妊活中の社会人女性200人調査で37.5％が収入減を経験　44％が職場に未開示、約8割が仕事との両立に負担を感じる

男性不妊の専門検査受診は17％、交通費8割補助が支援の後押しに

医療法人社団マイクロ会

2026年2月27日 11時00分

こども家庭庁は2026年4月から、不妊治療で遠方の医療機関に通院する際の交通費を最大8割補助する方針を示しています。こうした制度拡充が進む中、男性不妊治療を行う医療法人社団マイクロ会銀座リプロ外科（東京都中央区、院長：永尾光一）が全国の20代・30代の既婚で子どものいない妊活中の社会人女性200人を対象に実施した調査では、37.5％が妊活に関連して収入が減少した経験があると回答しました。さらに82.0％が仕事との両立に負担を感じており、男性不妊の専門的なエコー検査を受けた経験は17.0％にとどまりました。制度拡充が現場の後押しとなることが期待される一方で、経済・時間・情報の各側面に課題が残っている実態が明らかになりました。調査は2026年2月14日～17日に実施。クロスマーケティング社「Qiqumo」を利用しました。

37.5％が収入減少を経験

経済的な側面では、妊活に関連して収入が減少した経験について、「～5万円程度」が17.5％、「5～10万円程度」が8.0％、「10～30万円程度」が7.5％、「30万円以上」が5.0％となり、合計37.5％が何らかの収入減少を経験していました。交通費補助の拡充は大きな支援策ではあるものの、欠勤や業務調整による収入減という別の経済的コストが存在していることが分かります。

妊活と仕事の両立、82％が負担を実感

妊活と仕事の両立について尋ねたところ、「強く感じた」が46.5％、「ある程度感じた」が35.5％となり、合計82.0％が両立に負担を感じていると回答しました。妊活は私的な問題であると同時に、就労環境に直接影響を及ぼす課題であることがうかがえます。

具体的な仕事面への影響としては、「有給休暇の取得が増えた」が33.5％で最も多く、「遅刻・早退が増えた」（24.5％）、「当日欠勤が増えた」（23.5％）と続きました。さらに、「退職を検討した」と回答した人は18.0％、「転職を検討した」は15.5％にのぼり、妊活がキャリア選択そのものに影響を与えている実態が明らかとなりました。

44％が職場に伝えていない 2割は、新年度は妊活を控える

職場への開示状況については、「誰にも伝えていない」と回答した人が44.0％にのぼりました。一方で「上司に伝えている」は33.0％、「一部の同僚に伝えている」は22.5％でした。妊活を公にしづらい環境が一定程度存在していることがうかがえます。

職場で感じた不安としては、「休みを取りづらい」が43.0％、「周囲に迷惑をかけている」が39.0％、「収入が減る」が33.0％と続き、心理的負担も大きいことが示されました。

さらに、新年度や人事異動の時期に妊活や受診を控えた経験がある人は20.5％にのぼり、制度的な節目が行動に影響している可能性も浮き彫りになりました。

妊活は長期化傾向か

妊活の期間については、「6か月未満」が22.0％、「6か月～1年未満」が23.0％、「1年以上2年未満」が22.5％、「2年以上」が14.0％でした。1年以上取り組んでいる人は36.5％に達し、晩婚化などの現状を踏まえると、今後も長期化する傾向が予想されます。

また、「様々な不安から妊活を諦めようと思ったことがある」と回答した人は、「何度もある」が27.0％、「一度はある」が25.5％で、合計52.5％と半数を超えました。妊活は身体的負担だけでなく、精神的にも大きな影響を及ぼしていることが分かります。

片道1時間以上が約18％　交通費8割補助の対象層も一定数

不妊治療に通院している（していた）と回答した134人に医療機関までの片道時間を尋ねたところ、「1時間～2時間未満」が18人（13.4％）、「2時間以上」が6人（4.5％）となり、合計24人、約17.9％が片道1時間以上をかけて通院していると回答しました。

こども家庭庁は2026年度より、標準的なルートで片道1時間以上かかる場合の交通費を8割補助する方針を示しています。今回の結果は、実際に通院している層の中でも約2割が政策対象条件に該当する可能性を示しています。一方で、前述の通り収入減少や職場環境、情報不足など複合的な負担も確認されており、交通費支援のみで妊活の課題が解消するわけではないことも示唆されます。

男性不妊の認知と受診のギャップ

8割近くの妊活中の女性は、男性にも原因があることを理解していた（銀座リプロ外科調べ）

男性不妊に関する認知については、「不妊の原因の半分は男性にある」と知っている人は77.5％と一定の認知がありました。しかし、男性不妊の原因の約4割を占めるとされる「精索静脈瘤」を知っている人は27.5％にとどまり、具体的な疾患に対する理解は十分とは言えません。

また、パートナーが精液検査を受けた経験があると回答した人は54.0％でしたが、男性不妊診療として「エコー検査」を受けた経験がある人は17.0％にとどまりました。

一方で男性不妊診療はまだまだ。エコー検査経験が2割に満たず（銀座リプロ外科調べ）

エコー検査を受けていないと回答した人（N=166）に理由を尋ねたところ、「検査自体を知らなかった」が53.6％で最も多く、「必要性を感じなかった」が30.7％、「どこで受けられるかわからなかった」が24.7％と続きました。費用や時間よりも、まず情報不足が大きな障壁となっていることが明らかになりました。

以上の結果から、妊活の負担は交通費といった直接的な金銭コストにとどまらず、収入減少、職場環境、心理的圧力、情報格差など、複合的な要因によって形成されていることが示唆されます。経済支援と並行して、就労環境の整備や男性不妊に関する情報提供の充実といった包括的な支援策が求められますが、制度拡充により、実際に妊活をためらっていた層の後押しとなることが期待されます。

永尾光一院長コメント

「不妊治療の交通費補助が拡充されることは、大きな前進だと考えています。一方で、今回の調査結果からも分かる通り、妊活の負担は交通費だけにとどまりません。収入減少や職場での両立困難など、複数のコストが重なっている現実があります。

男性不妊については、原因の半数が男性側にあることは一定程度認識されているものの、専門的な検査を受けた経験は17％にとどまっています。精索静脈瘤のように、治療によって改善が見込める疾患の認知も十分とは言えません。

男性不妊は一般の産婦人科とは異なり、専門的な顕微鏡下手術を行える医療機関が限られています。当院ではスーパーマイクロサージャリーによる精索静脈瘤手術を専門的に実施し、日帰りでの治療を可能にしています。入院を伴わない治療体制を整えることで、遠方から来院される方でも宿泊の負担を抑えながら、仕事と両立しやすい環境づくりに取り組んでいます。

実際に東京都内のみならず、関東近県や地方から来院される患者様も一定数いらっしゃいます。これは都市部に患者が集中しているというより、専門医療へのアクセスが地域によって偏在している現実を示していると感じています。

交通費補助は、そうした地域差を緩和する重要な支援策です。制度拡充とあわせて、正確な情報提供と専門医療へのアクセス環境を整えていくことで、仕事と治療を両立しやすい社会に近づいていくことを期待しています。」

【調査概要】

調査名：妊活中の社会人女性に関する実態調査

調査期間：2026年2月14日～2月17日

調査方法：インターネット調査（クロスマーケティング社「Qiqumo」）

有効回答数：200人

調査対象：

全国の20代・30代女性で、配偶者があり、子どもがいない方のうち、妊娠を希望して積極的に妊活（通院・検査等を含む）に取り組んでいる社会人女性。

※職業は会社勤務（一般社員・管理職）、専門職（医療関連含む）、経営者・役員、公務員、教職員、パート・アルバイト、派遣社員・契約社員など。専業主婦、学生、無職は除く。

銀座リプロ外科について

銀座リプロ外科は、男性不妊治療およびリンパ浮腫治療を専門とする形成・泌尿器複合クリニックです。院長の永尾光一は、ナガオメソッドと呼ばれる男性不妊の主要因の一つである精索静脈瘤に対する顕微鏡下手術（スーパーマイクロサージャリー）の分野で国内有数の専門医として知られ、2025年3月まで東邦大学医学部教授として顕微鏡下手術の発展に長年携わってきました。

精索静脈瘤の専門的な手術を実施できる医師は全国でも限られており、男性不妊医療には地域差が存在しています。当院には東京都内のみならず、関東近県、さらに中部・関西・九州など全国各地から患者が来院しています。実際に来院患者の約半数が東京都内、約3割強が関東近県であり、その他の地域からの受診も一定数を占めています。これは男性不妊の専門医療が地理的に偏在している現状を示すものといえます。

当院ではスーパーマイクロサージャリー・マイクロサージャリーによる日帰り手術を基本とし、入院を伴わない“日帰り”治療体制を整えることで、時間的・経済的負担の軽減にも配慮しています。