「睡眠に関する実態調査」を40代から60代324名に実施。自身の睡眠に問題がないと回答した201名のうち、約30%が睡眠に何らかの問題を抱えている可能性

自分は睡眠障害*ではないという認識から、治療が遅れ症状が悪化する可能性を医師が示唆

Arteryex株式会社

患者様や医療従事者、さらには一般生活者の皆様向けのPHR(Personal Health Record)関連サービスを開発・提供するArteryex株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役:李東瀛、以下「Arteryex」)は、自社サービスのPHRデータ管理アプリ「パシャっとカルテ」(iOS、Android版)を利用する40代から60代の男女324人を対象に「睡眠の質に関する意識調査」を実施しました。

今回の調査においては、WEBアンケートを実施後、定性インタビューを実施し、睡眠専門医(日本睡眠学会認定)からの見解もいただきました。


表1 睡眠障害の分類
分類 代表的疾患
(1)不眠症 慢性不眠障害、短期不眠障害など
(2)睡眠関連呼吸障害群 閉塞性睡眠時無呼吸障害、中枢性睡眠時無呼吸症候群など
(3)中枢性過眠症群  ナルコレプシー、特発性過眠症、長時間睡眠者など
(4)概日リズム睡眠・覚醒障害群 睡眠・覚醒相後退障害、交代勤務障害など
(5)睡眠時随伴症群 レム睡眠行動障害、睡眠時遊行症など
(6)睡眠関連運動障害群 周期性四肢運動障害、レストレスレッグス症候群など

(表1.)睡眠障害国際分類第3版(ICSD-3)をもとに普天間国博先生作成


 調査サマリー
 

■調査回答者のうち、睡眠にお悩みがあると回答された人は37.9%(123名)、現在医療機関の受診あるいはOTC医薬品を服用していると回答した人は56.0%(52名)

■睡眠にお悩みがないと回答した201名の睡眠状態を、アテネ不眠尺度をもちい評価した結果、29.4%(59名)が、睡眠に何らかの問題を抱えている可能性があると判明

■調査回答者のうち、41%が「夜間、途中で目が覚める」と回答し、特に女性50代のうち半数以上の56%(28名)が「夜間、途中で目が覚める」症状があると回答。

■睡眠に悩みがあるが、現在医療機関の受診あるいはOTC医薬品を服用していない71名のうち、38.0%(27名)が「薬を服用したくない」と回答し、33.8%が(24名)が「病院を受診するほど重い症状ではない」と回答。

■睡眠治療薬に対するイメージとして「経済的な負担がある(34.3%)」、「依存性が高くやめられなくなる(26.9%)」、「副作用が怖い(27.2%)」というネガティブなイメージがある。

※調査結果の詳細はリリース下部に記載しております。

ユーザーインタビューによる補足
睡眠に関する実態調査を実施後、「睡眠に悩みはあるが、現在対策をしていない」回答者様にインタビューの依頼をし、4名のユーザーにインタビューを実施しました。
その結果、「精神的な要因」や「身体的な要因」、「生活上の要因」があることが背景として確認できました。一方で生活上の影響度が無いことから、睡眠状態に対する課題感がうすく、お薬での治療へのネガティブな印象と相まって、医療機関への受診は検討されていない状況が確認できました。

普天間国博先生のコメント(下記)
   “不眠症の定義には、3つの条件*がある”

1. 夜眠れない(夜間不眠症状)
2. 夜に眠れないことによって、日中に機能障害を生じている(日中に眠くなる、集中力が低下するなど)
3. 睡眠環境が適切であるにもかかわらず上記症状(1と2)が生じる
(不適切な睡眠環境とは「寝室が眩しくて眠れない」、「騒音で眠れない」といったような環境状態。)
上記の3つすべてを満たせば、不眠症と診断される。特に2つ目の「日中の機能障害」があるかどうかが重要である。不眠症の治療は単に睡眠時間を伸ばすだけではなく、日中の機能障害を改善することである。
(引用)*睡眠障害国際分類(ICSD-3:2013年)から引用







普天間国博先生:
琉球大学病院 精神神経科 講師。睡眠専門外来を担当。睡眠専門医。日本睡眠学会評議員。
【琉球大学研究者データベース】 https://kenkyushadb.lab.u-ryukyu.ac.jp/html/100001774_ja.html


“不眠状況は8つに分類できる”

今回の定性調査から確認できた「精神的な要因」や「身体的な要因」、「生活上の要因」以外にも、「薬剤性要因」も加え大きく4つの要因と、生活への影響度の強弱で不眠状況は8つに分類ができる。

 

 

 

“日常生活の見直しが、睡眠の改善には重要。

不眠症状が慢性化すると、心身の健康を害するリスクとなりうる。
睡眠に何らかのお悩みがある場合、まずは日常生活の改善から始めて欲しい。
(引用)厚生労働省 健康づくりのための睡眠指針 2014 ~睡眠 12 箇条~
https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-10900000-Kenkoukyoku/0000047221.pdf

不眠症で医療機関を受診するのはうつ病などの精神疾患を合併したケースや身体疾患に伴う二次的な不眠症(身体的苦痛に伴う不眠)など不眠症状が重篤化しやすい背景を抱えていることが多い。(以下図表の青枠部分を参照)

 


しかし、基礎疾患が無くても、不眠状態が長く続き、慢性化すると、長期的には心身に悪影響を及ぼすリスクとなりうるため、医療機関で適切な検査、診察をうけた方が望ましい。
(以下図表の赤枠部分を参照)

 

新世代の睡眠薬には、依存性などの副作用が軽減されたものもある

従来型の睡眠薬は、調査回答者が心配するように依存性が強いものが多く、長期に治療が続くことで経済的な負担も懸念されていた。しかし近年は依存性の軽減に成功した睡眠薬が複数登場している。特にオレキシン受容体拮抗薬はリスク・ベネフィットバランスが優れており、睡眠薬選択の主流となりつつある。睡眠薬に対する不安から不眠症を放置することは好ましくないためまずは医師に相談をして欲しい。

 

適切な医療機関の選び方

不眠症状は不眠症だけではなく睡眠時無呼吸症や周期性四肢運動障害など自覚症状に乏しい睡眠障害が原因となることもある。治療法は原因疾患ごとに異なるので睡眠障害に関する適切な検査や治療が可能なお近くの睡眠専門外来を受診してほしい。
日本睡眠学会認定医療機関一覧(https://jssr.jp/list

「不眠の認知行動療法」という選択肢
不眠症の治療法は睡眠薬だけではない。不眠の認知行動療法(Cognitive Behavioral Therapy for Insomnia:CBT-I)とは、睡眠衛生指導に漸進的筋弛緩法、刺激制御法、睡眠制御法、認知療法などを組み合わせた精神療法である。欧米ではその有効性が認められており、不眠の認知行動療法が不眠症治療の第一選択となっているが、現在本邦では保険適応外であり、施行可能な治療者(精神科系の睡眠専門医や睡眠専門の臨床心理士)も限られているのが現状である。琉球大学病院の睡眠専門外来(担当医師:普天間国博)では不眠の認知行動療法のエッセンスを活用した不眠症治療を行い、睡眠薬を必要最小限とする治療を心掛けている。今後、国内でも制度上の改革により不眠の認知行動療法のさらなる普及が望まれる。

調査結果詳細
調査概要 「睡眠に関する実態調査」
調査対象:「パシャっとカルテ」(iOS、Android版)を利用する324人
調査方法:インターネットを用いたアンケート調査
調査期間:2022年8月3日~ 2022年8月19日

調査回答者のうち、睡眠に悩みがあると回答された人は37.9%(123名)、現在医療機関の受診あるいはOTC医薬品を服用していると回答した人は16.0%(52名)

 

睡眠に悩みがないと回答した201名の睡眠状態を、アテネ不眠尺度をもちい評価した結果、29.4%(59名)が、睡眠に何らかの問題がある可能性があると判明

 

 

 

調査回答者のうち、41%が「夜間、途中で目が覚める」と回答し、特に女性50代のうち半数以上の56%(28名)が症状があると回答。​

 

睡眠に悩みがあるが、現在医療機関の受診あるいはOTC医薬品を服用していない71名のうち、38.0%(27名)が「薬を服用したくない」と回答し、33.8%が(24名が)「病院を受診するほど重い症状ではない」と回答。


 

 

 睡眠治療薬に対するイメージとして「経済的な負担がある(34.3%)」、「依存性が高くやめられなくなる(26.9%)」、「副作用が怖い(27.2%)」というネガティブなイメージがある。
 

 

マーケティングリサーチ事業について

弊社は、パシャっとカルテをご利用いただいているユーザー様を対象として、アプリ内のアンケート機能を通じて定量・定性調査を行うマーケティングリサーチ事業をスタートいたしました。パシャっとカルテユーザーが登録いただいている、健康診断や検査、お薬などの医療データと組み合わせて、アンケート結果やインタビュー内容を分析することで、ファクトベースでより一層深いインサイトを得ることが可能です。
また弊社のプロダクト開発の経験とマーケティングリサーチ事業を融合して、ユーザーを対象としたプロダクトの実証実験も可能です。

「マーケティングリサーチ事業」公式サイト
https://arteryex.biz/panel/

■本調査結果の資料ダウンロードはこちらから
https://prtimes.jp/a/?f=d44584-20221201-2541776c55b636a664f8d9e1744f7494.pdf

会社/ブランド概要
社名: Arteryex株式会社
グループ: Arteryexは2022年4月より、エーザイ株式会社の子会社となりました。患者様や医療従事者、さらには一般生活者の皆様向けのPHR(Personal Health Record)関連サービスの開発・提供を推進してまいります。

設立:2018年2月
代表者:代表取締役社長 李 東瀛
本社所在地:〒101-0032 東京都千代田区岩本町1-4-4 神田第4パークビル4階
事業内容: 医療情報プラットフォーム、アプリ開発、健康経営サポート
URL:https://arteryex.biz/
電話:03-5829-4859
営業時間:11:00-18:00(平日)

【本件に関するお問合せ先】
Arteryex株式会社
メールアドレス:info-hp@arteryex.biz

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会社概要

Arteryex株式会社

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URL
https://arteryex.biz/
業種
サービス業
本社所在地
東京都千代田区外神田6丁目6−1 斉藤ビル 4F
電話番号
03-5829-4859
代表者名
李 東瀛
上場
未上場
資本金
-
設立
2018年02月