受け、調査項目を慶應SDM 前野研究室が監修し先行研究に基づいた指標で作成しました。
当法人は2018年10月の設立から「ストレス性疲労」に関連する情報をメディプラス研究所が実施した調査を基に分析しデータを公表してきましたが、今回、「幸福学」の第一人者である前野隆司教授率いる、慶應SDM 前野研究室からの技術協力により、日本の「幸福度」と「ストレス性疲労(※1)」を学術的指標に基づくデータ分析を進めることができると考えています。
今後、研究結果の情報提供は、当法人のウェブサイトや開催するシンポジウム等での公開、また慶應SDMから情報発信を行い、当法人の会員企業には分析を行った詳細データの共有も予定しています。
また、「ココロの体力測定」の調査を基にメディプラス研究所が健康“生き活き”羅針盤リサーチコンプレックス推進プログラムと共同で行う「ストレスオフ(※2)」のライフスタイル提案や、エリア、年齢などに分類したストレス性疲労対策のマーケティングデータ等の提供も行っていきます。
(※1)ストレス量が個人の処理能力(キャパシティ)を超えたことにより引き起こされる心身の疲労状態のこと
(※2)生活習慣などからストレスを予防、マネジメントしストレス性疲労を日常的、持続的に解消(オフ)すること
- ストレスオフ・アライアンスが目指す“マルチスキルサポート”
ストレスオフ・アライアンスでは、「せねばならぬこと」である“タスク”を中心に考えるのではなく、対応するための個々の“スキル”を捉えることがストレスオフにつながると考えています。
ストレスオフ・アライアンスは、個々がそれぞれ持つスキルのサポートと、ストレスオフによる「ストレス性疲労」の予防・改善を軸に社会の成長を担います。
【慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科】
慶應 SDM は、複雑多様な社会課題を解決するために、世界をシステムとして捉えて新しい価値を創出する人材の育成を行っている、システムズエンジニアリングを基盤とした世界でも希有な大学院です。システムデザインについての理論的教育とプロジェクトを通したマネジメントの実践的教育により、社会変革をリードする人材を育成しています。
http://www.sdm.keio.ac.jp/
<監修者>
前野 隆司(まえの・たかし)
幸福学研究の第一人者・慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科 研究科委員長/教授。1984年東京工業大学工学部機械工学科卒業、1986年同理工学部研究科機械工学専攻修士課程修了、同年キヤノン株式会社入社、1993年博士(工学)学位取得(東京工業大学)、1995年慶應義塾大学理工学部専任講師、同助教授、教授を経て2008年よりSDM研究科教授。専門は幸福学、感動学、イノベーション教育、システムデザイン、ロボティクスなど。『幸せのメカニズム 実践・幸福学入門』(講談社現代新書)、『脳はなぜ「心」を作ったのか』(筑摩書房)ほか著書多数。
【法人概要】
法人名:一般社団法人 ストレスオフ・アライアンス
代表:代表理事 恒吉 明美
住所(事務局):東京都渋谷区恵比寿4-6-1恵比寿MFビル2階(株式会社メディプラス内)
設立:2018年10月22日
電話:03-6408-5121(株式会社メディプラス内)
URL:http://stressoff-alliance.or.jp
企業:
<理事>
ロート製薬株式会社
株式会社JVCケンウッド・ビクターエンタテインメント
WINフロンティア株式会社
株式会社メディプラス
株式会社メディプラス研究所
<監事>
株式会社産業経済新聞社
(2018年10月23日時点、順不同)
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