新時代のコミュニケーションをリードする「コミュニケーション開発機構」の新たな一歩

【一般財団法人コミュニケーション開発機構】設立のお披露目パーティ、70名以上の参加者と共にスタート。自民党 下村博文 衆議院議員の挨拶も

WCP

 一般財団法人コミュニケーション開発機構(本社:東京都新宿区 代表理事:大森健巳)は、新たに設立されたコミュニケーション開発機構のお披露目パーティを開催し、70名以上の参加者と共に新たなスタートを切りました。このイベントは、ウェルビーイングの重要性を広めるためのものであり、参加者たちは心身ともに健康で幸福感を感じられる状態を追求することの大切さを学びました。

設立お披露目パーティでは、主催者からの挨拶のほか、元自民党政務調査会長、元文部科学大臣、【議連】教育立国推進協議会会長を歴任した下村博文議員が主賓としてスピーチを行いました。この中でもコミュニケーションを通じて人々のライフスタイルがどのように真に豊かになるかについて熱く語られました。

また、代表理事の大森健巳が開発した「EIコーチング(Existential Integrated Coaching:実存主義的統合的)」の一部も紹介されました。HP https://cdo.jp

 

「EIコーチング」とは、実存主義的統合的アプローチを基盤とした個人の成長と自己理解を促進するコーチング手法として注目されています。このコーチング手法を通じて、多くのクライアントが人生の変容を遂げています。

 

最後に、一般財団法人コミュニケーション開発機構は、今後もウェルビーイングの追求をサポートする様々なイベントやプログラムを提供していく予定です。興味を持たれた方は、以下の連絡先までお気軽にお問い合わせください。

 

 

ウェルビーイングとは?

ウェルビーイング(Well-being)という言葉は、1946年世界保健機関(WHO)の設立時に登場しました。

世界保健機関憲章では、「健康とは、単なる病気や虚弱でないだけでなく、身体的・精神的・社会的に完全に満たされた状態にある」と定義されています。

 

なぜ、今ウェルビーイングが求められているのか?

国連が発表している「世界幸福度ランキング」(=世界幸福度調査の結果から各国の幸福度についてランキングにしたもの)において、2023年度日本は、137カ国中47位。先進国の中では、非常に低い順位となっています。

また、イギリスの経済誌「エコノミスト」が、毎年「国際女性デー」に合わせてOECDのうち主要29カ国の「女性の働きやすさ」について、ランキング発表していますが、日本は7年連続、最下位から2番目にとどまっています。

この結果について、エコノミストは「いまだに女性が家族かキャリアのどちらかを選ばなければならない韓国と日本が下位を占めた」と指摘しています。

日本は世界的に高い生活水準や技術力を持っていますが、幸福度が低いのは、将来への不安や労働環境、孤立感、ストレスなど、多くの複雑な問題を抱えているからではないでしょうか。

 

理念

私たちは、コミュニケーションを通じて、真のウェルビーイングを実現します。

コミュニケーションは、個人のストレスを軽減すると共に、問題解決の道を拓く手助けとなり、ウェルビーイングの向上を支えます。

ウェルビーイングは、個人が身体的、精神的、社会的に満たされた状態です。そして、そのような人々が増えることによって、社会全体のウェルビーイングにつながっていくと確信しています。

ウェルビーイングを向上させる人を増やし、日本をウェルビーイング先進国にする、これが私たちの目指すビジョンです。

 

活動

より多くの人が、自分のウェルビーイングに目を向け、その向上に取り組むことが当たり前となる社会を実現するために、ウェルビーイング向上に関連する啓発活動やワークショップ、シンポジウム等を開催し、ウェルビーイングに目を向ける環境づくりをしています。

また、個人や企業でのウェルビーイング向上のためのプログラムとして、Elコーチング(1)をベースとした独自のプログラム(2)によるコミュニケーショントレーニングを開発。このプログラムを提供できる認定トレーナーを育成すると共に、認定トレーナーを育成できる講師の養成も行っています。

 

1 実存主義的統合的アプローチを基盤とした、個人の成長と自己理解を促進する、代表理事の大森健巳が開発したコーチング手法です。

2 最新の心理学や脳科学、トップコーチの技法を駆使して、ウェルビーイングを向上させることに特化した、当財団オリジナルプログラムです。一例として、ウェルビーイング診断テストにより、トレーニング前後の変化を視覚的にも把握することができます。

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会社概要

URL
https://world-classpartners.jp/
業種
教育・学習支援業
本社所在地
新宿区西新宿6-15-1 セントラルパークタワー ラ・トゥール新宿 704号
電話番号
03-5990-5222
代表者名
大森健巳
上場
未上場
資本金
600万円
設立
2014年10月