「フランクリン・テンプルトン・アメリカ高配当株ファンド」純資産総額（コース合計）が1,000億円を突破

伝統的な高配当株の枠を超え、トレンドを捉えた柔軟なポートフォリオを構築。長期で良好な運用実績を実現。

フランクリン・テンプルトン・ジャパン株式会社（所在地：東京都千代田区、代表取締役社長：髙村 孝、以下「当社」）は、当社が設定・運用する「フランクリン・テンプルトン・アメリカ高配当株ファンド（毎月分配型）/（年2回決算型）/（3ヵ月決算型）」（以下「当ファンド」）の純資産総額（コース合計）が、2025年10月6日基準で1,000億円を突破したことをお知らせします。

2013年に設定された当ファンドは、10年以上にわたり日本の投資家の皆さまから多大なるご支持をいただき、株式会社格付投資情報センター（R＆I）が選定する「R＆Iファンド大賞」の投資信託部門 北米株式高配当カテゴリーにおいて、3年連続※1で優秀ファンド賞を受賞した実績があります。

今回の達成を記念して、当ファンドの運用を担当するポートフォリオ・マネジャーからのメッセージや、当ファンドの魅力をご紹介するファンド・レターを発行いたしました。詳細は以下よりご覧いただけます。

おかげさまで合計純資産総額1,000億円突破！

～フランクリン・テンプルトン・アメリカ高配当株ファンドの魅力とは？～

https://www.franklintempleton.co.jp/products/announcements/202509_FT_US_High_Dividend_EquityF_lette.pdf

特集ページ：真の高配当株運用に注力「フランクリン・テンプルトン・アメリカ高配当株ファンド」

https://www.franklintempleton.co.jp/info_usdf/

当社はこのマイルストーンを新たな励みとして、当ファンドのさらなる運用成績の向上と競争力のある商品・サービスの提供に努めてまいります。今後ともご愛顧賜りますようお願い申し上げます。

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フランクリン・テンプルトン・グループについて

フランクリン・テンプルトン・グループは、米国カリフォルニア州サンマテオに本部を置くフランクリン・リソーシズ・インクおよび傘下の子会社で構成されたグローバルな資産運用会社グループです。当グループは75年以上の資産運用経験を持ち、世界の主要な金融市場を含む35ヵ国以上に拠点を構え、150ヵ国以上のお客様にサービスを提供しています。長い歴史の中で、数々の専門性の高い運用マネジャーを傘下に迎え、運用ケイパビリティを拡充することで、株式、債券、マルチアセット・ソリューション、オルタナティブの分野の卓越した専門性と運用戦略へのアクセスを可能にしてきました。世界中に1,500人以上の運用プロフェッショナルを擁するフランクリン・テンプルトンという1つのブランドを通じて、世界中のお客様の幅広いニーズに応じたカスタマイズ・ソリューションを提供しています。2025年6月末日現在の運用総資産は約1.6兆米ドル（約233兆円※2）です。

フランクリン・テンプルトン・ジャパン株式会社について

フランクリン・テンプルトンの日本法人であるフランクリン・テンプルトン・ジャパン株式会社は、1996年の日本進出以来、日本の投資家の皆様の資産運用ニーズに応じた運用商品やサービスを提供し、ひたむきに前進してきたことを誇りに思っております。今後もフランクリン・テンプルトン・ジャパンは、グローバルな資産運用会社として、25年以上にわたる日本での事業経験から得たノウハウを活かし、日本の投資家の皆様の長期的な資産形成に貢献することを目指すとともに、お客様との長期的な信頼関係を築いてまいります。

ウェブサイト：https://www.franklintempleton.co.jp/

YouTube：https://www.youtube.com/@FranklinTempletonJapan

X：https://twitter.com/FTI_JP

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1. 2023年～2025年の3年連続受賞は、毎月分配型および年2回決算型のみです。R＆Iファンド大賞は、R＆I（格付投資情報センター）による2025年3月31日を基準日とした評価です。当該評価は過去の一定期間の実績を示したものであり、将来の運用成果を保証するものではありません。R＆Iファンド大賞に関するご留意事項は後記の「R＆Iファンド大賞について」をご覧ください。

2. 出所：フランクリン・テンプルトン。1米ドル＝144.81円で換算。

R＆Iファンド大賞2025について

「Ｒ＆Ｉファンド大賞」は、Ｒ&Ｉが信頼し得ると判断した過去のデータに基づく参考情報（ただし、その正確性及び完全性につきＲ＆Ｉが保証するものではありません）の提供を目的としており、特定商品の購入、売却、保有を推奨、又は将来のパフォーマンスを保証するものではありません。当大賞は、信用格付業ではなく、金融商品取引業等に関する内閣府令第２９９条第１項第２８号に規定されるその他業務（信用格付業以外の業務であり、かつ、関連業務以外の業務）です。当該業務に関しては、信用格付行為に不当な影響を及ぼさないための措置が法令上要請されています。当大賞に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利はＲ＆Ｉに帰属しており、無断複製・転載等を禁じます。「投資信託部門」は過去3年間、「投資信託10年部門」は過去10年間、「投資信託20年部門」は過去20年間を選考期間としている。選考に際してはシャープレシオによるランキングに基づき、最大ドローダウン、償還予定日までの期間、残高の規模等を加味したうえで選出している。選考対象は国内籍公募追加型株式投信とし、確定拠出年金専用およびSMA・ラップ口座専用は除く。評価基準日は2025年3月31日。

当ファンドの費用について

 

＜投資者が直接的に負担する費用＞

購入時手数料：申込金額（購入申込受付日の翌営業日の基準価額に申込口数を乗じて得た額）に、3.85％（税抜3.5％）を上限として販売会社が定める率を乗じて得た額とします。

信託財産留保額：ありません。

＜投資者が信託財産で間接的に負担する費用＞

運用管理費用（信託報酬）：純資産総額に対し年率1.914％（税抜1.74％）

※運用管理費用（信託報酬）は毎日計上され、日々の基準価額に反映されます。なお、信託財産からは毎決算時または償還時に支払われます。

その他の費用・手数料：

売買委託手数料、保管費用、信託事務の処理に要する諸費用、信託財産に関する租税等

原則として発生時に、実費が信託財産から支払われます。

その他諸費用（監査、印刷、受益権の管理事務、税務事務等の諸費用。）

日々の純資産総額に年率0.05％を乗じて得た金額を上限として委託会社が算出する金額が毎日計上され、基準価額に反映されます。なお、信託財産からは毎決算時または償還時に支払われます。

※上記の費用等については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を表示することができません。

※マザーファンドが投資対象とする投資信託証券には、運用報酬等の費用がかかりますが、投資信託証券の銘柄等は固定されていないため、当該費用について事前に料率、上限額等を表示することができません。

 

※投資者の皆さまにご負担いただく手数料等の合計額については、当ファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

当ファンドについてのご注意事項

 

投資元本を割り込むことがあります。

●  投資信託は、一般的に、株式や債券といった値動きのある有価証券等を投資対象としますので、組入有価証券等の価格の下落や、組入有価証券等の発行会社の倒産や財務状況の悪化等の影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資を行っている投資信託の場合には、為替の変動により、損失を被ることがあります。

●  投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。

●   当ファンドの信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者の皆さまに帰属します。投資信託は預貯金と異なります。

 

基準価額を変動させるいろいろなリスクがあります。

●  当ファンドの基準価額を変動させる要因としては、「株価変動リスク」、「ＭＬＰの価格変動リスク」、「不動産投資信託の価格変動リスク」や｢為替変動リスク｣などがありますが、基準価額の変動要因はこれらに限定されるものではありません。ファンドのリスクについては、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

 

分配金が支払われないことがあります。

●  分配対象額が少額等の場合には、分配を行わないことがあります。

 

その他重要な事項に関しては、投資信託説明書（交付目論見書）に詳しく記載されていますので、よくお読みください。

（注）基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

 

その他の留意点

● ＭＬＰの配当金の受取り時に、米国における連邦税として、原則、配当金の21％を上限とした源泉徴収が行われます。その後、通常、年に１度、米国において税務申告を行うことにより、ＭＬＰへの投資を通じて得られる収益等に対する連邦税（所得税および支店利益税）の課税額が確定し、源泉徴収された額との調整が行われます。税務申告時に確定した連邦税の課税額が、配当金受取り時の源泉税額より小さくなった場合は源泉税の還付を申請し、源泉税額より大きくなった場合は追加納税を行います。また、連邦税のほかにＭＬＰが事業を行う州において州税の課税対象となります。

●  MLPの売却時等に米国における連邦税として、売却代金等に対して10％の源泉徴収が行われます。上記の配当金に対する源泉徴収と同様に、税務申告で確定した課税額との調整が行われます。

●  税務申告に伴う還付や納税に備えて、原則、引当額を計上する計理処理を行います。ただし、計上した引当額が、税務申告時に確定した税額と異なることがあります。

●  上記の税金の支払い、還付および計理処理により、当ファンドの基準価額が影響を受けることがあります。

（注）上記記載は、ＭＬＰに適用される税制等の変更に伴い変更される場合があります。

●  ＭＬＰに適用される法律または税制が変更された場合、当ファンドの基準価額が影響を受けることがあります。

●  当ファンドは「ファミリーファンド方式」により運用を行うため、マザーファンドにおいて他のベビーファンドによる追加設定、一部解約等に伴う有価証券の売買等が行われた場合、当ファンドの基準価額が影響を受けることがあります。

●  当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の６の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

●  当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金の支払いが遅延する可能性があります。

 

投資信託に関する留意点

 

分配金に関するご留意事項

●  投資信託は、分配原資が少額等の場合や基準価額が下落した場合には、分配を行わないことがあります。

●  分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。

●  分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。

●  投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

 

ご注意事項

●  当資料は、フランクリン・テンプルトン・ジャパン株式会社（以下「当社」）が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。

●  当資料は、当社が信頼性が高いと判断した各種データ等に基づいて作成したものですが、その完全性、正確性を保証するものではありません。

●  当資料に記載されたグラフやデータ等は、過去の実績または将来の予想であり、今後の市場環境の変動等を示唆あるいは保証するものではありません。運用実績等は税引前のものです。

●  当資料の内容は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。

●  投資信託は値動きのある証券（外国証券には為替リスクもあります）に投資しますので、組入証券の価格の下落や、組入証券の発行者の信用状況の悪化等の影響による基準価額の下落により、損失を被ることがあります。したがって、投資元本及び運用成果は保証されているものではなく、投資元本を割り込むことがあります。

●  投資信託は預金等や保険契約と異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。証券会社以外で投資信託をご購入された場合は、投資者保護基金の支払いの対象にはなりません。

●  投資信託は、書面による契約の解除（クーリング・オフ）の適用はありません。

●  投資信託の取得の申込みにあたっては、販売会社より最新の投資信託説明書（交付目論見書）をお渡しいたしますので、必ず内容を十分ご確認のうえご自身でご判断ください。投資信託説明書（交付目論見書）は、取扱販売会社の窓口にご請求ください。

●  当資料に指数・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権、その他一切の権利は、その発行者に帰属します。

●  当資料は当社の許可なく複製・転用することはできません。

フランクリン・テンプルトン・ジャパン株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第 417 号

加入協会：一般社団法人投資信託協会／一般社団法人日本投資顧問業協会／一般社団法人第二種金融商品取引業協会