NIGO®がデザインするライフスタイルブランド“HUMAN MADE”の中国進出をクロスシーがサポート!WeChat(微信)やWeibo(微博)で公式アカウントを開設
■HUMAN MADEについて
2010年、ライフスタイルブランドの HUMAN MADE は “The Future Is In The Past” のコンセプトのもとにNIGO® によって東京でスタートしました。その時代の空気感を映し出す多種多様なスタイルとヴィンテージアイテムの数々。そして途切れることのないカルチャーの流れのなかで世界中のストリートに息づく大胆な発想。それらに日本の妥協なきモノづくり精神と東京らしい遊び心を織り交ぜ、さまざまなアイテムを世界へと発信しています。HUMAN MADE のビジョンは、世界中に脈打つ創造性とアイデアの拠点となること。あらゆるカルチャーと世界中のクリエイターにとって、そして未来を担う若者たちにとっての理想郷となることです。
■クロスシーの支援内容について
クロスシーは、業種業態を問わず、日本ブランドの中国マーケティングを統合的にサポートしております。このたび、「HUMAN MADE」のWeChat(微信)および Weibo(微博)で公式アカウントを開設し、中国進出をサポートいたします。中国市場向けにアレンジしたコンテンツを発信することで、顧客エンゲージメントの向上やHUMAN MADE 公式オンラインストアへの誘導を図ります。
■HUMAN MADE公式アカウント
Weibo(微博) :HUMANMADE_OFFICIAL (https://weibo.com/u/7770531873?is_hot=1)
WeChat(微信):HUMAN MADE OFFICIAL
■WeChat(微信)について
中国版LINEとも呼ばれ、約13億人が利用するアプリです。電子決済機能「WeChat Pay」を搭載しており、中国人にとっては社会インフラ的存在といっても過言ではありません。商品の購入や公共サービスの支払いに至るまで、あらゆるシーンで利用されております。
<特徴>
①中国から来日する旅行客のほとんどがスマートフォン上で「WeChat」を利用
②基本機能は、LINEと同様であり、コミュニケーション機能(チャット、電話、スタンプ)やタイムライン機能など
③ミニプログラム機能でアプリ内でEC機能などを完結する形での提供が可能
■Weibo(微博)について
中国版Twitterとも呼ばれる老舗SNSです。ユーザーはSNS上で最も消費意欲が高い1990年代、2000年代の若者が約8割を占めています。
<特徴>
①即時に大多数のユーザーに情報拡散が可能
②キャンペーンのプラットフォームなどユーザーが情報をオープンに取得可能
③コメントなどユーザーから実際にもらえ、マーケティングに活かす事が可能
④ゆるい関係で繋がっており、ユーザーが転送する事で更にニ次、三次転送が生まれ、情報が無制限に拡散
■オツモ株式会社について https://www.otsumo.com/ja/index.html
オツモ株式会社は「ストリートから、地球生活を面白く」というビジョンの基、創造的野心とクラフトマンシップをエンジンに、あらゆる人のライフスタイルを革新するプロダクトやサービスを世界中のお客様へ提供しています。その一環として、デザイナーNIGO®による、“The Future Is In The Past(過去と未来の融合)”をコンセプトにしたライフスタイルブランドのHUMAN MADE®や、東京発、オリジナルスパイスを用いた無添加カレーを提供するCURRY UPを運営しています。
■株式会社クロスシーについて https://x-c.co.jp/
「ヒトとコンテンツの力で世界・アジア各国の経済・文化の交流促進に貢献し、より豊かな社会を創造する。」をミッションに掲げ、中国向けマーケティング事業や越境EC支援事業を展開。業種業態問わず、中国市場展開の需要を有する法人顧客へワンストップソリューションを提供しております。中国進出のハードルを下げるため、低リスクかつ低コスト(初期費用無料・月額最低料金5万円/月 ~)でソーシャル越境ECを開始できるソリューション「One-Stop to China」を提供。また、独自の在日中国人インフルエンサー(KOL/KOC)ネットワークを活用したインバウンドプロモーションも手掛けております。
設 立:2010年4月
所在地:東京都千代田区神田小川町2-1 KIMURA BUILDING 3階
代表者:代表取締役 田中 祐介
事業内容:中国向けマーケティング事業・越境EC支援事業
抖音(Douyin)・小红书(RED)・微信(WeChat)等を活用した中国越境Eコマースでの集客・出品・運営
インフルエンサー(KOL/KOC)を活用したインバウンドプロモーション事業
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